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一般財団法人 VR推進協議会は、様々な産業分野での活用と発展のため、メーカー・大学などの研究者・エンジニアに開放するVRを利用したバーチャルなプラットフォームを提供することを目指し、各種活動を展開します。
日時:2022年6月15日(水)14:00~ 会場:OAPタワー24F >>開催概要
VR推進協議会では、VRデータのオープン化や共通基盤作りの体制を官民挙げて推進することを目的として、オープンセミナーを主催しています。第1回は2018年6月に北海道で、第2回は2019年4月に秋田で、いずれも法人会員であるフォーラムエイトの協賛により催しました。
第3回となる今回のオープンセミナーは、本年で設立35周年を迎えたフォーラムエイトが、記念事業の一環として協賛し、2022年6月15日に大阪で開催いたしました。
万博活用戦略とDXについて
経済産業省 近畿経済産業局
2025NEXT関西企画室長補佐 石原 康行 氏、次世代産業・情報政策課長 黒木 啓良 氏
“Let’s Begin” 2025年に大阪市の夢洲地区で開催される大阪万博。会期終了後も、万博が経済にいい影響を与え、未来に引き継いでゆくレガシーとなるよう準備が進められています。関西地域発の新たなサービス・コンテンツの開発と発信、ブランド化・誘客などによる活性化、万博とシンクロしたイベントなど、会場外で生まれるサブイベント等のアクティビティにも期待がかかります。万博開催のパワーを活用したイノベーション創出・加速化に向けた近畿経済産業局の戦略、取り組みを紹介いただきました。
また、企業はデジタル技術を活用し、組織やビジネスモデルを変革し続け、競争の優位性を確保していくことが求められています。残念ながら日本のDXはアメリカなどに比べて遅れています。「企業文化・社内マインドの変革」、「全社で戦略を策定」、「人材育成・推進体制の整備」など、経営に係るトランスフォーメーションが不可欠であると説きます。「単にシステムを電子化することがDXではなく、組織を横断、今いる場所ではない外の人とデジタルでつながり、共創することが大切」。“さぁ、はじめよう”
「建築・都市分野のXR・AI活用による地方創生・国土強靭化・DX」
大阪大学大学院 工学研究科 准教授 福田 知弘 氏
DX(デジタルトランスフォーメーション)に対する人々の意識は、地方創生・国土強靭化においても例外ではなく、新型コロナウィルスの影響で加速しています。水木しげるロードVR、丹後国分寺五重塔復活ARなどの実践プロジェクトや、AI・ドローン・デジタルツイン・遠隔会議とXRを融合させた研究開発プロジェクトなど、研究チームで取り組んできた具体的事例でXR/AI活用による地方創生・国土強靭化・DXをわかりやすく解説。プロジェクト形成のプロセス、限界を超えたところにあるアイデア、その実現方法は、都市をデザインすることだけではなく、人が創り上げるものすべてに当てはめることができます。デジタル技術を活用した研究で近未来を展望しました。
「テレプレゼンス&テレアブセンス;VRの未来」”TelePresence & TeleAbsence: The Future of VR”
MITメディアラボ副所長 石井 裕 氏
COVID-19 パンデミックは、私たちを近未来へ向かう特急列車「テレプレゼンス」に有無を言わさず乗車させました。その結果、遠くにいる人の存在(プレゼンス)を身近に感じ、対話(インタラクト)できることの重要性、「テレプレゼンス」の価値を日々のリモートーワークの中で実感できるようになりました。「Zoom」 が私たちの日常会話の一般動詞になり、「会う」ことは Zoom あるいは対面 (Face-to-Face) の二つのオプションを意味する言葉になりました。リアル&バーチャルをハイブリッドに使いこなすことがポストコロナの新しい標準になり、大事なポイントといえます。
石井氏が、2020年から研究を開始した、「テレプレゼンス」を超越する「テレアブセンス」、もうこの世にいなくなった愛する人たちに話しかけるというビジョンを、動画を使ってご紹介。最先端の研究においても「人の存在」が重要な役割を果たしています。
当会の趣旨に賛同し、会の活動に参加、協力していただける会員を募集しています。会員種別に応じて利用できる特典もご用意しております。HPの申し込みフォームにて必要事項を入力の上、お申し込みください。
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(Up&Coming '22 盛夏号掲載) |
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