Ver.8の改訂内容

「地盤改良の設計計算」は、セメント系固化材を用いた深層・浅層混合処理工法の設計計算を行うプログラムです。Ver.8では、建築基準、土木基準それぞれに準拠した液状化の判定機能を追加しました。また、多くのご要望を頂いていました建築基準：深層混合処理工法における基礎スラブ中心位置から偏心した改良体の配置に対応しました。

以降に、対応内容の概要をご紹介いたします。

液状化の判定機能

＜適用基準＞

下記の基準書に準拠した液状化の判定をサポートします。

1. 建築基礎構造設計指針（日本建築学会）2019年11月第3版
2. 道路橋示方書・同解説 V耐震設計編（日本道路協会）平成24年3月
3. 道路橋示方書・同解説 V耐震設計編（日本道路協会）平成29年11月※

※道路橋示方書（H29）による液状化判定は、「河川構造物の耐震性能照査指針・解説-Ⅳ水門・樋門及び堰編」と同じ内容です。

図1　検討対象画面	図2　液状化の判定計算条件画面

＜建築基準による液状化の判定＞

1. 液状化発生に対する安全率ＦLにより、液状化の発生の可能性を判定します。
   
   F_L＞1……液状化発生の可能性はない
   FL≦1……液状化発生の可能性がある
   ここに、
   τ_L：水平面における液状化抵抗
   τ_d：水平面に生じる等価な一定繰り返しせん断応力振幅
   σ_z'：検討深さにおける有効土被り厚（鉛直有効応力）
2. 液状化による水平地盤反力係数の補正係数βLを測定点毎に算定します。また、設定により層毎の低減係数を算定する事が可能です。

＜土木基準による液状化の判定＞

1. 液液状化に対する抵抗率FLにより、液状化の発生を判定します。
   F_L＝R/L
   F_L＞1……液状化が生じない
   F_L≦1……液状化が生じる
   ここに、
   R：動的せん断強度比　L：地震時せん断応力比
2. 地盤種別および設計水平震度は、条件を指定し自動計算または直接指定することが可能です。
3. 液状化による土質定数の低減係数DEを測定点毎に算定します。また、設定により層毎の低減係数を算定する事が可能です。
4. 道路橋示方書平成29年版と平成24年版の相違点
   土木基準では、道路橋示方書の発行年を選択することができます。
   N₁（有効上載圧100kN/m²相当に換算したＮ値）
   およびNa（粒度の影響を考慮した補正Ｎ値）の算定方法が異なります。

基礎スラブ中心位置からの偏心配置

建築基準の深層混合処理工法では、改良体と基礎スラブの中心位置が一致するような配置（図3-1）のみ対応しておりましたが、本バージョンより偏心した配置（図3-2）に対応しました。ただし、「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」における設計方法は、基礎スラブ底面に作用する荷重に対しての計算であるため、基礎スラブの範囲を大きく逸脱するようなケース（図3-3）については、適用することはできませんのでご注意下さい。

図3　改良体の偏心配置

改良体上の地盤重量の考慮

「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」における設計方法は、基礎スラブ範囲外の重量は考慮されません。本バージョンでは、擁壁下の改良を対象として、基礎スラブ範囲外に作用する土砂重量を考慮できるように拡張しました。図4赤斜線部分の重量および上載荷重を考慮します。

図4　改良体上の地盤重量