| １ 杭基礎 |
| １－１．適用範囲・準拠基準等 |
Ｑ１－１－１． |
PHC杭のヤング係数の出典は？ |
| Ａ１－１－１． |
道路橋示方書・同解説 SI単位系移行に関する参考資料（社）日本道路協会には 高強度コンクリートの条件として表－解3.3.1に σck＝80N/mm2→ヤング係数＝ 3.8×104N/mm2 と規定されていますが、ＰＨＣ杭についてはIV-4に、「PHC杭のコンクリートのヤン グ係数は，4.0×104N/mm2（4.0×105kgf/cm2）を用いてよい。」という記述があ り、これに参照しております。 |
| |
|
| Ｑ１－１－２． |
側方移動の入力方法は？ |
| Ａ１－１－２． |
本プログラムの軟弱地盤における側方移動の影響を考慮した杭基礎の設計は、「設計要領第二集 4章基礎構造 NEXCO（平成18年4月）」4-1-8(P.4-38～)を参照し、常時，暴風時，レベル1地震時のみを対象として作成しております。
お考えの照査が、上記文献の計算に該当するのでしたら、下記をご参照ください。
本プログラムにおいて、側方移動の計算を行う場合、
1）「計算条件」－「基本条件」画面の『橋台特殊条件＝側方移動』を選択する。
2）「地層」－「地層線」－「設計地盤面」画面の『側方流動圧載荷下面』を入力する。
3）「杭配置」－「側方流動圧」画面で、側方流動圧による最大荷重強度を入力する。
の手順にて計算に必要なデータを設定します。
また、「橋台の設計」との連動時であれば、上記1）は、橋台側の「初期入力」画面にて『基礎形式＝杭基礎(側方移動)』を選択する必要があります。これにより、基礎側の「橋台特殊条件」が『側方移動』へと切り替わります。
側方移動に関する詳細は、入力画面上の［ヘルプ］，および「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「橋台特殊設計（側方移動／盛りこぼし橋台）」をご参照下さい。
また、サンプルデータの「Kui_17.F8F」が側方流動のデータとなりますので、あわせてご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１－３． |
フーチング無しモデルの入力方法は？ |
| Ａ１－１－３． |
本プログラムの杭基礎の安定計算は、基礎天端（杭頭）から杭先端までをモデル化して照査しており、底版形状は計算に影響を与えません。
底版形状は、
・常時，レベル1地震時の作用力自動計算，
・底版照査（許容応力度法，レベル2地震時）
・「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面の『作用力計算』ボタンによる底版下面中心における鉛直力の算出
の照査に用いており、これらの照査または計算を行わない場合、入力の必要はありません。
以上より、底版なしの照査を行う場合は、「計算条件」－「基本条件」画面で、
・作用力（常時，レベル1地震時）＝入力
・底版許容応力度法の照査＝しない
・底版レベル2地震時照査＝しない
と設定し、「作用力」－「作用力」画面で基礎天端の常時，レベル1地震時の作用力を入力してください。
また、レベル2地震時照査（安定計算）を行う場合、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面の『ＷF』，『ｈF』，『Ｗs』，『ＷF’』を0.000と入力してください。
|
| |
|
| Ｑ１－１－４． |
増し杭なしでフーチングのみの補強計算を行いたい |
| Ａ１－１－４． |
杭基礎でフーチング補強を行う場合、本プログラムでは、拡幅されたフーチング内に杭が存在するものとして照査しており、存在しない場合、照査することはできません。
杭基礎のフーチング補強は、「既設道路橋基礎の補強に関する参考資料(H.12.2)社団法人日本道路協会」を参照し作成しております。
本文献には、既設杭の周囲に新たな杭を増設して補強する方法として、増し杭工法の設計法が記述されており、本プログラムは本方法を採用しております。
既設杭と新設杭が一体として荷重に抵抗するとした計算方法としていることから、フーチングのみの補強は想定しておりません。ご了承ください。
ただし、「橋脚の設計」との連動時は、拡幅によるフーチング補強ではなく、上面増厚のみの補強の場合であれば、検討可能です。
この場合、橋脚側の「補強」－「工法、材料」－「フーチング」画面において、「橋軸方向」，「橋軸直角方向」を0.000(m)として「上面」のみ入力してください。
|
| |
|
| Ｑ１－１－５． |
単杭の検討は可能か。 |
| Ａ１－１－５． |
本プログラムは単杭の検討に対応しており、「杭配置」－「寸法」画面で NX＝1，NY＝1 と入力することにより、常時，暴風時及びレベル1地震時だけでなく、レベル2地震時の検討まで行うことが可能です。
ただし、単杭の場合、下記に注意する必要があります。
まず、単杭の場合、ヘルプの「Q＆A」-「2.解析方法、設計の基本的な考え方」-「Q2-6」，「Q2-7」に記載しておりますように、杭頭ヒンジ結合の計算（フーチングと杭がヒンジ結合されていると仮定した場合の計算）のとき、フーチングが回転し不安定構造になることから解を求めることができません。
したがって、杭頭ヒンジの安定計算を行うことができず、杭頭ヒンジとした場合の杭体断面力算出，杭体応力度照査を行うことができません。
詳しくは、前述のヘルプをご参照ください。
また、道示Ⅳ12.10.4(P.408～)において、レベル2地震時照査に用いる群杭効果を考慮した砂質地盤に対する水平地盤反力度の上限値の補正係数の記載がありますが、単杭のとき、この杭中心間隔／杭径をどのように設定すべきか明確ではありません。
杭中心間隔／杭径は「地盤データ」画面の「杭間隔÷杭径」により入力します。画面上の［計算］ボタン押下時、ηp・αpの上限値であるαp（＝3）を初期設定しておりますが、最終的には設計者の方のご判断として入力してください。
以上に注意することにより、単杭の検討が可能です。
|
| |
|
| Ｑ１－１－７． |
パイルベント橋脚の設計は可能か。 |
| Ａ１－１－７． |
本プログラムは、道路橋示方書に準じた計算を行っています。
しかしながら、道示の規定は、はり，柱およびフーチングから構成される構造形式を想定しており、パイルベント橋脚のような特殊な構造は想定しておりません。
したがって、本プログラムにおいても、基本的にはサポート外となります。現行のプログラムを用いてパイルベント橋脚の設計を行う場合、通常とは異なる入力により対処する必要があることから、最終的には設計者の方のご判断としてご検討いただくことになることをご了承ください。
まず、パイルベント橋脚は、杭を結合する横ばり（枕梁）をフーチングと仮定し、突出した杭としてモデル化することになると考えられます。
ただし、道示では、フーチングを剛体と仮定しています。フーチングは十分な剛性を有し、荷重が作用してもほとんどたわまないと考えていることから、剛体として取り扱えるか否かが重要となります。
仮に、剛体と仮定することができない場合、別途、汎用骨組み解析プログラムにおいて、弾性体フーチングとしたモデルを作成し計算していただく必要があります。
また、レベル2地震動に対する基礎の照査は、道示Ⅴ12.1(P.213)のように、橋脚躯体および上部構造に対して橋脚の終局水平耐力に相当する設計水平震度khpを作用させます。
しかしながら、柱を有しないパイルベント橋脚の場合、この慣性力を求めることはできず、現行の道示の考え方を適用することはできません。
したがって、上部構造の慣性力は、橋脚の終局水平耐力に相当する設計水平震度khpではなく、道示に規定されるレベル2地震動の設計水平震度をそのまま作用させることになるのではないかと考えられます。
ここで、道示に規定される設計水平震度は、道示Ⅴ6.4.3(P.89～)に記載されておりますように、
khc =
Cs・Cz・khco
ここに、
khc：レベル2地震動の設計水平震度
Cs ：6.4.4に規定する構造物特性補正係数
Cz ：4.4に規定する地域別補正係数
khco：レベル2地震動の設計水平震度の標準値
となります。
ただし、構造物特性補正係数Csは下部構造のエネルギー吸収による地震力の低減を見込んだものであり、基礎の照査においては不要であることから、基礎の設計に用いる設計水平震度はCz・khcoとなります。
よって、地域別補正係数Czにレベル2地震動の設計水平震度の標準値khcoを乗じたCz・khcoを入力してください。また、khp＝Cz・khco，Wp＝0.00としてください。
また、横ばり部に関しても、同様にCz・khcoを考慮するのであれば、khg＝Cz・khcoとしてください。
計算書の「レベル2地震時の照査」－「液状化無視／考慮・地震動タイプⅠ／Ⅱ・浮力無視／考慮」の出力において、最終的に基礎に作用する設計荷重を確認することができます。想定される荷重が適切に載荷されているか、ご確認ください。
突出部の杭体の慣性力については、レベル1地震時は「作用力」－「杭突出部の水平荷重」を「あり」としてください。また、同画面の「杭突出部水平荷重」タブの「慣性力の計算」をチェックし、設計水平震度や［水平荷重］ボタンより開く画面にて慣性力の有無，向きを指定して下さい。
レベル2地震時においては、地表面（あるいは耐震設計上の地盤面）より上方の杭体の慣性力は、プログラム内部にて自動的に考慮しています。よって、杭体の慣性力については、任意荷重等により別途指定する必要はありません。
以上、通常の橋脚基礎との相違点を簡単に記述しましたが、前述のとおり、パイルベント橋脚はサポート外となりますので、あくまで設計者のご判断としてご検討ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１－８． |
「基礎の設計計算」単独使用時でも剛体照査を行うことは可能か。 |
| Ａ１－１－８． |
「基礎の設計計算」単独使用時にも剛体照査を行うことはできます。
杭基礎： 「計算条件」→「基本条件」で「底版照査(許容応力度法照査)＝する」の設定とする
直接基礎： 「設計条件」→「検討項目」で「許容応力度法照査＝する」の設定とする
|
| |
|
| Ｑ１－１－９． |
適用基準について設計条件のところで、杭基礎便覧の平成４年と平成１９年の両方が記載させているのは何か意味があるのか。 |
| Ａ１－１－９． |
杭基礎のせん断応力度につきましては、PHC杭等のせん断応力度の取り扱いについて杭基礎設計便覧H4とH19のそれぞれで使い分けを行っております。
この設定については[計算条件]-[基本条件]-[杭基礎設計便覧の適用基準]の選択の有無により制御を行っており、H19の適用基準を取り扱わない場合は詳細出力上に当該の参考文献は明記されないようになっております。
しかしながら、その逆でH19杭基礎設計便覧を適用する場合についてはH19およびH4を同時に出力しているようになっており、一部誤解を与える可能性がある仕様であると確認致しました。
そのため、H19を適用させた場合につきましてはH4の参考文献の記述を除外するように修正の方をさせて頂きたく思います。
|
| |
|
| Ｑ１－１－１０． |
鋼管ソイルセメント杭の時、[材料]画面における「ソイルセメントの変形係数」「有効重量算出用の単位重量」の出典は？ |
| Ａ１－１－１０． |
・ソイルセメントの変形係数
ソイルセメントの変形係数Ｅscは、道示Ⅳ(H.24.3)(P.406)に以下の記載があります。
Ｅsc＝500ｑu
ｑu：ソイルセメントの一軸圧縮強度
ｑuにつきましては、道示Ⅳ(H.24.3)(P.453)の表-解12.11.2 ソイルセメント柱の一軸圧縮強度ｑuに記載がございますのでご参考ください。
本プログラムでは、砂質土のqu=1.0(N/mm2)=1000(kN/m2)を用いた
Ｅsc＝500×1000＝5.00×10^5(kN/m2)
を初期値としています。
・有効重量算出用の単位重量
単位重量の初期値につきましては、道示Ⅳ(H.14.3)(P.432)に記述されている参考文献28「（財）国土開発技術研究センター，ガンテツパイル（鋼管ソイルセメント杭工法），一般土木工法・技術審査証明報告書」の記述を参照しています。
|
| |
|
| Ｑ１－１－１１． |
ＰＣ杭の各許容応力度の出典根拠は？
|
| Ａ１－１－１１． |
現況の道路橋示方書にはPC杭の記述がありませんので旧示方書を拠り所としてます。(2014/6/4現在)
▼PC杭を選択した場合の許容値データ画面の値について
(1)σck= 50.00 N/mm2
道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成6年2月)146ページ
(2)Ec = 3.30×10^4 N/mm2
道路橋示方書・同解説Ⅰ共通編(平成6年2月)85ページ
(3)σy = 42.50 N/mm2
杭基礎設計便覧(平成18年度改訂版)272ページ 0.85σck = 0.85×50=42.50N/mm2より
(4)σca= 17.00 N/mm2
道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成6年2月)146ページ
(5)σta= 0.00 N/mm2 (σce<7.8)
道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成6年2月)146ページ(地震時については151ページ)
(6)σta= 0.00 N/mm2 (σce≧7.8)
道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成6年2月)146ページ(地震時については151ページ)
(7)τa = 0.650 N/mm2
特に記述が無いため、道路橋示方書・同解説Ⅲコンクリート橋編(平成14年3月)151ページを参照しています。
これらの値を初期値として与えていますが、変更される場合は設計者のご判断でお使いください。
|
| |
|
| Ｑ１－１－１２． |
鋼材における割増係数1.5の場合の許容値が、1.0のときの許容値×1.50とは異なる（ラウンドダウンされている）理由は？ |
| Ａ１－１－１２． |
本プログラムでは、新規作成時，及び割増係数の種類数が変更されるよう許容応力度法荷重ケースを変更した場合、σca＝277，σta＝277，τa＝157(N/mm2)がセットされます。
異なる値を採用したい場合には、[許容値]画面において、SKK490の割増係数＝1.500の欄に直接入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。
以下、上記のように初期値を設定している理由を記載します。
鋼管ソイルセメント杭（SKK490）の地震時許容応力度は、道示IV（H.14.3）（P.432）記載の文献
「(財)国土開発技術研究センター，ガンテツパイル（鋼管ソイルセメント杭工法），一般土木工法・技術審査証明報告書」
を参照して、鋼管矢板基礎と同様に、σa＝280(N/mm2)を設定しておりましたが、その後発刊された、
「道路技術基準図書のＳＩ単位系移行に関する参考資料（平成14年11月）社団法人日本道路協会」
を参照し、Ver.3.04.01において、下記のようにSKK490に対する地震時許容応力度の初期値を変更いたしました。
σca＝280→277(N/mm2)
σta＝280→277(N/mm2)
τa＝160→157(N/mm2)
[杭配置]-[根入れ比・変位量]画面の「極限支持力度qd算出用（打込み杭）」－「換算根入れ比」の値をご確認ください。
同画面から開きますヘルプにも記載しておりますが、以下の場合、杭先端の極限支持力度ｑd算出に用いるデータはこちらで入力します。
（Ｎ値についてもこちらで入力してください。）
・[計算条件]-[設計条件]-[支持力・引抜力]画面の「極限支持力度の算出方法」が『計算』
・杭種：鋼管杭， ＲＣ杭， ＰＨＣ杭， ＰＣ杭， ＳＣ杭， ＳＣ＋ＰＨＣ杭，Ｈ形鋼杭
・施工工法：打込み杭（打撃／バイブロハンマ）， 中掘り杭（最終打撃）
|
| |
|
| Ｑ１－１－１３． |
鋼管杭で既設杭が３種類の杭径・杭長から構成されている杭配置を、増し杭工法を用いることができるか。 |
| Ａ１－１－１３． |
増し杭工法では、既設杭も増し杭も同じ杭径・杭長のみの対応となります。
ただし、既設杭と増し杭で異なる杭種、杭径、杭長とすることは可能です。
|
| |
|
| Ｑ１－１－１４． |
鋼管内にコンクリートを充填した杭の計算が行えるか。 |
| Ａ１－１－１４． |
鋼管内にコンクリートを充填した杭というものがどのような杭を想定されているか不明ですが、杭種として「内面リブ付鋼管巻き場所打ち杭（JFETBkui）」を用いることができます。これは、杭の一部区間または全長に鋼管を設置し、内部を場所打ちコンクリートで充填したものです。
|
| １－２．解析方法、設計の基本的な考え方 |
Ｑ１－２－１． |
レベル2地震時のせん断照査の方法として、「杭基礎のせん断力≦杭基礎のせん断耐力」，「杭体のせん断力≦杭体のせん断耐力」から選択できるようになっているのはなぜか？ |
| Ａ１－２－１． |
道示Ⅳ(H.14.3)12.10.5の解説に「杭体に生じるせん断力が，杭体のせん断耐力以下となることを照査するものとする。」の記述があります。
「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)」では「杭基礎のせん断力≦杭基礎のせん断耐力」の照査方法が記述されており、本プログラムは、従来この照査方法を用いておりましたが、他のお客様から、「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)」の計算方法では照査が不十分となるケースがあるのではないかとのご意見をいただき、Ver.3.01.03より、「杭体せん断力≦杭体せん断耐力」の照査方法を追加しました。
なお、改訂前の道示Ⅳ(H.8.12)10.10.6にも道示Ⅳ(H.14.3)12.10.5と同様の記述がありますが、H.8.12版道示に対する設計計算例となっている「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)」の照査方法は「杭基礎のせん断力≦杭基礎のせん断耐力」となっています。
このため、照査方法の選択を設け、設計者の方のご判断で照査方法を決定していただくようにしました。 |
| |
|
| Ｑ１－２－２． |
耐震設計上の地盤面はどのように取り扱っているのか？ |
| Ａ１－２－２． |
本プログラムの耐震設計上の地盤面は、常時，レベル1地震時、及び液状化の影響を考慮しないレベル2地震時の照査では、入力された「設計地盤面」をそのまま用いて照査しますが、液状化を考慮するレベル2地震時の照査では、「耐震設計上の地盤面A／B」スイッチを参照し、プログラム側で自動的に設定しています。
以下に、それぞれのケースについての詳細な取扱いを説明します。
■常時，レベル1地震時
入力された『設計地盤面（常時）』，『設計地盤面（地震時）』を設計地盤面として照査します。
設計地盤面が「杭配置」－「基礎天端」画面の『基礎反力係数を0.0とする区間）となります）。突出杭と判断された場合、「予備計算・結果確認」－「層厚」画面に突出長が表示されます。
■レベル2地震時
レベル2地震時照査は、液状化を考慮しないケース，液状化を考慮するケースを同時に照査可能な仕様としているため、液状化を考慮しないケースでは、「地層」画面の『設計地盤面（地震時）』を耐震設計上の地盤面として照査し、液状化を考慮するケースでは、『設計地盤面（地震時）』以深を対象として、「低減係数」画面のＤE，および『耐震設計上の地盤面A／B』スイッチを参照し、プログラム側で自動的に設定しています。
自動設定された耐震設計上の地盤面は、計算書作成の「レベル2地震時の照査」－「設計条件」の「4．地盤データ」に、どの層の上端に位置しているかを出力していますのでご参照ください。（ここで出力される地層は、フーチング下面からの地層データとなります。）
『耐震設計上の地盤面A／B』スイッチにつきましては、道示Ⅴ図－解4.6.3をご参照ください。ここに記述されている方法が『B』になります。
一方、『A』は、地盤反力が期待できる土層の層厚に関わらず、フーチング下面（『設計地盤面（地震時）』）以深で地盤反力が期待できる土層の最上面を耐震設計上の地盤面としており、図－解4.6.3(a)の場合、底版下面から数えて第2層上面、(b)の場合、底版下面になります。
なお、『B』が指定されたとき、耐震設計上の地盤面より上にDE＞0.0の地層が存在するケースがありますが、道示Ⅴ4.6では、中間に地盤反力が期待できる土層がある場合の耐震設計上の地盤面より上の土層の取扱いについて明示されていません。
そのため、入力画面上および入力画面上の［ヘルプ］ボタンから開く説明画面に記載しておりますように、設定されたDE値に応じた地盤抵抗を考慮し、考慮されない場合は、耐震設計上の地盤面より上の地層のDEに0.000と入力していただくことにより、考慮する場合，しない場合いずれにも対応できるようにしています。 |
| |
|
| Ｑ１－２－５． |
基礎が降伏しても応答塑性率・変位でOKならば 総合判定でOKとならないのか？ |
| Ａ１－２－５． |
杭基礎設計便覧(H19.1)に準拠しない場合は、応答塑性率の照査，変位の照査がOKならば総合判定OKとなりますが、杭基礎設計便覧(H19.1)準拠の場合、図-Ⅲ.6.8（P.304）の照査手順に記載されておりますように、下記の「仮想鉄筋コンクリート断面の照査」も行う必要があります。
■基礎に主たる塑性化を考慮する場合
杭体の降伏曲げモーメント ≦ 仮想RC断面の降伏曲げモーメント
■基礎に主たる塑性化を考慮しない場合
杭頭発生曲げモーメント ≦ 仮想RC断面の降伏曲げモーメント
よって、「仮想鉄筋コンクリート断面の照査」でOUTの場合、総合判定はOUTとなります。 |
| |
|
| Ｑ１－２－６． |
突出杭のとき、水平荷重等は考慮しているか？ |
| Ａ１－２－６． |
杭基礎では、次のように杭体慣性力を考慮しております。
■レベル1地震時
「作用力」－「基本条件」画面で『杭突出部の水平荷重＝あり』を指定し、「作用力」－「杭突出部水平荷重」画面で必要なデータを入力した場合のみ、「地層」画面の『設計地盤面（地震時）』より上方の杭体慣性力を考慮した計算が行われます。
■レベル2地震時
「杭本体」－「その他」画面にて入力された『杭体単位長さ重量』を用いて、常に杭体慣性力を考慮した計算が行われます。したがって、杭体慣性力の有無の指定はありません。 |
| |
|
| Ｑ１－２－８． |
動的解析時、どのバネ値を用いたらよいか？ |
| Ａ１－２－８． |
道示Ⅴ 7.3.2(P.114)に、「基礎の変形の影響は、一般に基礎の抵抗を表すバネにより線形でモデル化してよい。ここで、基礎の抵抗を表すバネ定数は、式
(解6.2.1)及び式(解6.2.2)による地盤反力係数の基準値を用いて式(解6.2.12)により算出してよい。」とあります。
計算書の「安定計算」－「杭基礎の剛性行列」は、常時，レベル1地震時の地盤の変形係数α・Ｅoを用いて算出した地盤バネ値となります。
これに対し、計算書の「基礎バネ計算」－「固有周期算定用地盤バネ定数」に出力している地盤バネは、動的変形係数ＥDを用いて計算したバネ値となります。
前述のとおり、動的解析には、式(解6.2.12)のとおり、動的変形係数ＥDを用いて計算した地盤バネ値を適用すべきと思われます。
本件につきましては、「基礎バネ計算」の出力をご参照くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－２－９． |
杭基礎設計便覧準拠時の水平変位の制限を緩和した杭基礎の設計において、最小変位には何を入力すればよいか？ |
| Ａ１－２－９． |
水平変位の制限緩和時の最小変位（以下ｙminとします）は、杭基礎設計便覧に規定された変位量ではなく、同様にひずみ依存性を考慮した水平方向地盤反力係数の補正を行う鋼管矢板基礎の規定（道示Ⅳ(解13.5.2)(P.445)）の
y：・・・ただし、10mm以下の場合には10mmとする。
を参照し設けているもので、
ｋH’ = ｋH・(y’／y)^-1/2 ・・・ (Ⅲ.4.4)
のy’の下限を定義し、水平方向地盤反力係数が過大に評価されることがないよう制限しています。
具体的には、初回の計算において、ｙ＝ｙminとして算出したｋH’値を用いて計算を行い、発生変位がｙmin以下であれば収束したと判定しています。
また、発生変位がｙminを超える場合、仮定したｙ（前回計算時の変位）と発生変位とがほぼ等しくなるまで収束計算（誤差1％未満で収束）を行っています。
初回の計算で発生変位が最小変位以下とならない限り、最適解に向かって収束するため、最小変位が結果に直接影響することはありません（但し収束条件を誤差1％未満としているため、若干の差異は生じます。）が、最小変位をどのように定義するのが適切であるか判断することができないため、設計者の方のご判断により入力してください。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１０． |
杭径や杭長が異なる杭が混在しているとき、各杭の杭頭に作用する荷重は、杭の剛比により分担しているのか。 |
| Ａ１－２－１０． |
本プログラムでは、道示Ⅳ12.7(P.378～)に記述されている変位法により、次のように計算しています。
(1)各杭の杭軸方向バネ定数Ｋvを算出
(2)各杭の水平方向地盤反力係数ｋH分布を算出
(3)(2)を用いて各杭の杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4を算出
(4)道示Ⅳ(解12.7.1)，(解12.7.2)(P.379～)に記述されている三元連立方程式を作成
(5)(4)の三元連立方程式を解いて原点変位を算出
(6)(5)を用いて道示Ⅳ(解12.7.3)，(解12.7.4)により、各杭の杭頭変位，杭頭反力を算出
(7)杭1本の弾性床上梁モデルの杭頭部分に杭頭反力（軸直角方向反力）および杭頭曲げモーメントを載荷し、伝達マトリクス法により各杭の状態量分布（変位分布，曲げモーメント分布、せん断力分布）を求める。
杭1本当たりの杭頭の作用力は、上記(6)の杭頭反力がこれに該当しており、具体的には、2次元解析で直杭の場合、
PNi = Kv・δyi’
PHi = K1・δxi’ + K2・α
Mti = －K3・δxi’ + K4・α
δxi’ = δx
δyi’ = δy + α・xi
ここに、
PNi ：杭軸方向反力(kN)
PHi ：杭軸直角方向反力(kN)
Mti ：杭頭モーメント(kN・m)
δxi’：杭頭水平変位(m)
δyi’：杭頭軸方向変位(m)
Xi：杭頭座標
のように求めています。（斜杭については道示を参照してください。）
上記式の通り、本プログラムの杭頭反力（杭頭作用力）は、各杭の杭頭変位および杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4より求めており、杭の剛比により分配しているわけではありません。
なお、Ｋ1～Ｋ4とは、杭頭の力と変位との関係を表したもので、杭頭から杭先端の範囲の杭体の曲げ剛性，水平方向地盤反力係数ｋH分布および杭先端条件を用いて、杭頭に単位荷重を与えたときの杭頭変位を求め、この関係から算出する杭頭バネを示しています。
詳しくは、上記道示およびヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」の
(1)杭体の断面力と変位の関係式
(2)杭先端条件と杭１本当たりのバネ値
(3)フーチングの変位と杭頭反力
をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１１． |
杭軸直角方向バネ定数K1～K4はどのように算出されるのか。 |
| Ａ１－２－１１． |
道示Ⅳ12.6.2(P.375～)において、半無限長（βＬe≧3）の杭，有限長（1＜βＬe＜3）の杭ごとに、杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4の算定方法が記載されていますが、本項の算定方法は、水平方向 地盤反力係数が深さ方向に一定，つまり単一層の場合のみを適用対象とした簡易式で、多層地盤の杭に適用することはできません。
杭基礎設計便覧(H19.1)(P.357)においても、「地盤が深さ方向に変化する多層系地盤として評価し設計する場合には、道示Ⅳに示される変位法を適用することはできない。」と記載されています。
本プログラムでは、上記の算定方法は用いておらず、βＬeに関わりなく常に弾性床上はりの微分方程式を用いて有限長の杭として解析しており、常に杭先端条件および（多層地盤であれば）多層地盤を考慮した厳密な計算を行っています。
具体的には、杭1本に着目し、杭頭から杭先端までの杭体の曲げ剛性，水平方向地盤反力係数ｋH分布および杭先端条件を用いて、杭頭に単位荷重を与えたときの杭頭変位を求め、この関係から算出しています。
算出方法の詳細につきましては、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」の
(1)杭体の断面力と変位の関係式
(2)杭先端条件と杭１本当たりのバネ値
(3)フーチングの変位と杭頭反力
をご参照ください。
なお、上記ヘルプにてお分かりのとおり、Ｋ1～Ｋ4の算出は手計算で求められるような単純式で算出しているわけではありませんので、算定根拠を簡潔に示すことはできません。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１２． |
「計算条件」-設計条件」-「杭」の『杭先端条件』はどのように扱われているか |
| Ａ１－２－１２． |
杭先端条件は、次のように取り扱って、杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4を算出しています。
・固定
水平，回転ともに拘束されている（杭先端で水平，回転変位が生じない）ものとして計算します。
・自由
水平，回転ともに拘束されていないものとして計算します。
・ヒンジ
水平方向が拘束され、回転は拘束されていないものとして計算します。
・バネ
杭先端が次の関係となるものとして計算し、これを想定しております。
せん断力＝せん断バネ×水平変位
曲げモーメント＝回転バネ×回転変位
（※せん断バネ，回転バネは、「杭配置」－「データ」画面で入力してください。）
詳しくは、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」
(1)杭体の断面力と変位の関係式
(2)杭先端条件と杭１本当たりのバネ値
をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１３． |
杭体水平荷重はどのように安定計算に考慮しているのか。
|
| Ａ１－２－１３． |
本プログラムの杭体水平荷重は、道示Ⅳ12.8(P.384～)を参照し作成しており、次の手順にて計算を行っています。
(1)杭1本を弾性床上のはりとしてモデル化し、杭体水平荷重を載荷して杭頭水平変位，回転角を求めます。
（解12.8.6のδx，α(上バー)）
(2)(1)で求めた杭頭変位に相当する杭頭反力を求めます。
（解12.8.5のＦi，Ｇi）
(3)各杭の(2)の杭頭反力を集計し、作用力の補正値とします。
（解12.8.5のＧH，Ｇv，ＧM）
(4)杭基礎の剛性行列と補正を加味した作用力との関係から基礎の原点変位を算出します。
（解12.8.4を解きδy，δx，αを算出します。）
(5)基礎の原点変位から各杭の杭頭変位を算出します。
（解12.8.10のδyi’，δxi’を算出します。）
(6)(4),(5)で求めた杭頭変位と(2)で求めた杭頭反力相当から杭頭反力を算出します。
（解12.8.9のＰNi，ＰHi，Ｍti）
上記の(1)～(4)は、基礎に荷重を与えたときの基礎の変位を求めているもので、杭体水平荷重による作用力の補正値を求め、求まった作用力の補正値を基礎に作用する荷重に加味して算出しています。
このとき、道示(解12.8.6～8)において、杭体水平荷重による杭頭水平変位δ，回転角αの算出式が記載されていますが、地盤が単一層で杭の根入れ長が十分に長いケースに限定した記述になっていること、また杭突出部（設計上の地盤面より上方）に載荷することを想定した記述となっているため、本プログラムでは、上記(1)のように、杭頭から杭先端までの曲げ剛性，水平方向地盤反力係数ｋH分布および杭先端条件を用いて弾性床上のはりとしてモデル化し、このモデルに杭体水平荷重を載荷して求めています。
また、上記(5)，(6)では、各杭の杭頭反力を算出しています。杭体水平荷重の影響が二重に考慮されるのを防ぐため、杭体水平荷重による杭頭反力を控除して求めています。
なお、杭体の断面力分布（曲げモーメント，せん断力，変位分布）は、上記(1)と同様、弾性床上のはりとしてモデル化し、杭頭に上記(6)で求めた杭頭反力を、杭体には水平荷重を載荷して算出しています。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１４． |
増し杭工法における荷重分担はどのように考えているのか。
|
| Ａ１－２－１４． |
本プログラムの増し杭工法は、「既設道路橋基礎の補強に関する参考資料(H12.2)社団法人日本道路協会」に記述されている考え方を参照し、既設杭と増し杭が負担する荷重を次のように取り扱っています。
・既設死荷重は既設杭のみが負担する。
・補強に伴う増加荷重は既設杭と増し杭で分担する。
・地震力に対して、既設杭と増し杭で分担する。
具体的な取扱いは、製品ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「補強設計(増し杭工法)」をご参照いただくことになりますが、例えば、常時，レベル1地震時の安定計算では、
(1)既設死荷重時ケース(No.1)で入力された作用力に対しては、既設杭のみを考慮して計算
(2)No.2以降の荷重ケースについては、No.1の作用力を差し引いた作用力増分に対して、既設杭，増し杭両方を考慮した計算を行い、増し杭については、ここで求めた値を，既設杭についてはここで求めた値に(1)の計算値を加算した値を計算結果
としています。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１５． |
杭体の水平荷重は杭1本当りのものか、全幅あたりのものか？ |
| Ａ１－２－１５． |
杭体の水平荷重の入力は、全幅当たりではなく杭1本当たりの入力となります。 |
| |
|
| Ｑ１－２－１６． |
底版の斜引張鉄筋の必要鉄筋量が手計算と合わない。何か特殊な計算をしているのか。
|
| Ａ１－２－１６． |
底版許容応力度法照査における斜引張鉄筋の必要鉄筋量は、道示Ⅳ5.1.3(P.162)の式(5.1.3)により算出される鉄筋量を底版幅で除して単位幅（1m当たり）に直しています。
ただし、許容応力度法照査においては、次の記述が適用されます。手計算にて検証した結果とプログラムの結果が一致しない場合、下記を適切に考慮しているか、今一度ご確認ください。
①道示Ⅳ(P.163)「なお、式 (5.1.3)で部材断面の有効高dを用いているが、せん断スパンaがd/1.15よりも小さい場合には、せん断ひびわれを横切る斜引張鉄筋量を過大に見積もることのないよう、式(5.1.3)中のd/1.15に代わってaを用いるものとする。」
②道示Ⅳ(P.231)「常時，暴風時及びレベル1地震時に対する照査においては、式(5.1.3)中のσsaに式(8.7.3)により算出される低減係数Ｃdsを乗じるものとする。」 |
| |
|
| Ｑ１－２－１７． |
水平変位の制限を緩和する杭基礎の設計とは、具体的にどのような設計法なのか。
|
| Ａ１－２－１７． |
水平変位の制限を緩和する杭基礎の設計は、道示および杭基礎設計便覧に規定された設計法で、常時，暴風時及びレベル1地震時の杭基礎の安定性の照査において、地盤抵抗の非線形性を考慮した解析を行う代わりに、許容変位を緩和（杭径の3.5％程度）した設計を行うものです。具体的な設計法は下記をご参照ください。
常時，暴風時及びレベル1地震時では、地盤に過大な非線形性が生じないよう許容変位を設けており、設計地盤面における水平変位が許容変位以下となることを照査しますが、条件によっては、基礎の変位を許容変位以下とすると、杭体応力度に著しく余裕が生じバランスを欠く設計となる場合があります。このような場合、橋脚の杭基礎に限り、許容変位を緩和した設計を行うことができます。
|
| |
|
| Ｑ１－２－１８． |
盛りこぼし橋台の常時の検討において、地盤変位荷重を載荷した場合に許容変位に対する照査を行っていないがこれはなぜか。
|
| Ａ１－２－１８． |
設計要領第二集（NEXCO）（平成19年8月の新旧対照表以降）では、「レベル1地震時の水平変位について、通常荷重による相対変位，および地盤変位荷重を考慮した相対変位は、5章2-2に示す許容変位以下でなければならない。」と記載されており、レベル1地震時に対して許容変位の照査を行うよう規定されています。
また、「盛りこぼし橋台の設計・施工に関するＱ＆Ａ（平成20年7月15日）(独)土木研究所 構造物メンテナンス研究センター
橋梁構造研究グループ／(株)高速道路総合技術研究所 道路研究部
橋梁研究室」では、「通常荷重＋地盤変位荷重には、レベル1地震時の地盤変位による杭頭の相対変位に対して照査を行う。常時の地盤変位荷重時に考慮する施工時地盤変位は、長期的には消散する傾向にあるため、水平支持力の照査指標から省かれている。」と記載されています。
以上より、常時においては、地盤変位荷重を載荷した状態に対する許容変位の照査は行っておりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２－１９． |
斜杭を考慮する場合、斜角の影響はどのように安定計算に考慮しているのか。
|
| Ａ１－２－１９． |
斜杭の場合、基礎に作用する水平力に対して、杭軸方向の抵抗を考慮した計算が行われます。以下に、杭軸方向の抵抗を考慮した計算方法を説明します。
まず、本プログラムの計算方法を以下に示します。
(1)各杭の杭軸方向バネ定数Ｋvを算出する
(2)各杭の水平方向地盤反力係数ｋH分布を算出する
(3)(2)および杭体の曲げ剛性を用いて、各杭の杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4を算出する
(4)(1)および杭頭座標，斜角を用いて、道示Ⅳ(解12.7.2)のフーチング下面中心におけるバネマトリックスを作成する
(5)作用力と(4)を用いて、(解12.7.1)により原点変位を算出する
(6)(解12.7.4)により、各杭における杭頭の杭軸方向変位，杭軸直角方向変位を求める
(7)(解12.7.3)により、各杭における杭頭反力を求める
(8)杭1本の弾性床上梁モデルに杭頭の軸直角方向反力および曲げモーメントを載荷し、伝達マトリクス法により各杭の状態量分布（杭体曲げモーメント、せん断力分布等）を求める。
各杭ごとに、杭頭における杭軸直角方向のバネ定数Ｋ1～Ｋ4を算出します。このとき、斜杭においては、斜角を考慮した実杭長を用いた計算を行うため、直杭とは異なる値となります。しかしながら、この影響は軽微であり、基礎の挙動に与える影響は僅かです。斜杭の影響は、上記(4)，(5)に考慮されます。
道示Ⅳ(P.379～)の(解12.7.1)(解12.7.2)をご参照ください。
本プログラムでは、(解12.7.1)(解12.7.2)により基礎の原点における水平変位，鉛直変位，回転角を算出しておりますが、例えば、(解12.7.2)の水平方向バネ定数Axxは、
Axx
= K1・cos2θ +
Kv・sin2θ
ここに、
K1：杭頭部に回転を生じないようにして、杭頭部を杭軸直角方向に単位量だけ変位させるとき、杭頭部に作用させるべき杭軸直角方向力(kN/m)
θ：杭の斜角で直杭の場合0とする(rad)
Kv：杭軸方向バネ定数(kN/m)
として求まります。
直杭においてはsinθが0となるためKvは考慮されませんが、斜杭では、Kvを考慮した水平方向バネ定数が求まります。
したがって、杭軸方向力が考慮された計算となります。
Ayy等の他のバネ定数についても同様です。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２０． |
1/βが杭長よりも長くなるケースが生じた。このようなケースのとき、プログラムではどのように計算しているのか。
|
| Ａ１－２－２０． |
道示Ⅳでは、例えば12.6.2(P.375～)や12.9.1(P.387～)において、βLeの範囲ごとに半無限長の杭，有限長の杭としての計算方法が記載されています。
しかしながら、道示の考え方は、水平地盤反力係数が深さによらず一定（杭頭から杭先端までの地盤抵抗が一様）と仮定した場合の計算方法で、多層地盤には適用できません。また、場所打ち杭の鉄筋の段落としを行った場合や鋼管杭の板厚を変化させた場合、杭体に任意荷重を載荷するケース等にも対応できません。
このため、本プログラムでは、βLeに関わりなく常に弾性床上はりの微分方程式を用いて解析しており、常に杭先端条件および多層地盤を考慮した厳密な計算を行っています。
具体的には、杭基礎設計便覧(P.357)の「弾性床上の梁部材の剛性マトリクスを用いた計算法」のように、部材ごとに、部材端力と部材端変位との関係を表すマトリクスを組み、これを解いて杭基礎の挙動を解析しています。（ただし、製品ヘルプの「Q＆A」-「2.解析方法、設計の基本的な考え方」-「Q2-2」のように伝達マトリクス法を採用しています。）
計算上、杭としての特性値βは用いていないことから、本ケースのように1/βが杭長より大きくなるか否かにかかわらず計算を行っています。
1/βが杭の軸直角方向の抵抗に関与する（支配的となる）地盤の範囲と考えれば、杭頭から杭先端までの全ての層の地盤抵抗を厳密に評価した計算を行っている本プログラムの計算結果をそのまま採用してもよいのではないかと考えられますが、最終的には設計者のご判断としてください。
なお、伝達マトリクス法を用いた本プログラムの計算方法の詳細につきましては、製品ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２１． |
せん断耐力の割増係数Cdcを線形補間により求めているが、線形補間ではなく道示Ⅳ表-8.7.1のいずれかの値を選択すべきではないのか。
|
| Ａ１－２－２１． |
道示Ⅳ(P.230～)に示される割増係数Ｃdcに関する記述を参照すると、Ｃe，Ｃptとは異なり、線形補間により求めてよいと記載されているわけではありません。ただし、本プログラムでは、下記の理由により、線形補間により求めています。
はりと見なせる部材において、せん断スパン比（a/d）がある程度小さくなると、アーチ効果が卓越する耐荷機構となるため、斜めひび割れが形成されても直ちには破壊に至らず、せん断耐力が増加していると見なすことができるようになります。
このアーチ効果によるせん断耐力の増加は、せん断スパン比が2.5に近づくあたりから徐々に影響しはじめ、二次曲線的に増加します。
表-8.7.1は、このように発揮されるアーチ効果に関する様々な載荷実験結果を整理し、二次曲線的な増加をプロットして記載したものと考えられます。
よって、本来であれば、道示Ⅳ表-8.7.1の各値の間については二次曲線的な増加を考慮するのがよいのかもしれませんが、実務上は線形補間を適用すればよいと思われます。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２２． |
杭頭に段差があるとき、基礎バネはどの位置で算出されるのか。 |
| Ａ１－２－２２． |
杭頭に段差があるときの基礎バネ（固有周期算出用地盤バネ）の算出位置は、フーチング最下面の中心位置としております。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２３． |
盛りこぼし橋台でレベル1地震時の地盤変位荷重が作用したときの変位はどのように算出されるのか。 |
| Ａ１－２－２３． |
次のように計算しております。
δf’＝｜(δnt＋δeq)－(δsmax＋δDmax)｜≦許容変位
ここに、
δf’：地盤変位荷重による地震時の全相対変位
δnt：施工時地盤変位荷重の1/2による杭頭変位
δeq：地震時に考慮する地盤変位荷重による杭頭変位
※δnt＋δeq＝δ2－δ1
δ1：地盤変動荷重を載荷しないケースの杭頭変位
δ2：地盤変動荷重を載荷したケースの杭頭変位
δsmax：施工時地盤変位
δDmax：地震による地盤変位
|
| |
|
| Ｑ１－２－２４． |
増し杭で片側張り出しの場合、基礎バネはどのように算出しているか |
| Ａ１－２－２４． |
本プログラムの基礎バネ（固有周期算定用地盤バネ定数）は、道示Ⅴ(H.14.3)6.2.3(P.55～)を参照し算出しております。
その際、基礎バネ値は、杭頭座標原点における値を算出，出力しており、増し杭工法の場合、既設底版下面中心における値となります。
（算出に用いる各杭の座標も、既設低版下面中心を基準とした座標を使用します）
計算方法につきましては、
・ヘルプ「計算理論及び照査の方法」―「杭基礎」―「基礎バネ」
・計算書「基礎バネ計算」―「固有周期算定用地盤バネ定数」
に、記載・出力しておりますのであわせてご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２５． |
底版照査時のフレーム解析結果における端部の格点はなにか。また、その点に対して曲げモーメントがかかっているのは問題ないのか。 |
| Ａ１－２－２５． |
フレーム解析は片持ち梁として解析してます。左端部の格点は片持ち梁の固定点となります。その点付近でのモーメントは０となるはずですが、実際は誤差が生じます。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２６． |
橋台の設計と連動時、水平変位の制限を緩和する杭基礎の設計ができないのはなぜか。 |
| Ａ１－２－２６． |
水平変位の制限を緩和する杭基礎の設計は、道示Ⅳ（P.387），杭基礎設計便覧(H19.1)（P.266）ともに橋脚の杭基礎のみ適用可能と記載されております。
この制限の主旨は、主として橋台の場合、背面土による偏土圧が載荷されていることから、基礎に過大な水平変位が生じるのを許容した場合、変位が残留する可能性があると考えてのことだと思われます。
したがって、背面土がなく偏土圧が生じないケースであれば、橋台であっても水平変位の制限を緩和した設計を行っても問題はないのではないかと考えられます。
しかしながら、橋台に対して水平変位の制限緩和を適用した事例や文献類の明確な記述はなく、安易な対応は問題が生じないとも限りません。
本件につきましては、他のユーザ様のご意見も伺いながら、設計者判断として制限緩和を適用できるよう慎重に対応を検討させていただきたいと存じます。ご了承ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２７． |
杭基礎（場所打ち杭）で地形の傾斜があり、杭長も1本1本異なる場合の計算（解析）方法はどのようにするのか。 |
| Ａ１－２－２７． |
本プログラムでは、地層傾斜および杭長が異なる杭が混在したケースの検討に対応しており、レベル2地震時まで含め照査することが可能です。
それぞれ次の画面にて設定し、ご検討くださいますようお願いいたします。
・地層傾斜
「地層」－「地層線」画面の『地層傾斜』をチェックすることにより考慮され、始点Ｕから5点の折れ線として各地層を指定します。
・杭長変化
「杭配置」－「基本条件」画面の『杭径・杭長の変化』を『する』と設定することにより考慮され、同画面の「データ」により杭1本ごとの杭長を指定します(指定した杭の杭長を変更した場合は必ず「適用」ボタンを押してください)。
また、地層傾斜，杭長変化を考慮したレベル2地震時照査を行うには、2.5次元解析を行うことになります（本プログラムでは必須です）。「計算条件」－「基本条件」画面の『常時，レベル1地震時計算方法』を『2.5次元解析』と設定してください。
なお、上記を考慮するにはいくつか制限事項がありますが、これらの制限事項につきましては、上記の「地層」，「杭配置」画面上の［ヘルプ］ボタンより開く説明に詳しく記載しておりますのでご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２８． |
「杭頭が回転しない場合」で計算を行なう予定であるが、この場合に如何様に対処すればよいか。 |
| Ａ１－２－２８． |
杭頭が回転しない状態（＝フーチングが回転しない状態）の計算はできません。
回転しない状態で確認する場合は、杭頭の回転が0となるようにモーメントで調整してください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－２９． |
地層が粘性土の場合、圧密沈下が生じると杭体の応力度が変わってくると思うがそのような圧密沈下に対応した照査は行っているか。 |
| Ａ１－２－２９． |
本プログラムでは、圧密沈下時の照査は「負の周面摩擦力」を考慮することでご対応頂けます。
負の周面摩擦力に対する検討は、「道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成24年3月)社団法人日本道路協会」（以下、道示Ⅳ）12.4.3(P.398～)を参照して、「作用力」－「荷重ケースの設定」画面で指定された荷重ケース（死荷重時を想定しています。）に対して、
・鉛直支持力の検討
・杭体応力度の検討
を安定計算時に行っています。
負の周面摩擦力は、道示Ⅳの表-解12.4.6(P.395)を参考に工法により内部自動計算または入力で設定していただけます。
入力方法に関しては、次の手順で負の周面摩擦力検討に必要なデータを入力してください。
（１）「地層」－「地層線」－「設計地盤面」で中立点位置を定義し、「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」で負の周面摩擦力度ｆnを設定してください。
（２）「計算条件」－「設計条件」－「その他の条件」で『負の周面摩擦力＝検討する』と指定してください。
（３）「作用力」－「荷重ケースの設定」で検討する荷重ケース番号を入力してください。
各画面上の［ヘルプ］ボタンから開く説明画面もご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２－３０． |
[設計条件]－[設計条件]－[杭]において、回転杭を選択した場合、「施工方法」で「道示モデル」が強制チェックされるが、この道示モデルはどういうものか。 |
| Ａ１－２－３０． |
従来は杭基礎設計便覧にのみ回転杭が記載されていましたが、平成24年道路橋示方書で記載されるようになりました。
両者では計算内容に違いが有るため、従来の回転杭と区別するため「道示モデル」と付記しました。
また、回転杭には各メーカーから多様なものが提供されています。今後、回転杭の種類が増えた場合に区別が付くということもあります。
|
| |
|
| Ｑ１－２－３１． |
杭基礎のフーチングを弾性体としたモデルでの照査は可能か。 |
| Ａ１－２－３１． |
本プログラムの杭基礎の設計は、道路橋示方書に準じた計算を行っており、道示Ⅳ12.7(P.378)に
「フーチングを剛体と仮定し杭基礎全体の変位（フーチングの変位）を杭頭部のバネマトリックスを介して、杭基礎全体に作用する水平力，鉛直力，回転モーメントにつり合わせた式を解く変位法とがある。」
と記載されている変位法を採用しております。
上記の記述に従い、レベル2地震時も含め、常にフーチングを剛体と仮定した計算を行っており、フーチングを弾性体として計算する機能は有しておりませんので、フーチングを弾性体とした安定計算を行う場合は「ＦＲＡＭＥ（面内）」等の骨組解析により計算していただく必要があります。
また、フーチングを剛体とみなせない場合につきましては、本プログラムの計算結果を適用することはできませんのでご注意ください。
なお、本プログラムはフーチングを剛体とみなせることを確認した上で、安定計算やレベル2地震時照査を行っていただくことを想定しています。
上記を踏まえ、剛体判定の結果は、安定計算やレベル2地震時照査に影響しない(剛体照査の結果に関わらず、安定計算やレベル2地震時照査は実行される)仕様とさせていただいております。ご了承ください。
|
| １－３．地層・土質定数 |
Ｑ１－３－１． |
地盤種別はどのように取り扱っているのか。 |
| Ａ１－３－１． |
地盤種別は、
・設計水平震度
・液状化の判定および液状化による土質定数の低減係数ＤE
に影響しますが、本プログラムでは、設計に用いる設計水平震度を直接入力していただくようにしているため、地盤種別が影響するのは土質定数の低減係数ＤEの算定のみとなります。
ここで、本プログラムでは、「地層」－「計算条件」画面の「液状化の判定を行う」をチェックし、同画面で「地盤種別」を「内部計算」とした場合に地盤種別を計算しており、この値を用いて低減係数ＤEを計算しています。
なお、この地盤種別は、同画面の「低減係数」タブの［液状化の詳細出力］ボタンより表示される計算書（「2章 液状化の判定」－「地盤条件と地盤定数の設定」）により、計算過程の詳細を確認することが可能です。
また、「液状化の判定を行う」をチェックしていない場合、地盤種別は計算に用いません。よって、「地層」－「低減係数」画面で直接選択していただくようにしています。（出力のみに用います。）
なお、、「橋脚の設計」や「橋台の設計」等との連動時、これらの製品の「初期入力」画面で基礎側の地盤種別を連動するよう設定した場合、次のように連動しています。
■内部計算
「地層」画面の「液状化の判定を行う」をチェックし、「地盤種別」を「内部計算」とした場合、内部計算された地盤種別が連動されます。
■直接入力
「液状化の判定を行う」のチェックを外した場合、地盤種別は内部計算されません。よって、「低減係数」タブの「地盤種別」により直接設定された地盤種別が連動されます。「液状化の判定を行う」をチェックした状態で、同画面の「地盤種別」を「直接指定」とした場合も同様です。 |
| |
|
| Ｑ１－３－２． |
杭基礎の設計の耐震設計上の地盤面で、取り扱いをＢとした場合 「耐震設計上の地盤面より上のＤE(レベル2)＞0.0の地層には、ＤE(レベル2)値に応じた地盤抵抗（水平方向地盤反力係数，水平地盤反力度の上限値）を考慮します。」となっているが道路橋示方書には特に明記されている文面が見当たらない。 |
| Ａ１－３－２． |
道示Ⅴ4.6（P.27～）では、橋台基礎においては耐震設計上の地盤面より上の地盤の水平抵抗は無視するのがよいと記述されておりますが、橋脚基礎においては、耐震設計上の地盤面より上の土層の取扱いについて明示されていません。
よって、本プログラムでは、地盤抵抗の取扱いについて、橋台基礎／橋脚基礎の区別は行っておらず、設定されたDE値に応じた地盤抵抗を考慮しており、考慮されない場合は、耐震設計上の地盤面より上の地層のDEに0.000と入力していただくことにより、考慮する場合，しない場合いずれにも対応できるようにしています。
耐震設計上の地盤面より上の地盤抵抗を考慮するか否かにつきましては、設計者の方のご判断により決定していただき、地盤抵抗を考慮しない場合、杭前面地盤については「地層」－「低減係数」画面の『ＤE（レベル2）』，底版前面水平抵抗については「底版前面水平抵抗」画面の『低減係数ＤE(レベル2)』に0.000と設定ください。 |
| |
|
| Ｑ１－３－３． |
入力した地層数と出力された地層数が異なる。
|
| Ａ１－３－３． |
「地層」画面上の［ヘルプ］ボタンから開く説明画面の「■低減係数」に記載しておりますように、「計算条件」ページで『液状化の判定を行う』がチェックされたとき、以下の深さで地層を分割しています。
(1)現地盤面から3.0mをまたぐ粘性土層があり、その層の一軸圧縮強度が20(kN/m2)以下の場合には、3.0mで分割。
(2)現地盤面から10.0mをまたぐ層がある場合は10.0mで分割。
(3)現地盤面から20.0mをまたぐ層がある場合は20.0mで分割。
(1)は道示Ⅴ(H.14.3)8.2.2(P.120)によります。
(3)は8.2.3(P.121～)により、判定対象を現地盤面から20m以内とするため
(2)は表－8.2.1(P.125)により、10m以下と10mを超える範囲とで動的せん断強度比Rを使い分けるために行っています。 |
| |
|
| Ｑ１－３－４． |
「土質」を変更後、「φの計算」を実行してもφの計算が行われない |
| Ａ１－３－４． |
おそらく、平均Ｎ値に５以下が入力されていると思われます。
本プログラムの土のせん断抵抗角φの自動計算は、道示Ⅳ参考資料「８．標準貫入試験のＮ値から砂のせん断抵抗角φを推定する場合の参考式（案）」(P.564～)を参照し計算を行っております。
上記道示には、「本提案式は、式（参8.1）に示すようにＮ＞５の範囲で適用するものとする。」と記載されております。
そのため、平均Ｎ値がＮ≦５の場合、砂質土／粘性土ともにφの計算は行っておりません。 |
| |
|
| Ｑ１－３－５． |
計算書の「地層データ」の項にある「f」「fn」とは？ |
| Ａ１－３－５． |
いずれも杭周面に働く最大周面摩擦力度を表しており、「ｆ」は杭の支持力の算定に、「ｆn」は道示Ⅳ12.4.3(P.364～)の負の周面摩擦力の検討に用いています。
推定方法はどちらも同じですが、負の周面摩擦力の検討に用いる「ｆn」は、Ｎ値から推定するとき、Ｎ値が2以下の軟弱層においても推定値を適用します。
支持力算定用，負の周面摩擦力の検討用で異なる値となることがあるため、それぞれを算出，出力しております。
なお、負の周面摩擦力の検討を行わない場合、「ｆn」は計算に用いません。 |
| |
|
| Ｑ１－３－６． |
盛土地盤のせん断弾性波速度Ｖsdは、レベル1地震時のＶsとは異なるのか。 |
| Ａ１－３－６． |
Ｖsd は、「設計要領第二集 4章基礎構造 NEXCO（平成18年4月）」(P.4-56)の「微小ひずみレベルでの盛土地盤のせん断弾性波速度Ｖsd」を示しておりますが、設計要領第二集では、具体的な算定方法が示されておりません。道示Ⅴ(P.57)により算出してもよいのではないかと考えられますが、設計要領第二集に明示されていないことから、本プログラムでは、設計者の方のご判断で入力していただく仕様としております。おそれいりますが、最終的には設計者ご自身により算定し入力してくださいますようお願いいたします。
なお、レベル1地震時に用いるせん断弾性波速度Ｖsは、道示Ⅴ(P.26)(解4.5.1)より、
Ｎ = Ｅk／700
Ｖs = 80・Ｎ^1/3 （^はべき乗を示しています。）
として算出しております。 |
| |
|
| Ｑ１－３－７． |
２方向傾斜時の杭基礎の照査を行うことは可能か？ |
| Ａ１－３－７． |
本プログラムでは、地層傾斜を考慮できるのは１方向のみとしており、２方向に傾斜したケースの入力，計算を行うことはできません。
ただし、本プログラムでは、杭１本ごとに杭長を変化させることが可能です。また、杭位置の層厚を変更し、変更した層厚を用いて地盤反力係数，許容支持力等を算出することが可能です。
これより、以下の入力を行うことにより、２方向に地層傾斜した場合と等価な計算とすることが可能です。
なお、杭1本に対して背面側と前面側の層厚は同一として計算します。
(1)「地層」画面にて、どちらか１方向にのみ傾斜した地層を入力します。
(2)「計算条件」－「入力条件」画面で「層厚＝直接入力」とします。
(3)「杭配置」－「基本条件」画面で『杭径・杭長の変化＝あり』とし、「データ」画面で杭ごとに杭長を入力します。
(4) 「予備計算・結果確認」－「層厚」画面で、各杭の層厚を、別途算出した２方向傾斜を考慮した層厚となるよう調整します。このとき、層厚の合計が杭長と一致するように入力してください。全杭入力後、「ｋ値」，「許容支持力」画面の［計算］ボタンにより、入力した層厚に応じたｋ値，許容支持力を計算します。
※層厚の指定は、杭の条件（杭径，厚さ，杭長等）が等しい杭を同一タイプとし、同一タイプごとに指定します。杭の条件が同一の杭に対して、異なった層厚を指定する場合、「杭配置」画面で異なる杭長（1(cm)程度の差）を入力してください。
操作方法につきましては、入力画面上の［ヘルプ］ボタンから開く説明画面をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－３－８． |
現地盤面，設計地盤面および地盤面の違い |
| Ａ１－３－８． |
■現地盤面について
地層データの第1層上面の標高としています。地表面の標高を入力してください。
■設計地盤面について
常時，地震時における設計上の地盤面としており、設計地盤面より上の杭前面の地盤抵抗は考慮しないようにしています。
■地盤面
地震時データは、「レベル2地震時照査」－「地盤データ」で『上載荷重算出用の上載土圧の指定＝地盤面(地震時)』が選択されたとき、上載荷重として、地盤面（地震時）から基礎天端までの土の重量を算出する際に用いています。
なお、杭基礎の場合、常時データは計算に使用していませんが、現地盤面標高以深となるように入力してくださいますようお願いいたします。
（※道示モデルの水平変位の制限を緩和する杭基礎の設計の場合は、検討ケースに応じて、地盤面（常時），地盤面（地震時）を使用しています。） |
| |
|
| Ｑ１－３－９． |
流動化時の許容変位が基礎の降伏に達するときの水平変位の2倍としている根拠 |
| Ａ１－３－９． |
道示Ⅴ8.3.1（P.127～）をご確認下さい。
こちらの記載より、流動化時の許容変位は、基礎の降伏に達する時の水平変位の２倍としております。 |
| |
|
| Ｑ１－３－１０． |
「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」画面の［φの計算］ボタンよる計算方法は？ |
| Ａ１－３－１０． |
「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」画面の［φの計算］ボタンよる計算は、道示Ⅳ参考資料「８．標準貫入試験のＮ値から砂のせん断抵抗角φを推定する場合の参考式（案）」(P.564～)を参照し作成しております。
その際、σv’算出用の地表面からの深さｘは、層下端ではなく層中心での深さとしております。 |
| |
|
| Ｑ１－３－１１． |
地盤種別はどのように取り扱っているのか。 |
| Ａ１－３－１１． |
地盤種別は、
・設計水平震度
・液状化の判定および液状化による土質定数の低減係数ＤE
に影響しますが、本プログラムでは、設計に用いる設計水平震度を直接入力していただくようにしているため、地盤種別が影響するのは土質定数の低減係数ＤEの算定のみとなります。
したがって、本プログラムでは、「地層」－「計算条件」画面の「液状化の判定を行う」をチェックし、同画面で「地盤種別」を「内部計算」とした場合のみ内部計算しており、この値を用いてＤEの算定を行います。
計算された地盤種別は、同画面の「低減係数」タブの［液状化の詳細出力］ボタンより表示される計算書（「2章 液状化の判定」－「地盤条件と地盤定数の設定」）にて確認することが可能です。
ここで、「橋脚の設計」や「橋台の設計」等との連動時、これらの製品の「初期入力」画面で基礎側の地盤種別を連動するよう設定した場合、
①内部計算
前述の「地層」画面の「液状化の判定を行う」をチェックし、「地盤種別」を「内部計算」とした場合、内部計算された地盤種別を連動する。
②直接入力
「液状化の判定を行う」のチェックを外した場合、地盤種別は内部計算されない。よって、同画面の「低減係数」タブの「地盤種別」により直接選択された地盤種別を連動する。「液状化の判定を行う」をチェックした状態で、同画面の「地盤種別」を「直接指定」とした場合も同様。
としています。 |
| |
|
| Ｑ１－３－１２． |
杭種や工法によっては、支持層を粘性土層にすると警告が表示される。回避する方法はあるか。
----------------------
警告：［20604］
粘性土層に支持層が設定されています。
極限支持力qdは砂層として算出します。
---------------------- |
| Ａ１－３－１２． |
本プログラムでは、中掘り工法（セメントミルク噴出撹拌方式），プレボーリング杭工法，鋼管ソイルセメント杭工法，回転杭工法における支持層を粘性土層とした場合、警告を表示し、砂質土層として算出しています。
道示の杭先端の極限支持力の算定は、下部構造編(P.357～)に記載されていますが、中掘り工法（セメントミルク）では、「砂質系地盤のみに適用」と規定されています。また、プレボーリング工法や鋼管ソイルセメント杭工法では、砂層，砂れき層に対する極限支持力度の推定方法しか明示されておりません。回転杭工法は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）」(P.436～)を参照していますが、同様に、砂層，砂れき層に対してのみ推定方法が明示されており、粘性土層を支持層とする場合の推定方法は示されていません。
このように、上記の工法においては、粘性土層における推定方法が明示されていない、あるいは粘性土層を支持層とすることを原則禁止するといった規定があることから、現行では、警告を表示し、砂質土層として算出しています。
|
| |
|
| Ｑ１－３－１３． |
土の飽和重量を湿潤重量＋1とすることが多いが、これはなぜか。 |
| Ａ１－３－１３． |
湿潤土は、土粒子，水，間隙により構成されており、それぞれの体積をＶs，Ｖw，Ｖa、単位体積重量をγs，γw，γa（＝0.0）とすると、湿潤土の単位体積重量は
γt
=
(Ｖs・γs＋Ｖw・γw＋Ｖa・γa)／(Ｖs＋Ｖw＋Ｖa)
により表すことができます。
一方、飽和土は、上記間隙がすべて水で満たされた状態で、単位体積重量は
γsat
= {Ｖs・γs＋(Ｖw＋Ｖa)・γw}／(Ｖs＋Ｖw＋Ｖa)
となります。したがって、γt≦γsatの関係になります。
ここで、道示Ⅳ2.2.6(P.41)では、(注)(1)において、
γ’ = γt -
9
としてよいと記載されています。（※γ’は水中重量）
飽和重量γsatは、
γ’ = γsat－γw
γsat =
γ’＋γw
の関係にあることから、γwを10(kN/m3)とすると、前述の道示の(注)(1)より、
γsat = (γt -
9)＋10
= γt＋1(kN/m3)
となります。
詳しくは、土質力学の文献・参考書等を参照して下さい。
|
| |
|
| Ｑ１－３－１４． |
地層傾斜時、地層データの「中間点Uの間隔(m)」の『始点U』と杭配置-基礎天端の『偏心量eu』の位置関係はどうなっているか。 |
| Ａ１－３－１４． |
図のように、始点Uの座標が決まるとU=0.0位置が決まります。
「杭配置」－「基礎天端」のeuは、U=0.0位置と底版中心位置の位置関係を指定します。
底版中心=U=0.0の場合は、euは0.0のままで構いませんが、一致しない場合は、Uの右側へのずれをプラスとしてeuを設定します。
※右端座標は、左端座標＋Σ（各地層深さ入力間距離）です。
|
| |
|
| Ｑ１－３－１５． |
回転杭を選択時、引抜係数βが0となる場合がある |
| Ａ１－３－１５． |
回転杭の場合、支持層の内部摩擦角φが35度≦φ≦45度の範囲外であるとき、デフォルトではβが0として計算するものとしております。
範囲外で引抜係数βを別途に設定する場合、「計算条件」－「設計条件・引抜力」－「回転杭の引抜き係数β」より設定することができます。
|
| |
|
| Ｑ１－３－１６． |
流動力算定に使用する受働土圧係数Kpを「内部計算」する際の計算内容はどのようになっているのか。 |
| Ａ１－３－１６． |
Kpの算定式は、道示(H24.3)Ⅰ2.2.6 土圧(P.45) 式2.2.7を用いております。
また、本プログラムにおけるKpを求める際のδの扱いには以下のような違いがあります。
常時，暴風時：δ＝-φ／３
地震時 ：δ＝-φ／６
|
| |
|
| Ｑ１－３－１７． |
地層データはどのように削除するのか。また、増やしたい場合はどうするのか。 |
| Ａ１－３－１７． |
地層データ画面で「地層線」タブの「地層線」タブに移っていただきまして、該当の層の行にフォーカスが合った状態でDeleteキーを押してください。
もしくは削除ボタンが押された状態で画面左側ずの地層図で該当の地層線をクリックしてください。
地層を増やしたい場合には、増やしたい層の真上の層にフォーカスが合った状態でキーボードのInsertキーを押してください。
|
| |
|
| Ｑ１－３－１８． |
基礎の設計計算において、せん断抵抗角度φを計算できるが、計算書として出力する方法はあるか。 |
| Ａ１－３－１８． |
表示される結果確認画面でマウス右クリックしますと「プリンタ出力」あるいは「HTMLファイル出力」の実行ができます。
計算書としての出力は、以下の理由のため行っておりません。
せん断抵抗角φの算出は、道示Ⅳ参考資料「８．標準貫入試験のＮ値から砂のせん断抵抗角φを推定する場合の参考式（案）」を参照し作成しておりますが、
・N値が5以下の土層に対しては参考式を適用することができないこと
・参考式があくまで「案」であること
から、適用できる土層に対しては推定値を設定しますが、最終的には設計者の方のご判断として採用していただくことを想定しております。
よって、現行では、計算書に算定値の根拠を明示することは行っておりません。ご了承ください。
|
| １－４．支持力・周面摩擦力 |
Ｑ１－４－１． |
最大周面摩擦力度の算定に用いる係数を変更したい。 |
| Ａ１－４－１． |
最大周面摩擦力度の算定に用いる係数は、「基準値」－「その他」－「許容支持力算定条件」画面の『最大周面摩擦力度』により変更することが可能です。 |
| |
|
| Ｑ１－４－２． |
道示Ⅳ12.4.1 γ：極限支持力推定法の相違による安全率の補正係数を変更したい。 |
| Ａ１－４－２． |
極限支持力推定法の相違による安全率の補正係数γは1.0固定としており、任意な補正係数γの入力はできません。ご了承ください。
「基準値」－「杭基礎」－「許容支持力安全率」画面において、安全率ｎを逆算して入力する方法も考えられますが、本入力は小数点以下の入力桁数を1桁としており、誤差が大きく、この方法を用いることができないのではないかと考えられます。
以上より、任意な補正係数γを用いて算出する場合は、「計算条件」－「入力条件」画面で『極限支持力・引抜力＝直接入力』と設定し、「予備計算・結果確認」－「許容支持力」画面に別途算出された許容支持力，引抜力を直接入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－４－３． |
中立点は何を入力すればいいのですか？ |
| Ａ１－４－３． |
中立点は、画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように道示Ⅳの12.4.3負の周面摩擦力に対する検討に用いており、P.365の中立点位置を標高で入力していただくようにしております。
なお、「計算条件」－「設計条件」－「その他の条件」画面で『負の周面摩擦力＝検討しない』が指定されたとき、中立点は計算に影響を与えません。（計算に用いません。）
負の周面摩擦力に対する検討が必要な場合、ご検討の設計条件に応じた値を入力してください。 |
| |
|
| Ｑ１－４－４． |
「計算条件」－「設計条件」－「その他の条件」画面の『群杭としての許容支持力照査』が選択できないのはなぜか？ |
| Ａ１－４－４． |
本スイッチは、道示Ⅳ12.4.4(P.369～)を参照し対応したもので、本項の解説「杭中心間隔がある程度より密になると杭と杭間の土塊が一体となって、あたかも１基のケーソン基礎としての挙動を示すようになる」とあるように、杭および杭間の地盤の相互作用による群杭効果を考慮し、一体として挙動すると考えられる範囲をケーソン基礎とみなし、ケーソン基礎としての支持力照査を行います。
一体として挙動すると考えられる範囲を仮想ケーソンとみなして照査することから、全杭の杭径，杭長が同一で、地層傾斜がない場合に適用可能です。
そのため、地層傾斜あり及び杭径・杭長変化ありのときは選択できません。また、増し杭工法および盛りこぼし橋台時も選択できません。 |
| |
|
| Ｑ１－４－５． |
増し杭の許容支持力の計算で周面摩擦力が 0 になっているのはなぜか？ |
| Ａ１－４－５． |
本プログラムの最大周面摩擦力度ｆは、「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」画面で設定，入力された値を計算時に用いております。
おそらく、上記画面下部の「周面摩擦力：増し杭」が『入力』となっており、周面摩擦力度が0.0(kN/m2)が設定されていないでしょうか。
こちらに該当する場合、上記の選択を該当する工法に変更するか、周面摩擦力度を直接入力してください。 |
| |
|
| Ｑ１－４－６． |
許容支持力の計算時に杭で置き換えられる部分の土の有効重量を考慮しない方法は？
|
| Ａ１－４－６． |
「計算条件」－「設計条件」－「支持力・引抜力」画面の「支持力の杭の有効重量」にて設定下さい。
本スイッチは、「考慮」を
Ra = (γ/n)・(Ru - Ws) + Ws - W
としたとき、
「無視」 ：W = 0.0，Ws＞0.0
「簡易式」：W = Ws = 0.0
とします。
ただし、W＞0.0，Ws = 0.0としたいということでしたら、現行では、この考え方のスイッチは用意しておりません。
この場合、下記手順にてご対処ください。
1）「計算条件」－「入力条件」画面で「許容支持力・引抜き力＝直接入力」と設定する。
2）「予備計算・結果確認」－「許容支持力」画面の［計算］ボタンにより一度算出する。
3）計算書の「予備計算」－「許容支持力・引抜力の計算」を参照し、ご検討の許容支持力を別途算出する。
4）「予備計算・結果確認」－「許容支持力」画面において、別途算出された許容支持力を直接入力する。
これにより、入力された許容支持力を用いて安定計算が行われます。
ただし、計算書の「予備計算」は、詳細な計算過程を出力することを目的としておりますが、設計者の方が別途算出された値を入力したとしても、この入力値から逆算して計算過程を出力することはできませんので、常にプログラム内部の計算値を出力します。よって、入力値に対する出力書式とはなりません。 |
| |
|
| Ｑ１－４－７． |
群杭としての許容支持力照査を行うとき、入力する必要があるのはどのデータか。また、支持力係数はどこで指定するのか？ |
| Ａ１－４－７． |
群杭の影響を考慮した常時，暴風時，レベル1地震時の支持力照査は、道示Ⅳ12.4.4(P.369～)を参照し対応したものです。
本照査を行う場合、仮想ケーソン基礎底面地盤の極限支持力度，支持力係数および群杭としての周面摩擦力度の算出用として、
・「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」画面
せん断抵抗力度τ
・「地層」－「土質一覧」－「土質データ③」画面の『底面地盤の土質データ』
基礎底面地盤の単位重量γ
基礎底面地盤の粘着力ｃ
基礎底面地盤のせん断抵抗角φ
の入力が必要となります。上記の入力の他は、通常の安定計算の検討に用いる入力を用います。
なお、支持力係数はプログラム内部で自動算出しておりますが、計算実行後、「計算・結果確認」－「安定計算」－「群杭」画面下部のスイッチをチェックすることにより、任意の係数を直接指定することも可能です。 |
| |
|
| Ｑ１－４－８． |
群杭としての許容支持力照査の結果はどこで確認することができるのか。 |
| Ａ１－４－８． |
群杭としての許容支持力照査を「検討する」とした場合、安定計算とは別に群杭としての照査を行い、計算書の「安定計算」－「群杭としての軸方向押込み力に対する検討」に検討結果を出力しております。
なお、お問合せが、常時，暴風時及びレベル1地震時の安定計算に用いる許容支持力として、群杭としての許容支持力を用いるべきとお考えでしたら、申し訳ございませんが、お考えの照査は行っておりません。
道示Ⅳ12.3(P.352)では、「杭の軸方向支持力，水平地盤反力係数等を単杭の場合より低減して考える必要があるが・・・（中略）・・・この場合には群杭の影響について、12.4.4の規定により十分に検討する必要がある。」と記載されております。
群杭の影響について、別途十分に検討する必要があると記載されておりますが、12.4.1，12.4.2に示される許容支持力を低減して考えなければならないとの記述はなく、よって、本プログラムでは、群杭としての許容支持力照査は安定計算とは切り離して照査しております。
なお、本プログラムでは、「計算条件」－「入力条件」画面で「許容支持力・引抜き力＝直接入力」と設定することにより、「予備計算・結果確認」－「許容支持力」画面にて許容支持力を直接入力することができます。
おそれいりますが、最終的には設計者の方がお考えの許容支持力を直接入力しご検討くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－４－９． |
郡杭とした場合、仮想ケーソンとして照査しますが、根入れ（DF）を指定することはできますか？ |
| Ａ１－４－９． |
ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「許容支持力と許容引抜力」の『（６）群杭としての許容支持力照査』に記載しておりますように、基礎の有効根入れ深さは、「地層」画面で入力された『地盤面（常時）』から杭先端までの深さとしており、任意の長さを入力することはできません。
|
| |
|
| Ｑ１－４－１０． |
杭の許容支持力算出のためのＷ（杭及び杭内部の土の有効重量）を算出したいが、杭重量しか算出されない
杭内部の土の有効重量は含まれないのか？ |
| Ａ１－４－１０． |
許容支持力算出における杭および杭内部の土砂の有効重量Ｗ(kN)は、『土砂の有効重量』の計算方法が明確にされておりませんので『杭自重』のみを求めております。
参考に、ヘルプの「概要」－「プログラムの機能概要」－「適用基準および参考文献」に記載している『杭・ケーソン・鋼管矢板および地中連続壁基礎の設計計算例(2000年2月)山海堂』に鋼管杭とPHC杭の設計例が記述されていますが、鋼管杭ではＷは考慮せず、PHC杭ではＷは杭自重として算出しています。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１１． |
「計算・結果確認」画面の「総括表」および「安定計算」において、許容支持力Ｒa，許容引抜力Ｐaが「──」となり計算値が表示されない |
| Ａ１－４－１１． |
本プログラムは、Ver.7.02.00において、「作用力」－「荷重ケースごとの設定」画面の「安定照査をする」の設定により、荷重ケースごとに基礎の安定性の照査を行うか否かを指定できるよう拡張いたしました。
上記画面において、「安定照査をする」にチェックがない場合、安定照査は行っておらず、安定照査を行わないケースのＲa，Ｐa，δaには『──』を表示しています。
安定照査を行う場合は、上記画面にて設定下さい。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１２． |
摩擦杭、としても支持杭の安全率で計算されている |
| Ａ１－４－１２． |
「計算条件」－「設計条件」－「支持力・引抜力」画面の『摩擦杭で根入れ長が杭径の25倍（杭径1m以上は25m）以上あるとき、支持杭の安全率を用いる』が
チェックされている場合、道示Ⅳ12.4.1(P.354)の「3）支持杭と同一の安全率を適用できる摩擦杭の条件」の「②杭の根入れ長が杭径の25倍
（杭径1m以上の杭については25m）程度以上あること」より、支持杭の安全率を用いて算出いたします。
こちらにチェックされていないかご確認をお願いします。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１３． |
杭の許容支持力の計算で、γ：極限支持力推定法による安全率の補正係数を変更したい
|
| Ａ１－４－１３． |
「基準値」－「杭基礎」－「許容支持力安全率」画面において、『安全率の補正係数γ』を変更していただきますようお願いいたします。
なお、本機能は、「杭基礎の設計 Ver.7.05.00」で対応したため、それ以前のバージョンではγ＝1.0固定としており、変更することはできません。
よって、γ＝1.0以外で設計したい場合は、 最新版をご利用くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１４． |
杭の軸方向許容押込み支持力，許容引抜き支持力の算出において、周面摩擦力を無視する方法は？
|
| Ａ１－４－１４． |
本プログラムでは、任意の層（あるいは全層）の周面摩擦力を無視した計算を行う機能は用意しておりません。よって、周面摩擦力を無視するスイッチ等は用意しておりません。
ただし、許容支持力の算出に用いる周面摩擦力は、「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」の「ｆ」の欄にて直接入力することができます。よって、本画面で周面摩擦力を考慮しない層の「ｆ」の欄を０とすることにより、周面摩擦力を無視した検討が可能です。（※「ｆ」を入力する場合、表の下部の「周面摩擦力」の選択を「入力」としてください。）
許容支持力の計算過程につきましては、計算書の「予備計算」－「許容支持力・引抜力の計算」に詳しく出力しています。上記の設定を行った場合、周面摩擦力が想定した状態となっているか、必ずご確認ください。
なお、ご検討のケースが突出杭（設計地盤面が杭頭より下に位置する）であり、杭頭から設計地盤面の範囲の周面摩擦力を考慮したくないということであれば、「計算条件」－「設計条件」－「支持力・引抜力」画面の「設計地盤面より上の周面摩擦力」を「無視」としてください。これにより、設計地盤面より上の周面摩擦力を無視した計算が行われます。詳しくは、入力画面上の［ヘルプ］より開く説明をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１５． |
道示Ⅳ12.4.4(P.372)の群杭の補正係数μを考慮したい
|
| Ａ１－４－１５． |
群杭の補正係数μは、「計算条件」－「設計条件」－「ｋ値・Ｋv値」画面に入力を設けております。
本画面にて方向ごとの補正係数を入力してください。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１６． |
SL杭を選択したとき、常時，レベル1地震時の許容支持力を低減していないのはなぜか。
|
| Ａ１－４－１６． |
本プログラムのSL杭の検討は、杭基礎設計便覧(H19.1)(P.430)「8．SL杭の設計計算例」を参照し作成したものです。
本文献では、「SL杭は、杭に作用する負の周面摩擦力を低減するために、杭表面にすべり層材料を塗布したものである。」のように、ネガティブフリクション対策杭を対象としています。
また、
・圧密沈下のように荷重の作用が遅い動きに対しては粘性体となり、せん断抵抗が小さくなって、負の周面摩擦力の低減が可能となる。
・荷重が瞬間的に作用する場合には弾性体となり、大きなせん断抵抗が働く。
のように、圧密沈下のように除々に作用する荷重に対してのみ周面摩擦力を減じることができる杭とあります。
本プログラムでは、上記の考え方を参照し、通常の地震時等の照査では、施工工法に応じた支持力を発揮するものと考えています。
ただし、この考え方は杭基礎設計便覧によるものです。
メーカ様の仕様によっては、常時や地震時において、通常の周面摩擦抵抗を期待できない可能性もあります。
よって、ご使用のパイルメーカ様の仕様をご確認いただき、常時や地震時においても周面摩擦力を低減する必要があるのであれば、「計算条件」－「入力条件」画面で「許容支持力・引抜力＝直接入力」とした上で、「予備計算・結果確認」－「許容支持力」画面において、別途算出された許容支持力を直接入力してご検討ください。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１７． |
地層－土質一覧－土質データで「最大周面摩擦力推定方法：粘着力C」としているが、土質データ②のf、fnはN値から推定されている
|
| Ａ１－４－１７． |
砂質土を入力されていると思われます。
道示Ⅳ(P.362)表-解12.4.5より、粘着力による最大周面摩擦力度の推定は粘性土層に対するものと解釈し、砂質土については、本スイッチの選択にかかわらずＮ値から推定しております。
入力画面上のヘルプもあわせてご覧下さい。
砂質土層であっても粘着力から推定できるとお考えの場合、「土質一覧」－「土質データ②」画面下部の『周面摩擦力』を『入力』と選択し、最大周面摩擦力度を直接入力下さい。 |
| |
|
| Ｑ１－４－１８． |
直接基礎の極限支持力の計算で、設計条件－検討項目で設計要領「H12年」と「H18年」の計算内容の違いは
|
| Ａ１－４－１８． |
直接基礎の鉛直支持力照査における、地盤の極限支持力度，及び基礎の寸法効果に対する補正係数は、道示Ⅳ(H14.3)，設計要領第二集(H18.4)でその表現が異なり、それぞれ以下のようになります。
1）道示Ⅳにおける地盤の極限支持力度
Qd＝α・κ・C・Nc・Sc＋1/2・γ1・β・Be・Nγ・Sγ＋κ・q・Nq・Sq
ここに、
Sc，Sq，Sr：支持力係数の寸法効果に関する補正係数
Sc＝(c*)^λ
Sq＝(q*)^ν
Sr＝(B*)^μ
λ＝ν＝μ＝－1/3
2）設計要領第二集における地盤の極限支持力度
qd＝α・κ・C・Nc・(C*)^λ＋1/2・β・γ・Be・Nr・(B*)^μ＋κ・q・Nq・(q*)^ν
ここに、
λ，μ，ν：基礎の寸法効果に対する補正係数（＝－1/3）
しかしながら、上記にてお分かりの通り、表現上の相違だけで両者の算式は一致しております。よって、計算内容に違いはございません。
また、「道路橋示方書」と「設計要領」を選択した場合の入力内容の変化に関しましては、各入力画面より開くヘルプに、それぞれが選択された場合に関する説明を記載しておりますので、そちらをご参照ください。（該当箇所は赤文字でそれぞれのタイトルが付けられております）
|
| |
|
| Ｑ１－４－１９． |
レベル1で液状化しないのに、「予備計算」－「許容支持力・引抜力の計算」に液状化考慮の場合の計算結果が出力されるのはなぜか
|
| Ａ１－４－１９． |
本出力箇所において「液状化有」の場合の結果が出力されるのは、以下の条件がそろっている場合となります。
①「地層」－「低減係数」画面において、「DE
レベル1」にDE ＜
1.000となる層が1層でも存在している場合。(液状化の判定を内部で行う場合も、DEを直接入力される場合も同様です)
②「計算条件」－「基本条件」画面において、常時，レベル1地震時の「液状化の影響」で『考慮』がチェックされている場合。
恐らく基礎天端より上、または杭先端以降の層（基礎天端から杭先端までの間の層以外）にDE＜1.000となる層が存在しているのではないかと思われます。
このような場合、基礎天端から杭先端までの間に液状化の影響を考慮すべき層が存在していないため、「許容支持力の算出値に液状化の影響は及ばないが、液状化する地層自体は存在している」という状態になり、上記の条件に該当するため液状化有の結果も出力されます。
本件につきましては、「計算条件」－「基本条件」画面において、常時，レベル1地震時の「液状化の影響」の『考慮』のチェックを外す、もしくは、基礎天端から杭先端が存在する層以外の層の「DE
レベル1」を1.000とご入
力いただくことでご対処いただきますようお願いいたします。
※基礎天端から杭先端が存在する層に対して、液状化の判定をプログラム側で行い内部計算されたDEを使用したい場合は、以下の手順でご入力ください。
①「地層」－「計算条件」画面で、「液状化の判定を行う」をチェックし、『低減係数DE＝内部計算』とする。
②同画面の「低減係数」タブを開き、基礎天端から杭先端が存在する層の「DEレベル1」が適切にセットされているか確認する。
③再度「計算条件」タブに戻り、『低減係数DE＝入力値』に変更する。（②でセットされていた値は保持されています）
④「低減係数」タブにおいて、基礎天端から杭先端が存在する層以外の層の「DEレベル1」を1.000とする。
|
| |
|
| Ｑ１－４－２０． |
道路橋示方書には、群杭として照査する場合の２つの方法の記述があり、「仮想ケーソンとして算定」はできますが、「円形で照査」はできませんが、理由はなんですか
|
| Ａ１－４－２０． |
道路橋示方書には、ご指摘の２つの方法を記述し、「いずれかの方法で照査を行う」ものとなっており、両方を行う必要はないものと解釈し、「仮想ケーソンとして算定」する方法を採用しております。
|
| |
|
| Ｑ１－４－２１． |
N値=4 砂礫層 の条件下で、最大周面摩擦力度fi=0 となりますが根拠の出典を、お教え下さい
|
| Ａ１－４－２１． |
道路橋示方書Ⅳ(H24.3) (P.140)で、Ｎ値が５未満となる軟弱層においては「標準貫入試験の結果からせん断強度を推定するのは適当でない」との記載があります。そのような場合は粘着力から推定することができます（スイッチで選択）。
本記述は粘性土の場合ですが、砂質土の場合は常にＮ値から推定しているため、粘性土の粘着力のような代わりの指標となるものがないため、Ｎ値が５未満の場合には最大周面摩擦力を０として設定しております。
０でない値で用いる場合には「周面摩擦力」でコンボボックスよ り「入力」を選択し直接値を設定して頂くことでご対応ください。
|
| |
|
| Ｑ１－４－２２． |
鋼管杭で支持層部の周面摩擦力度が0になる場合があるがなぜか
|
| Ａ１－４－２２． |
鋼管杭で打ち込み杭の場合で、支持層が「軟岩・土丹」の場合は、道路橋示方書Ⅳ下部構造編(P.625)「10.軟岩・土丹を支持層とする打ち込み鋼管杭の軸方向押込み支持力の推定方法(案)」により支持力算定を行います。
この場合、支持層の周面摩擦力は考慮しません。
本ケースはこれに該当するため、支持層内の周面摩擦力を考慮しない値で計算しています。
「軟岩・土丹」と判断されるケースは、以下の場合となります。
1)[計算条件]-[設計条件]-[支持力・引抜力]-[極限支持力度の算出方法]を「計算」
2)杭種が「鋼管杭」
3)施工工法が「打込み」
4)[地層]-[土質一覧]-[土質データ③]のquを設定する場合
上記に付きましてはヘルプの[基礎の設計計算]-[操作方法]-[メニューの操作]-[入力]-[杭基礎]-[計算条件]-[極限支持力度の算出方法]に記載されておりますので併せてご参照ください。
通常（支持層が「軟岩・土丹」ではない場合）の支持力の算定方法で極限支持力度を算定する場合は、以下のいずれかに依ってください。
1)[計算条件]-[設計条件]-[支持力・引抜力]-[極限支持力度の算出方法]を「入力（地層データ）」とし、[地層]-[土質一覧]-[土質データ③]のqdを直接入力する。
2)[計算条件]-[設計条件]-[支持力・引抜力]-[極限支持力度の算出方法]を「計算」とし、[杭配置]-[腐食代・その他]の「極限支持力度qd算出用（打込み杭）換算根入れ比」と「設計Ｎ値」を設定する（※[地層データ]-[Ｎ値]の「Ｎ値測定点を入力する」場合は自動設定できます）。
|
| |
|
| Ｑ１－４－２３． |
レベル2地震時の照査に用いる支持力の上限値について直接入力は可能か。 |
| Ａ１－４－２３． |
[計算条件]－[入力条件]で、レベル2地震時の「押込み／引抜支持力の上限値」を「直接入力」に設定します。
その後、[レベル2地震時照査]－[杭本体]－[その他]で、支持力上限値の表より変更可能です。
|
| |
|
| Ｑ１－４－２４． |
算出の際、支持層への換算根入れが「0.00」になるのはなぜか。 |
| Ａ１－４－２４． |
[杭配置]-[根入れ比・変位量]画面の「極限支持力度qd算出用（打込み杭）」－「換算根入れ比」の値をご確認ください。
同画面から開きますヘルプにも記載しておりますが、以下の場合、杭先端の極限支持力度ｑd算出に用いるデータはこちらで入力します。
（Ｎ値についてもこちらで入力してください。）
・[計算条件]-[設計条件]-[支持力・引抜力]画面の「極限支持力度の算出方法」が『計算』
・杭種：鋼管杭， ＲＣ杭， ＰＨＣ杭， ＰＣ杭， ＳＣ杭， ＳＣ＋ＰＨＣ杭，Ｈ形鋼杭
・施工工法：打込み杭（打撃／バイブロハンマ）， 中掘り杭（最終打撃）
|
| １－５．地盤反力係数、杭軸方向のバネ定数 |
Ｑ１－５－１． |
任意の杭のバネ値を低減させて計算する方法はあるのか。 |
| Ａ１－５－１． |
水平方向地盤反力係数は、「計算条件」－「入力条件」画面で「直接入力」としているとき、
①常時，レベル1地震時
「予備計算・結果確認」－「ｋ値」画面
②レベル2地震時
「地盤データ」－「水平方向地盤反力係数」画面
にて入力することが可能です。
ただし、本プログラムでは、杭の条件（杭径、厚さ、杭長、斜角、先端バネ、地層、断面２次モーメント）が等しい杭を同一タイプとし、各杭をタイプ分けして杭タイプ番号を割り振り、この杭タイプごとにバネ値の設定を可能としています。
よって、バネ値を変更したい杭を別タイプと判断されるよう設定することにより、この杭に対する修正を行うことが可能となります。
具体的には、次のように設定します。
1）「杭配置」－「基本条件」画面で『杭径・杭長の変化＝あり』と設定します。
2）変更したい杭の杭長を僅かに（0.01(m)程度）変更します。
3）上記①，②の画面にてバネ値を設定します。
|
| |
|
| Ｑ１－５－２． |
群杭による低減係数を指定することはできるか。 |
| Ａ１－５－２． |
本プログラムでは、道示Ⅳ 12.4.4(2)(P.372)に示される、群杭効果による水平方向地盤反力係数の低減を考慮した安定計算に対応できるよう、「計算条件」－「設計条件」－「ｋ値・Ｋv値」画面に『ｋ値の補正係数μ』の入力を設けており、入力された補正係数μを水平方向地盤反力係数に直接乗じて安定計算を行います。
ただし、杭中心間隔L，杭径Dからμを求めることはできません。別途算出された方向ごとの補正係数μを直接入力してください。
|
| |
|
| Ｑ１－５－３． |
鋼管杭でKvを計算する際、鋼管肉厚が変化している場合、杭の断面積は杭頭（杭体第１断面）の断面積を使用してもよいか
|
| Ａ１－５－３． |
杭軸方向バネ定数Ｋvの算出に用いる杭の断面積は、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「杭バネ定数の計算」－「(2)杭軸方向バネ定数」に記載しておりますように、常に杭頭（杭体第１断面）を用いて算出しております。
これは、次の理由によります。
道示Ⅳ12.6.1(P.374)に、「打込み杭等のＡpは杭頭（上杭）の純断面積を採用している。」と記載されています。
また、「鋼管杭基礎の設計と施工
道路橋示方書（平成14年3月版）改訂対応
(平成14年4月)鋼管杭協会」の設計例でも、鋼管杭で中掘り杭工法（セメントミルク噴出攪拌方式）のＫv算出において、
Ａp：杭頭（上杭）の純断面積（腐食しろ考慮）
と記載されています。
上杭以外の断面積を用いて安定計算したい場合は、別途算出された杭軸方向バネ定数Ｋvを、「予備計算・結果確認」－「Ｋv値」画面に直接入力していただきますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－５－４． |
ＳＴマイクロパイルで、突出長が存在する場合、杭軸方向鉛直バネ定数Ｋv算出に用いるＬは地中部の杭長で計算しているのはなぜか
|
| Ａ１－５－４． |
ＳＴマイクロパイルの対応時に参照した「既設基礎の耐震補強技術の開発に関する共同研究報告書（その３） ＳＴマイクロパイル工法（６冊分の３） 平成14年9月」において、杭軸方向鉛直バネ定数Ｋv算出に用いるＬは、「鋼管の根入れ長で、フーチング下面から鋼管先端までの長さ(m)」と記載されております。
よって、本プログラムでは、根入れ長は地中部と判断し、地中部の杭長で計算しております。
|
| |
|
| Ｑ１－５－５． |
地層傾斜を考慮して、斜面の傾斜の影響を考慮したい場合、手入力等で地盤ばねの変更は出来るか。 |
| Ａ１－５－５． |
可能です。
▼レベル1地震時
①[計算条件]-[入力条件]画面の「水平方向地盤反力係数k」の値を「直接入力」にします。
②[予備計算・結果確認]-[k値]画面で入力してください。
※斜面の傾斜を考慮した地盤ばねの低減を行うとき、ここで入力，設定された斜面部のｋ値を用いて低減します。
▼レベル2地震時
①[計算条件]-[入力条件]画面の「地盤データ」の値を「直接入力」にします。
②[レベル2地震時照査]-[地盤データ]画面の「水平地盤反力係数」について入力してください。
|
| １－６．杭配置・作用力 |
Ｑ１－６－１． |
「杭縁端距離に誤りが有ります」という警告で「強行」しても問題ないか？ |
| Ａ１－６－１． |
杭縁端距離のデータチェックは、杭径・杭長変化あり／なしで下記のように異なります。
■杭径・杭長変化なし、且つ、地層傾斜なし
「杭配置」－「寸法」画面で入力された『杭縁端距離』を用いてチェックを行っております。
■杭径・杭長変化あり、または、地層傾斜あり
全杭同一の杭径にならないケースがありますので、杭径・杭長変化なしのように『杭縁端距離』ではチェックせず、杭頭座標を用い道示Ⅳ図-解12.3.1（P.352）より杭１本ごとにチェックを行っております。
上記道示には場所打ち杭の縁端距離は1.0Ｄと記載されておりますが、お送りいただいたデータの場合、1.0Ｄ＝1.2(m)に対して杭縁端距離＝0.85(m)（＝底版幅／２－最外縁杭座標）となりますので、お問合せのメッセージを表示しております。
なお、本プログラムの杭基礎の計算は、道示Ⅳ12.7(P.378～)に記述されている変位法により照査しており、杭1本ごとに着目し、各杭の中心軸にてモデル化し計算しております。
杭ごとの相互作用は考慮しておらず、たとえ杭が重なっていたとしても計算することが可能ですが、十分な杭中心間隔を有しないケースにおける計算結果の適用の是非につきましては、設計者の方のご判断により決定していただくようにしており、「杭配置」画面にて警告のみ表示し、［強行］により計算可能としております。 |
| |
|
| Ｑ１－６－２． |
盛りこぼし橋台において、盛土のN値の入力がないが、どのように取り扱っているのか？ |
| Ａ１－６－２． |
盛りこぼし橋台の設計において、盛土部のＮ値は、地盤の変形係数Ｅkより自動設定しています。このため、任意の値を入力することはできません。
これは、「設計要領第二集 4章基礎構造（平成18年4月）NEXCO」(P4-52)の記述、「良質な材料で十分な締固め施工を行うことを前提に、Ｎ≒15程度の地盤が造成されることを想定して、・・・Ｅk≒700Ｎ≒10000(kN/m2)程度としてよい。」を参照し、盛土部の土質データの入力を、Ｎ値ではなく地盤の変形係数Ｅkの入力とし、
Ｎ＝Ｅk／700
として算出した値を用いていることによります。ご了承ください。 |
| |
|
| Ｑ１－６－３． |
「橋台の設計」と連動して増し杭工法による補強設計を行うとき、「橋台の設計」側の計算書の「安定計算」－「作用力の集計」－「(2)フーチング中心での作用力の集計」で出力している作用力の値と、「基礎の設計計算，杭基礎の設計」側に連動されている作用力の値が異なるのはなぜか。 |
| Ａ１－６－３． |
「基礎の設計計算，杭基礎の設計」では、増し杭工法時のとき、既設底版下面中心を杭頭座標の原点位置（X＝0.000，Y＝0.000）としており、この位置における作用力を集計し、この位置における結果（原点変位）を算出しております。
これに対し、「橋台の設計」で出力している作用力は、増設後の底版下面中心における作用力となります。
作用力の集計位置が異なることから、両者の作用力には相違が生じており、具体的には、鉛直力によるモーメント（＝偏心量×鉛直力）分の相違が生じます。 |
| |
|
| Ｑ１－６－４． |
プレロードを行うケースと行わないケースで結果がほとんど同じである |
| Ａ１－６－４． |
プレロードを行う／行わないは、地盤変位荷重載荷時のみに影響します。
地盤変位荷重載荷時は、
・プレロードを行う場合：地盤変位による水平荷重を考慮
・プレロードを行わない場合：地盤変位による水平荷重と施工時地盤変位による水平荷重の1/2を考慮
となります。
なお、施工時地盤変位による水平荷重が小さい場合、プレロードを行う／行わないの結果は近い値になる場合があります。
また、両者の杭体が塑性化した場合、「計算・結果確認」－「レベル2地震時計算」－「一覧表」画面で表示される曲げモーメントは殆ど同じ値になります。 |
| |
|
| Ｑ１－６－５． |
「地層最深≦設計杭長になっています。」という警告にはどのように対処したらよいか。 |
| Ａ１－６－５． |
本警告は、杭先端が入力された地層データの最下端より深くなっている場合に表示されます。
以下の手順により、正しくデータが設定されているかご確認ください。
1）「地層」－「地層線」画面を開き、画面下部の「入力方法」を『標高入力』にします。
2）最下層の標高を確認します。
3）「杭配置」－「基礎天端」画面の『基礎天端標高』を確認します。
4）3）の『基礎天端標高』と「杭配置」－「データ」画面の『設計杭長』から杭先端の標高を算出します。
5）上記2）の最下層の標高と、4）の杭先端標高を比較し、杭先端が層下端以深となっていないか確認し、層下端以深となっているのであればデータの修正を行います。
なお、地層傾斜を考慮する場合、または杭長の異なる杭が混在している場合、それぞれの杭について確認する必要があります。 |
| |
|
| Ｑ１－６－６． |
「杭配置」画面の「充填範囲」とは何か。 |
| Ａ１－６－６． |
充填範囲とは、既製杭（PHC杭，PC杭，RC杭）において、道示Ⅳ図－解12.9.9に示される杭内部に充填されるコンクリートの範囲を示しています。通常、2.5Ｄ（Ｄ：杭外径）以上の範囲に充填されます。
な お、本入力は、杭体のＭ－φ関係の算出に反映させており、道示Ⅳ(P.410)に記載されておりますように、中詰めコンクリート充填部においては道示Ⅴ耐 震設計編10.4、一般部（杭の内部にコンクリートが充填されていない区間）においては道示Ⅲコンクリート橋編4.2.4を適用しています。 |
| |
|
| Ｑ１－６－７． |
場所打ち杭の時、「杭配置」画面の『断面の変化』と「断面計算」－「使用鉄筋」画面」の『断面数』の入力があるが、どちらの入力が適用されるのか |
| Ａ１－６－７． |
「杭配置」画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、場所打ち杭のときは、「杭配置」画面の『断面の変化』スイッチは無効となり、「断面計算」画面の断面数が有効となります。
ただし、全杭同一条件以外（地層傾斜あり，杭径・杭長変化あり，斜杭あり）の場合、且つ、「計算条件」－「設計条件」－「応力度照査」画面で『地層傾斜，杭径・杭長変化，斜杭あり時の杭体応力度計算方法＝杭および断面を指定して計算』のときは、「杭配置」画面で設定した『断面の変化』が有効となります。 |
| |
|
| Ｑ１－６－８． |
斜杭の杭長は、斜角を考慮した長さを入力するのか。斜角を考慮した実杭長が既知のときはどのように入力するのか。
|
| Ａ１－６－８． |
本プログラムの杭長の入力は、斜杭であっても、斜角を考慮しない鉛直方向での杭長を設定していただく仕様としており、安定計算，杭体断面力の算出時、斜角を考慮した杭長をプログラム内部で算出しています。杭長の入力は斜角によらず一定となることから、斜角を変更しても杭長を修正する必要はありません。
ただし、場合によっては、斜角を考慮した実杭長が既知の場合もあると考えられます。しかしながら、本プログラムでは、このようなケースを想定しておりません。よって、このような場合、鉛直方向での杭長を逆算（＝実杭長／cosθ）して求め、この長さを入力してください。 |
| |
|
| Ｑ１－６－９． |
H形鋼杭の腐食代を考慮した計算は可能か。
|
| Ａ１－６－９． |
本プログラムのＨ形鋼杭は、「基準値」－「杭基礎」－「杭体データ」－「Ｈ形鋼杭」画面に日本工業規格の『JIS A
5526』の諸元を初期設定しており、初期状態においては、本諸元を用いるようにしています。この場合、錆代を考慮しない断面諸量が適用されます。
ただし、本プログラムでは、「杭配置」－「錆代・変位量」画面の「断面諸量を計算する」をチェックすることにより、プログラム内部にて断面諸量を算出することが可能です。この場合、錆代を設定すると、これを考慮した断面諸量が算出され、これを用いた照査が行われます。
錆代を考慮した断面諸量の算出方法については、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「Ｈ形鋼杭の断面諸量」を参照して下さい。 |
| |
|
| Ｑ１－６－１０． |
「杭配置」－「杭 データ」の『せん断KS』、『回転KR』にはどのような値を入力したらよいか
|
| Ａ１－６－１０． |
杭先端せん断バネ定数ｋs，回転バネ定数ｋrは、「計算条件」画面で「杭先端条件＝バネ」と指
定された場合に入力可能となります。
ここで入力されたバネ定数は、杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4の算出に使用されます。
本プログラムでは、杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4算出時、杭先端条件を次のように取り扱って おります。
・固定
水平，回転ともに拘束されている（杭先端で水平，回転変位が生じない）ものとして計算します。
・自由
水平，回転ともに拘束されていないものとして計算します。
・ヒンジ
水平方向が拘束され、回転は拘束されていないものとして計算します。
・バネ
杭先端が次の関係となるものとして計算し、これを想定しております。
せん断力＝せん断バネ×水平変位
曲げモーメント＝回転バネ×回転変位
（※このせん断バネ，回転バネが、お問合せのKS，KRとなります）
詳しくは、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」
(1)杭体の断面力と変位の関係式
(2)杭先端条件と杭１本当たりのバネ値
をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－６－１１． |
同じ列の各々の杭に異なる斜角を持たせることはできるか。
|
| Ａ１－６－１１． |
本プログラムでは、「杭配置」－「基本条件」画面で『斜杭＝あり』としたとき、同画面の「斜角」ページにて斜角を設定しますが、このときの斜杭の入力方法は、地層傾斜の有無，杭径・杭長変化の有無により異なり、それぞれ次のようになります。
①地層傾斜，杭長・杭径の変化がいずれもない場合
各杭列ごとに斜角を設定します。よって、同列内に異なる角度を設定することはできません。
②地層傾斜あり，または杭長・杭径の変化がある場合
杭１本ごとに斜角を入力します。よって、全杭に対し異なる角度を設定することができます。
|
| |
|
| Ｑ１－６－１２． |
盛りこぼし橋台で「レベル２地震時の地盤抵抗の考え方」の地盤抵抗の非線形性の盛土部のスイッチを変更したが照査結果が変わらない
|
| Ａ１－６－１２． |
盛土部が塑性化しない（地盤反力度が上限値に達しない）場合は、スイッチによる影響は生じません。
|
| |
|
| Ｑ１－６－１３． |
Ｈ形鋼杭の材質はSHK400,SKH490しか使用できないのか
|
| Ａ１－６－１３． |
対応材質はSHK400,SKH490のみとなります。他の材質を使用したい場合は、「許容値」画面におきまして許容値を変更していただくことでご対応ください。但し、名称等の変更はできません。
|
| |
|
| Ｑ１－６－１４． |
作用力入力における「既設死荷重時」の荷重ケースは削除できるか
|
| Ａ１－６－１４． |
増し杭工法選択時は固定設定となっているため削除はできません。
|
| |
|
| Ｑ１－６－１５． |
増し杭底版で杭配置の設定が有効化されない。「杭配置」－「増し杭」－「杭配置」で杭を有効・無効とする設定が確定されていないのはなぜか。
|
| Ａ１－６－１５． |
無効とする杭の設定が反映されていない原因として、「杭配置」－「杭配置」－「整形配置」側で適用ボタンを押していないことが考えられます。その場合は「移動」タブで設定を終えた後、「整形配置」タブで適用ボタンを押して頂く必要がございます。
|
| １－７．突出部の水平荷重 |
－
|
|
| １－８．底面前面水平抵抗 |
Ｑ１－８－１． |
底版前面水平抵抗を考慮した常時，レベル1地震時の安定計算において、底版前面の受働土圧強度は計算にどのように反映しているのか。 |
| Ａ１－８－１． |
本プログラムの底版前面水平抵抗を考慮した計算は、道示Ⅳ12.8(P.382～)を参照し作成しています。
具体的には、「杭配置」－「水平抵抗」画面で入力された層厚，常時／地震時ごとのバネ値を用いて、道示Ⅳ(P.383)(解12.8.3)より、底版前面のバネによる剛性行列を算出し、道示Ⅳ12.7(P.380)(解12.7.2)の杭基礎の剛性行列に加味して杭基礎の計算を行います。（※実際には、ｋH が一定あるいは台形分布であっても適用できるよう道示の算式を拡張しています。）
ここで、道示Ⅳ(P.383)では、根入れ部の地盤反力度（＝水平変位×水平方向地盤反力係数）が抵抗受働土圧強度を超えないことを確認するように記述されています。
このため、本プログラムでは、受働土圧強度を入力していただき、計算書の「安定計算」－「底版前面水平抵抗」の「判定結果」において、塑性域が生じたか否か（根入れ部の地盤反力度が受働土圧強度に達したか否か）を出力しています。
具体的には、塑性域が生じていなければ「全弾性」，部分的に塑性域が生じた場合は「弾塑性」，底版前面の全範囲が塑性化した場合は「全塑性」と出力しています。
なお、塑性域が生じた場合（「弾塑性」，「全塑性」となる場合）、本プログラムでは、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」の「(4)フーチングの前面水平抵抗力」に記載しておりますように、弾塑性を考慮した計算を行っています。
具体的には、繰り返し計算により弾塑性の境界点を求め、弾性域は(解12.8.3)による剛性行列の補正を、塑性域は(解12.8.3)を適用することができないことから抵抗受働土圧による底版下面の水平力，モーメント（作用力の補正値）を算出し、これを基礎に作用する荷重に加味して計算しています。
ただし、前述の通り、道示では、根入れ部の地盤反力度が抵抗受働土圧強度を超えないよう記述されています。
上記の弾塑性解析結果を採用するか否かは、設計者ご判断としてください。
|
| |
|
| Ｑ１－８－２． |
底版前面水平抵抗のP1、P2の入力はどのように入力するのか。 |
| Ａ１－８－２． |
受働土圧強度P1、P2については設計者様の手入力により設定して頂く項目となります。
前面地盤抵抗の上限値の算定に用いる受働土圧係数に付きましては、道路橋示方書では明記されておりませんが、「道路橋の耐震設計に関する資料（平成9年3月）」（通称 青本）では、レベル２地震時に用いる前面地盤抵抗についてですが、「ケーソン基礎に準じて」と記述されておりますことから、道路橋示方書Ⅳ下部構造編（平成24年3月）(P.339)の受働土圧係数の算定式(解11.5.10)を用いるのが適当と考えられます。
(解11.5.10)は、常時と地震時の受働土圧係数の算定式となっております。
|
| １－９．安定計算（杭反力・変位） |
Ｑ１－９－１． |
底版形状は常に入力する必要があるか？ |
| Ａ１－９－１． |
本プログラムの杭基礎の安定計算は、基礎天端（杭頭）から杭先端までをモデル化して照査しており、底版形状は計算に影響を与えません。
底版形状は、
・常時，レベル1地震時の作用力自動計算
・底版照査（許容応力度法，レベル2地震時）
・「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面の『作用力計算』ボタンによる底版下面中心における鉛直力の算出
・「底版前面水平抵抗」画面の［データ連動］
に用いており、これらの照査を行わない場合、入力の必要はありません。
なお、上記計算のする／しないは、「計算条件」－「基本条件」画面で選択してください。 |
| |
|
| Ｑ１－９－２． |
温度変化時に対して、安定計算を行わず部材照査のみを行いたい。 |
| Ａ１－９－２． |
本プログラムでは、Ver.7.02.00において、「作用力」－「荷重ケースごとの設定」画面の「安定照査をする」を設定することにより、荷重ケースごとに基礎の安定性の照査を行うか否かを指定できるよう拡張しております。
本機能は、道示Ⅳ3.2(P.140)の「温度変化時の影響によって基礎は不安定にならないと考えられることから、基礎本体部材の安全性の照査のみ行えばよい場合が多い。」の記述を参照し対応したもので、上記の「安定照査をする」のチェックを外した場合、基礎の水平変位や鉛直反力等は算出されますが、制限値（許容支持力や許容変位）に対する判定は行わず、また出力もされません。 |
| |
|
| Ｑ１－９－３ |
杭径や杭長の異なる杭が混在しているとき、常時，レベル1地震時の安定照査は、どの杭に着目して行っているのか。 |
| Ａ１－９－３． |
全杭同一条件（全杭の杭径・杭長が同一で水平地盤）であれば、全杭の設計地盤面変位は同値となり、また、押込み側の最前列の杭鉛直反力が最大，引抜き側の最後列が最小となるため、この杭に着目して安定照査（支持力照査）を行えばよいことになりますが、地層傾斜や杭長・杭径の異なる杭が混在する条件のとき、許容値に対してどの杭が厳しくなるか一概に判断することはできません。
したがって、本プログラムでは、杭1本ごとに水平変位，杭頭反力を算出し、算出された水平変位，杭頭反力に対し、
・｜PNmax／Ra｜
・｜PNmin／Pa｜
・｜δ／δa｜
ここに、
PNmax：最大杭鉛直反力(kN)
Ra ：許容支持力(kN)
PNmin ：最小杭鉛直反力(kN)
Pa ：許容引抜力(kN)
δfx ：設計地盤面における水平変位(mm)
δa ：許容変位量(mm)
のように、許容値に対する比（許容比）を算出し、全杭の中から最大許容比となる杭の結果を出力しています。
計算書の「基礎杭計算結果一覧表」あるいは「結果一覧の出力」－「安定計算・杭体応力度」の出力結果がこれに該当します。また、設計調書の出力も同様です。
これに対し、計算書の「安定計算」－「杭反力および変位の計算」では、杭ごとの結果を出力（ただし同結果となる杭は代表となる杭のみ出力）しており、抽出前の各杭の結果を確認することができるようにしています。
なお、上記の抽出方法は、「計算条件」－「設計条件」－「その他の条件」画面の『抽出方法』の選択により、
・計算値と許容値の比（計算値／許容応力度）
・計算値と許容値の差（計算値－許容応力度）
から選択することができるようにしています。 |
| |
|
| Ｑ１－９－４． |
杭頭条件を「剛結・ヒンジ」と指定しても安定計算結果には剛結時のみが出力されている。杭頭ヒンジの安定計算結果は出力しないのか。 |
| Ａ１－９－４． |
常時，暴風時及びレベル1地震時の杭基礎の安定照査（安定計算）は、道示Ⅳ12.1(P.348)のとおり、
1）杭の軸方向反力が許容支持力以下であること
2）設計地盤面変位が許容変位以下であること
を照査しておりますが、本照査は、同解説「・・・杭の頭部をフーチングと剛結合する杭基礎を対象とする。」のとおり、杭頭剛結を対象としています。
道示Ⅳ12.9(P.388)において、「杭頭剛結合であっても、杭頭ヒンジ結合と仮定した場合の曲げモーメントと比較して、その大きい方で設計するものとする。」と記載されており、杭頭ヒンジと仮定した場合の照査も行うよう記載さ れていますが、本プログラムでは、本解説は杭体断面照査を目的としたもので、上記の安定計算は対象外であると判断しています。
よって、安定計算の結果出力を行うことを目的とした計算書の「安定計算」には、剛結時の結果のみを出力しています。
ただし、計算書の［プレビュー］ボタンのある「出力項目の設定／選択」画面にお いて、『杭頭ヒンジの出力＝する』と選択しプレビューすることにより、杭頭ヒンジ時の結果出力（水平変位および杭頭反力等）も行っており、杭体断面照査に用いる断面力の算出根拠として確認できるようにしています。 |
| |
|
| Ｑ１－９－５． |
作用力自動計算において、底版の慣性力が考慮されない |
| Ａ１－９－５． |
作用力入力画面上の［ヘルプ］の『■柱下端作用力』に記載しておりますように、「柱下端作用力」タブの『慣性力』欄に、慣性力の有無および向きを入力していただくようにしております。
地震時ケースに対して、慣性力＝1(正方向)または2(負方向)を設定して下さい。 |
| |
|
| Ｑ１－９－６． |
結果一覧の安定計算，部材計算の出力では、どのような方法により複数の荷重ケースから出力ケースを決定しているのか。 |
| Ａ１－９－６． |
結果一覧の安定計算，部材計算の出力は、それぞれの出力項目ごとに、許容値に対する計算値が最も厳しくなる荷重ケースを1つ抽出し、この荷重ケースの結果を出力しています。
例えば、安定計算においては、全荷重ケースについて、
(1)変位／許容変位量
(2)最大反力／許容支持力
(3)最小反力／許容引抜力
を求め、これらの許容比が最大となる荷重ケースを判定し、この荷重ケースの変位，最大反力，最小反力等を出力します。
変位，最大反力，最小反力ごとに最も厳しくなる値を抽出しているわけではないため、現行では、変位，最大反力，最小反力それぞれが最も厳しい値とはならないこともあります。
杭体応力度やその他の部材計算結果についても同様です。
|
| |
|
| Ｑ１－９－７． |
杭を1本抜いた場合、2.5次元解析では杭頭の鉛直反力と水平反力はどのように算出されるのか。 |
| Ａ１－９－７． |
杭頭鉛直反力は、道示Ⅳ12.7(P.380)(解12.7.3)より、次のように算出されます。
PNi =
Kv・δyi’
ここに、
PNi
：杭軸方向反力(kN)
Kv：杭の軸方向バネ定数(kN/m)
δyi’：杭頭軸方向変位(m)
座標原点に対して左右対称に杭が配置されている場合、鉛直力のみを載荷すると、基礎は一様に沈み込むため、杭軸方向変位δyi’は全杭とも同一となり、全杭の杭頭鉛直反力PNiも同一となります。
これに対し、1本でも杭が抜けていると、鉛直反力のみを載荷したとしても、基礎全体に回転が生じます。このため、各杭の杭軸方向変位δyi’は座標原点位置からの距離に応じて異なり、回転側の杭頭鉛直反力は大きく、反対側の杭頭鉛直反力は小さくなります。
これに対し、杭の水平変位はどうでしょうか。
道示では、フーチングを剛体と仮定しています。フーチングは変形しないものと仮定していることから、剛体であるフーチングに付けられた杭の変位は全杭同一となり、杭ごとに変わるわけではありません。
なお、2.5次元解析の場合の杭の変位δは、
δ＝√(δy^2＋δx^2)
ここに、
δy：y方向の変位
δx：x方向の変位
としています。
また、杭頭水平反力は、(解12.7.3)より、
PHi = K1・δxi’ -
K2・α
ここに、
K1，
K2：杭の軸直角方向バネ定数
δxi’：杭頭の軸直角方向変位
α：フーチングの回転角
として求まります（2.5次元解析の場合は本式と異なりますが、簡単のため上記式を用いて説明します。）
K1，K2は、杭体の曲げ剛性や水平方向地盤反力係数kH分布および杭先端条件より求まる杭頭の集約バネのことで、杭体諸元や地盤条件が同一であれば同じ値となります。
また、上記のとおり、杭頭の水平変位δxi’は全杭同一です。
フーチングの回転角αについても、剛体と仮定していることから、全杭の杭頭位置での回転角は同一です。
つまり、全杭の条件で同一であれば、K1もK2もδxi’もαも同値となるため、全杭の杭頭水平反力は同値となることを示しています。
以上より、杭が1本抜けることにより基礎の回転が生じる状態となったとしても、杭頭水平反力は杭ごとに異なる結果とはなりません。
|
| |
|
| Ｑ１－９－８． |
道示Ⅳ（P.245）において、橋台基礎の場合、常時の許容変位量は15(mm)と記載されているが地震時はどうしたらよいか
|
| Ａ１－９－８． |
道示Ⅳ（P.245）において、橋台基礎の場合、常時について記載されておりますが地震時については記載されておりません。
よって、地震時の場合は、
(1)原則として基礎幅の1％とする。
(2)基礎幅＞5.0(m)の場合は50(mm)とする。
(3)杭径1.5(m)以下は15(mm)とする。
でよろしいのではと思われます。
なお、杭基礎設計便覧の表-参.5.6（P.395）において、深礎基礎についてですが、橋台基礎のレベル1地震時は橋脚基礎と同じ許容変位
量をする旨が記載されております。
|
| |
|
| Ｑ１－９－９． |
杭頭ヒンジ接合の場合において曲げモーメント図が出力されない理由は何か。一列杭を想定している。 |
| Ａ１－９－９． |
１列杭のヒンジ接合となっている状態においては、荷重を与えた場合フーチングの回転角が計算不能であるため、計算を行わない仕様となっています。そのため、断面力図におきましてもヒンジ接合では図を出力しないものとなっています。
|
| |
|
| Ｑ１－９－１０． |
杭の安定計算の杭頭剛結はOKで杭頭ヒンジはNGだが、安定計算結果の表示はOK(緑)となっている。
安定計算の表示は”NG”と表示されるのではないか。
杭頭剛結でOKならば、杭頭ヒンジでNGでも安定計算はOKでよいか。 |
| Ａ１－９－１０． |
杭頭条件を剛結・ヒンジで照査を行う場合は、安定計算は剛結で判定を行い、ヒンジは地中部曲げモーメントの参照のみ行います（杭体応力度照査に用います）。
従いまして、ヒンジの安定照査は行う必要はありませんので、計算結果の判定は参考値とお考えください。
道示Ⅳでは、12.1の解説に、「・・・杭の頭部をフーチングと剛結合する杭基礎を対象とする。」と記述されており、また、道示Ⅳ12.9.1の解説に杭頭ヒンジ結合と仮定した場合の曲げモーメントを考慮して杭体照査を行うことが記述されています。
本プログラムでは、道示Ⅳ12.9.1の解説は、杭体断面照査を目的としたもので、安定照査（杭の軸方向反力≦許容支持力・引抜力，変位≦許容変位）は対象外であると判断しています。
また、本プログラム作成にあたって参照させていただいたヘルプの「概要」－「プログラムの機能概要」－「適用基準および参考文献」に記載している参考文献の設計計算例にも杭頭剛結合で杭頭ヒンジ時の反力，変位を照査している例はありません。
これにより、全体の安定計算結果の判定は、杭頭剛結合の結果で判定しております。
|
| １－１０．断面変化の扱い |
Ｑ１－１０－１． |
断面変化位置の決定方法として次の2つがあるが、これらの選択肢が設けられている理由は？
・全ケースの最下位置の荷重ケース
・第１断面の最大許容応力度比の荷重ケース |
| Ａ１－１０－１． |
本プログラムの断面変化位置は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」を参照し、第2断面変化位置は最大曲げモーメントの1/2となる位置（1/2Ｍmax点）、第3断面位置は設定された最小鉄筋量に対する抵抗曲げモーメントと設計曲げモーメントとの交点位置としております。
しかしながら、上記文献では、複数の荷重ケースが存在するとき、どのケースの結果を適用すればよいか、規定あるいは目安等はいずれも示されておりません。
このため、本プログラムでは、初期版より、荷重ケースごとに変化位置を求め、全荷重ケースのうち最も深い位置を各断面の変化位置と設定する仕様としておりました。
その後、断面変化位置の決定方法，考え方について、多数のユーザ様より、様々なご意見をいただきました。
その中で、最大曲げモーメントにて求まった応力度比（応力度と許容応力度の比）が最も大きくなるケースの断面変化位置を、第2，第3断面変化位置とする方法が最も適切ではないかと考え、「基礎の設計計算Ver.5（Ver.5.00.00）」において、この方法を追加し、「断面計算」画面に選択を設けました。
このような経緯にて2種類の選択を設けておりますが、依然として、各種文献，基準類には明確な決定方法が示されておりません。
よって、どちらの決定方法を採用されるかにつきましては、おそれいりますが、設計者の方のご判断として決定してくださいますようお願いいたします。
|
| １－１１．杭体断面力・断面計算 |
Ｑ１－１１－１． |
場所打ち杭の許容応力度σs’aはどのように設定されているのか？ |
| Ａ１－１１－１． |
鉄筋段落しの計算の許容応力度σs’aは、鉄筋の種類に応じて以下の値を計算内部で固定データとしております。
・SR235 140.0
・SD295 180.0
・SD345 200.0
鉄筋の種類は、「基準値」→「杭基礎」→「杭体データ」→「場所打ち杭」にて入力することができます。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－２． |
PHC杭の許容せん断応力度が入力値と計算書で異なる。 |
| Ａ１－１１－２． |
ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「杭体の断面計算と杭の断面諸定数の取扱い」に記載しておりますように、PHC杭の許容せん断応力度は、
τa1’＝ＣN・τa
ここに、
τa1’：軸方向圧縮力により補正された許容せん断応力度（N/mm2）
ＣN：軸方向圧縮力による補正係数
τa：許容応力度の割増係数を考慮した「許容値」画面の許容せん断応力度（N/mm2）
により算出しており、軸方向圧縮力による割増係数ＣNを考慮しております。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－３． |
2.5次元解析時の杭体モーメントが正値側しか図化されないのはなぜか？ |
| Ａ１－１１－３． |
2.5次元解析における杭体モーメント分布は、常に正値として描画されます。
これは、2.5次元解析時の杭体モーメント分布を、Y軸回りのモーメントMy，X軸回りのモーメントMxを合成し、
M＝√(My^2＋Mx^2)
（”^”はべき乗を示しています）
として図化していることによります。せん断力，水平変位についても同様です。
ここで、2.5次元解析では、道路橋示方書に記述されている2次元構造物として三元連立方程式を解く方法を拡張し、
V ：鉛直力(kN)
Hx：X方向水平力(kN)
Hy：Y方向水平力(kN)
My：Y軸回りモーメント(kN・m)
Mx：X軸回りモーメント(kN・m)
として、両方向の作用力を考慮した計算を行うため、
PN ：杭頭杭軸方向反力(kN)
PHx：X方向の杭頭水平反力(kN)
PHy：Y方向の杭頭水平反力(kN)
MTy：Y軸回りの杭頭モーメント(kN・m)
MTx：X軸回りの杭頭モーメント(kN・m)
のように、両方向の杭頭反力が算出されます。地中部の杭体断面力も同様です。
したがって、本プログラムでは、両方向の杭体断面力および水平変位分布を合成して図化，結果出力を行っています。
X方向／Y方向ごとに曲げモーメントが生じるケースを考えると、合成された曲げモーメントの方向は深度とともに変化し一定しないため、2.5次元解析時には、現行のように、合成して出力する仕様としています。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－４． |
ＳＣ杭＋ＰＨＣ杭のとき、負の周面摩擦力の検討はＰＨＣ杭に対してのみ行っているのか？ |
| Ａ１－１１－４． |
負の周面摩擦力の杭体応力度の検討は、道示Ⅳ12.4.3(P.366)(解12.4.3)を基本として照査しており、中立点を定義していただき、この中立点に作用する負の周面摩擦力，死荷重反力，および中立点より上方の杭の有効重量を用いて許容応力度に対する検討を行います。
一般に、中立点位置の負の周面摩擦力が最大となり、中立点位置が最も厳しくなると考えられることから、現行では中立点位置に対してのみ照査しており、中立点位置がＳＣ杭部であればＳＣ杭に対して、ＰＨＣ杭部であればＰＨＣ杭に対して検討しています。
ＳＣ杭（ＰＨＣ杭との接合位置）における杭体応力度が許容応力度に対して最も厳しくなるケースも考えられますが、現行では、中立点位置に対してのみ照査しており、したがって、ＳＣ杭に対して検討する場合、別途ご検討ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－５． |
PHC杭の杭体応力度照査は、杭基礎設計便覧に記載されている正負符号および判定方法と同じであるか |
| Ａ１－１１－５． |
ヘルプの「理論理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「杭体の断面計算と杭の断面諸定数の取扱い」に記載しておりますように、ＰＨＣ杭の応力度の符号は、圧縮を正，引張を負としております。
（許容引張応力度σca’は、-3.0(N/mm2) or5.0(N/mm2)となります。）
よって、杭基礎設計便覧に記載されております判定方法と同じ方法となります。
計算書作成の「結果一覧の出力」－「安定計算・杭体応力度」の出力に、大小関係を出力しておりますので、ご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－６． |
ＰＨＣ杭：せん断応力度の照査で、ｂ：等積箱形断面の腹部の合計幅、ｄ：等積箱形断面の有効高の算出方法 |
| Ａ１－１１－６． |
杭基礎設計便覧（H19.1）準拠時のPHC杭の杭体応力度照査は、本文献2-6-3(P.184)図-Ⅲ.2.48のとおり、等積箱形断面に換算して照査します。この等積箱形断面への具体的な換算方法は、上記文献には記載されておりませんが、本プログラムでは、次のように算出しております。
■部材断面幅ｂ（等積箱形断面の腹部の合計幅）
ｂ＝ｔ・√π
ここに、
ｔ：厚さ
■部材断面の有効高ｄ（等積箱形断面の有効高）
ｄ＝1/2・ｈ ＋ 1/π・2・√2・ｒs
ここに、
ｈ：等積箱形断面の部材断面の部材高ｈ
＝1/2・√π・Ｄ
Ｄ：杭外径
ｒs：ＰＣ鋼材の配置半径 |
| |
|
| Ｑ１－１１－７． |
場所打ち杭の主鉄筋が2段配筋で4本分の帯鉄筋を斜引張鉄筋として考慮したいがこれは可能か。 |
| Ａ１－１１－７． |
許容応力度法照査に用いる斜引張鉄筋の断面積は、「断面計算」画面の「共通データ」に入力を設けていますが、「鉄筋径」を選択したとき、常に2本分の断面積を初期設定しています。
これは、本プログラムが有している主鉄筋の自動配筋機能により、最終的に何段配筋となるか分からない（荷重により変動する）ケースがあること、あるいは中間帯鉄筋の入力そのものを設けていないことから、常に1段配筋と仮定した場合の
断面積を斜引張鉄筋の断面積として初期設定しているためです。
したがって、2段配筋で4本分の断面積を考慮したい場合、あるいは中間帯鉄筋を考慮したい場合等では、帯鉄筋径を選択した後、初期設定された「鉄筋量Ａw」の欄にお考えの断面積を上書きして入力してください。
なお、「断面計算」画面が設定済みで、「杭本体」－「杭種別データ」－「横拘束筋」画面の［データ連動］ボタンを押下した場合、
・Ａh：「鉄筋量Ａw」の1/2を初期設定。
・Ａw：「鉄筋量Ａw」をそのまま設定。
としています。
こちらにつきましても、最終的には設計者の方のご判断として初期設定値を上書きしてご検討ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－８． |
タイプⅠ地震動とタイプⅡ地震動の基礎の照査において、同じＭ－φ関係が用いられているのはなぜか。 |
| Ａ１－１１－８． |
杭体のＭ－φ関係は、道示Ⅳ(P.410)より、タイプⅡ地震動に対する値を用いています。したがって、タイプⅠ地震動に対する基礎の照査においても、タイプⅡ地震動のＭ－φ関係を用いた照査を行います。
このため、タイプⅠ地震動のＭ－φ関係の算出および入力は行っておらず、よって、「杭本体」－「Ｍ－φ」画面では１種類のみ入力していただくようにしています。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－９． |
杭頭モーメントが地中部曲げモーメントと同じ向きに発生するのはなぜか |
| Ａ１－１１－９． |
道示Ⅳ12.9.1(P.392)表-解12.9.1の「イ）基本系」をご参照ください。
本プログラムと道示では、杭体モーメントの正負の向きが異なるので注意が必要ですが、「イ）基本系」において、杭頭モーメントおよび地中部最大曲げモーメントが同じ向き（いずれも負値）に発生するケースが示されています。
このように、必ずしも杭頭モーメントと地中部最大曲げモーメントの符号が異なるとは限らないと考えます。詳しくは、上記道示をご参照くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－１０． |
現場継手部の許容応力度を低減して計算する方法はあるか。
|
| Ａ１－１１－１０． |
本プログラムでは、いずれの杭種においても、現場継手部の許容応力度を低減して応力度照査を行うことはできません。
現行では、「杭配置」画面で現場継手位置ごとに断面を分けていただき、「許容値」画面で90％に低減した許容応力度を直接設定し、応力度照査を行うことによりご対処いただくしかございません。
なお、鋼管杭，鋼管ソイルセメント杭の場合であれば、計算書の「断面計算」－「着目点ごとの杭体応力度」に現場継手不可位置（応力度が許容応力度の90％を超える位置）を出力しています。本出力をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－１１ |
せん断力に対する照査において、引張の向き（上面側が主鉄筋になるか下面側が主鉄筋になるか）はどのように判断しているか
|
| Ａ１－１１－１１． |
せん断力に対する照査において、引張の向き（上面側が主鉄筋になるか下面側が主鉄筋になるか）の判断は、道示Ⅳ8.7.4(P.230)の記述、「せん断力に対する照査を行う場合のフーチングの主鉄筋は、柱又は壁前面のフーチング全面積に作用する鉛直荷重による柱又は壁前面位置における曲げモーメントの向きにより決定するものとする。」より、柱前面における曲げモーメントで行ってい ます。
なお、レベル2地震時の場合、杭頭水平反力および杭頭モーメントを考慮した断面力を算出していることから、曲げに対する照査に用いる柱前面の曲げモーメントから、杭頭水平反力および杭頭モーメントを控除して判定しています。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－１３． |
既設死荷重時の断面力算出に、「上載土高」が考慮されていない。
|
| Ａ１－１１－１３． |
増し杭工法で、既設死荷重時に上載土砂を考慮する場合、「底版設計」－「計算条件」画面において「許容応力度法／レベル2地震時」タブ上の『増し杭工法時の既設死荷重時の上載土砂＝考慮する』を選択する必要があります。
『考慮しない』が選択されている場合、既設死荷重時に上載土砂が考慮されません。 |
| |
|
| Ｑ１－１１－１４． |
断面変化位置を自動計算する場合と直接指定する場合で杭体応力度が異なる理由は？
|
| Ａ１－１１－１４． |
場所打ち杭の断面変化位置の算定機能は、断面変化位置の目安を示すための機能であり、最終的には、この目安および荷重ケースごとの結果を参照し、設計者の方のご判断として決定していただくことを想定しています。
具体的には、
1）「断面計算」画面で『断面変化位置を自動計算する』をチェックして計算を行う。
2）算出された断面変化位置の目安および荷重ケースごとの結果を参照し、最終的な断面変化位置を決定する。
3）1）のチェックを外し、「使用鉄筋」ページにて任意の断面変化位置，鉄筋径，本数等を設定する。（自動配筋を行った直後は、自動配筋結果が設定されています。）
4）杭体応力度計算を行い、応力度が許容応力度以内となるまで諸元を変更する。
の手順を行っていただくようにしています。
上記の手順にて設計していただくことを想定しているため、断面変化位置を自動決定する場合、設計者の方が断面変化位置を決定するための参考となる情報を算出，出力しています。
具体的には、1/2Mmax発生位置や抵抗モーメントとの交点位置における応力度と許容応力度を算出，出力しており、これにより、これらの位置が許容応力度を満たしているかを判断できるようにしています。
これに対し、断面変化位置を直接指定する場合、各断面における最大曲げモーメント，最大せん断力による応力度照査結果を出力しており、決定された断面ごとの応力度が許容応力度を満たしていることを照査するようにしています。
よって、断面変化位置を自動計算する場合と直接指定する場合では、出力される杭体応力度が一致しないことがあります。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－１５． |
計算書において、Mmaxの1/2となる位置「Z」とその位置のせん断力「S」が「－－－」と出力されるのはどういうケースか。
|
| Ａ１－１１－１５． |
場所打ち杭の第1断面下端（第2断面上端）の段落とし位置は、杭基礎設計便覧(H19.1)2-6-6(P.200～)を参照し、
(1)杭頭剛結の曲げモーメントの最大値
(2)杭頭ヒンジと仮定して算出した曲げモーメントの最大値
の大きい方をMmaxとしたとき、
①杭頭剛結の曲げモーメント分布からMmaxの1/2となる位置
②杭頭ヒンジの曲げモーメント分布からMmaxの1/2となる位置
を求め、①，②の深い方を採用しています。
ただし、Ｍmaxは(1)杭頭剛結，(2)杭頭ヒンジの大きい方を用いていることから、例えば、(1)杭頭剛結の最大モーメントをＭmaxとしたとき、(2)杭頭ヒンジの最大モーメントが非常に小さくＭmaxの1/2未満となったとすると、(2)杭頭ヒンジについてはＭmaxの1/2となる位置を求めることができません。
このようなとき、本プログラムでは、Mmaxの1/2となる位置「Z」およびその位置のせん断力「S」に対しては横棒（－－－）を出力しています。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－１６． |
場所打ち杭の曲げ応力度はどのように算出されるのか。
|
| Ａ１－１１－１６． |
本プログラムの場所打ち杭の曲げ応力度は、道示Ⅳ5.1.2(P.159)に準じ、曲げモーメントと軸力が作用する円形の鉄筋コンクリート断面として計算しています。
具体的には、計算仮定に基づき中立軸位置を変化させながら、コンクリート，鉄筋による内力（Ｎc，Ｎs，Ｍc，Ｍs）と外力（断面力Ｎ，Ｍ）が釣り合うよう、繰り返し計算を行い、厳密な値を算出しています。
公式を用いて単純式により算出しているのではなく、繰り返し計算を行っていることから、計算過程の出力等は行っておりません。ご了承ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－１７． |
SC杭＋PHC杭のとき、地中部のPHC部のせん断耐力照査を行うか否かのスイッチはなぜ設けてあるのか
|
| Ａ１－１１－１７． |
ＳＣ＋ＰＨＣ 杭におきましては、当初、道示Ⅳ12.10.5（P.414）の1)-③を参照し、大きなせん断力が 生じる第１区間はＳＣ杭のため、せん断照査自体 を省略しておりましたが、その後、ユーザ様 から『せん断照査方法＝杭体のせん断力≦
杭体のせん断耐力』の場合ＰＨＣ杭部分のせん断照査を行ってほしいとのご要望をいただき対応いたしました。
よって、SC杭＋PHC杭のPHC杭部のせん断耐力照査を行うか否かについては、設計者の方のご判断とし
て決定していただくようにしていま す。
なお、PHC杭部のせん断耐力照査を行う場合、「レベル2地震時基本条件」－「計算条件①」に
おいて『SC杭＋PHC杭時のPHC杭の杭体せん断力照査』スイッチを「する」としていただくことになりますが、この場
合、各杭の杭体せん断力分布に着目し、杭頭から杭先端までの全範囲でせん断力がせん断耐力以下であることを照査します。
詳しくは、入力画面上の［ヘルプ］ボタンより開く説明をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－１８． |
杭体のM-φ算出に用いる軸力はどのように決定されているのか。
|
| Ａ１－１１－１８． |
杭体のＭ－φ関係の算出に用いる軸力は、道示Ⅳ12.10.4(P.412)に規定されており、本プログラムはこれに準じております。
具体的には、「場所打ち杭，PHC杭，SC杭及びRC杭においては、杭群図心位置から押込み側の杭では死荷重が作用したときの杭頭反力を軸力として、引抜き側の杭では軸力を零として杭体の曲げモーメント～曲率関係を算出してよい。」とあり、引抜き側の杭に対しては、軸力を0として算出しています。
また、鋼管杭については、「鋼管杭及び鋼管ソイルセメント杭においては死荷重が作用したときの杭頭反力を軸力として杭体の曲げモーメント～曲率関係を算出してよい。」とあり、押込み側，引抜き側にかかわらず、死荷重時の杭頭反力を軸力とします。
詳しくは、上記の道示の記述をご参照くださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－１９． |
地震時の許容せん断応力度τa1はどのように決定されるのか。
|
| Ａ１－１１－１９． |
道示Ⅳ4.2(P.151)において、「地震の影響を考慮する場合の設計では、τa1に4.1に規定する荷重の組合せに応じた割増し係数1.50を乗じた値を用いる代わりに、表-5.2.1に示すτcの値を用いるものとする。」とあります。
これより、本プログラムの地震時の許容せん断応力度は、τa1×1.50ではなく、τcそのものを用いるようにしています。
|
| |
|
| Ｑ１－１１－２０． |
PHC杭、SC杭のM-φ計算を行うことはできるか。
|
| Ａ１－１１－２０． |
下記の手順により、「基礎の設計計算」にてPHC杭，SC杭のＭ－φ計算が可能です。
まず、「計算条件」画面で杭種を選択した後、「杭配置」画面で1本杭とします。杭位置は底版中心位置としてください。
次に、同画面の「データ」タブで杭の諸元を定義します。PHC杭の場合、道示Ⅳ12.10.4(P.410～)のとおり、充填範囲とそれ以外の範囲ではコンクリートの応力度～ひずみ曲線が異なるので注意が必要です。
「レベル2地震時照査」－「基本条件」画面では、まず、「基本条件（共通）」画面の「作用力を指定してレベル2地震時照査を行う」を「する（底版下面作用力）」とします。
次に、「基本条件（杭基礎）」画面の「初期作用力V」に軸力を入力します。Ｍ－φ関係はこの軸力を用いて計算が行われます。
最後に、「杭本体」画面で必要な杭体諸元を入力した後、同画面の「Ｍ－φ」タブでＭ－φを計算します。
以上でＭ－φ関係のみ計算が可能です。
|
| １－１２．段落とし |
Ｑ１－１２－１． |
ＲＣ杭のヤング係数比の初期値（＝6）の根拠は？ |
| Ａ１－１２－１． |
旧杭基礎設計便覧（昭和61年1月 社団法人日本道路協会）表-6.2.5（P.59）にＲＣ杭の断面性能表があります。
本表では、軸力＝０に対する抵抗曲げモーメントＭRC（コンクリートの応力度が許容応力度となるときの曲げモーメント），ＭRS（鉄筋の応力度が許容応力度となるときの曲げモーメント）が記載されておりますが、この抵抗曲げモーメント算出にヤング係数比６が用いられています。
本プログラムでは、本記述を参照し、杭体応力度算出にも抵抗曲げモーメントと同じヤング係数比を用いるものと判断し、初期設定を６としております。
ただし、上記以外に有効な文献等の記述は把握しておりません。
例えば、実ヤング係数比（ｎ＝Ｅs／Ｅc）は、
・Ｅc＝3.1×10^4(N/mm2)
・Ｅs＝2.0×10^5(N/mm2)
・ｎ＝2.0×10^5／3.1×10^4＝6.4516
となるため、本係数を用いるのも一つの考えかと思われます。
最終的には、お考えのヤング係数比を、「計算条件」－「設計条件」－「応力度照査」画面に直接設定しご検討ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－２． |
「杭頭ヒンジの軸力選択」で「剛結」と「ヒンジ」が選択できるのはなぜか？ |
| Ａ１－１２－２． |
道示Ⅳ12.9.1（P.387～）に、杭頭剛結合の場合でも、杭頭ヒンジと仮定して求めた曲げモーメントを考慮することが記載されています。
お問合せの『杭頭ヒンジの軸力選択』スイッチは、杭頭結合条件が剛結・ヒンジのとき、杭頭ヒンジ時の曲げモーメントを用いて応力度照査を行う際に用いる軸力を、
・杭頭剛結時の杭軸方向反力
・杭頭ヒンジ時の杭軸方向反力
のいずれを用いるかを指定していただくものです。
前記の道示および他の文献等には軸力の取扱いが明記されておらず照査方法が不明なため、本選択を設けました。
おそれいりますが、設計にどちらを用いるかにつきましては、設計者の方のご判断で決定してください。
なお、モーメントおよび軸力の取り扱いは下記のとおりです。
・杭頭条件＝剛結・ヒンジの場合
杭頭剛結……モーメント＝剛結、軸力＝剛結
杭頭ヒンジ…モーメント＝ヒンジ、軸力＝軸力選択による軸力（剛結またはヒンジ） |
| |
|
| Ｑ１－１２－３． |
場所打ち杭の断面計算において、鉄筋の許容応力度が意図しない地震時の値になっているとき、原因として何が考えられるか。 |
| Ａ１－１２－３． |
場所打ち杭の鉄筋の許容応力度は、道示Ⅳ4.3(P.155)表-4.3.1より、
2）荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含まない場合の基本値（一般の部材）
3）荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含まない場合の基本値（水中又は地下水位以下に設ける部材）
4）荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含む場合の基本値
6）圧縮応力度
のいずれかが適用されます。
引張応力度では、「作用力」－「荷重ケースごとの設定」画面の『衝突，地震時σsaの基本値を用いる』により、上記2），3）の衝突荷重又は地震の影響を含まない場合、および4）の影響を含む場合の基本値の選択を行います。
ご検討の荷重ケースにおいて、上記の選択がチェックされていないかご確認ください。チェックされている場合、上記4）の衝突荷重又は地震の影響を含む場合の基本値（＝200N/mm2×割増係数）が適用されます。
なお、上記の設定が正しく行われているのであれば、次の原因が考えられます。
場所打ち杭の鉄筋の応力度は、中立軸位置が断面内にない場合（全圧縮または全引張）でなければ、引張応力度，圧縮応力度の2つの応力度が算定されるため、「総括表」画面や計算書の「結果一覧」，「基礎杭計算結果一覧表」の出力においては、算定された2つの応力度のうち、より厳しい結果として、許容比（応力度／許容応力度）の大きい方を表示しています。
ここで、鉄筋の許容圧縮応力度は、上記の道示Ⅳ 表-4.3.1 の6）許容圧縮応力度が適用されます。
ご検討のデータにおいても、許容圧縮応力度が表示されているのではないかと考えられます。
本プログラムでは、許容応力度の出力を、
・引張応力度・・・正値で表示
・圧縮応力度・・・負値で表示
と表示しており、表示されている結果が引張応力度，圧縮応力度のどちらを示しているかを確認できるようにしています。
おそれいりますが、表示値の符号により、引張応力度／圧縮応力度のどちらが表示されているかご確認ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－４． |
PHC杭において、常時の許容応力度を地震時扱い（許容応力度の割増係数＝1.50，許容曲げ引張応力度σta＝3.0／5.0）としたい。どのように設定すればよいのか？ |
| Ａ１－１２－４． |
現行では、PHC杭において、常時の許容曲げ引張応力度を地震時扱いとすることはできません。
PHC杭の曲げ引張応力度は道示Ⅳ4.2(P.151)に記載されていますが、表-4.2.8には、「地震の影響を考慮するときの・・・」と記載されています。また、P.154において、「PHC杭の許容曲げ引張応力度は零としたが、荷重の組合せのうち地震の影響を考慮する場合は、少なくとも単純曲げが作用した状態で破壊安全度が2以上確保されるように、表-4.2.8に示すとおり、有効プレストレス量に応じて設定した。」とあります。
本プログラムでは、上記道示の記述より、σta＝3.0／5.0を適用するは地震の影響を考慮する場合のみと判断しています。したがって、現行では、常時ケースに対して割増係数を1.50と設定した場合、許容曲げ引張応力度σtaは常に0.00(N/mm2)としており、よって、割増係数＝1.50，σta＝3.0／5.0とすることはできません。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－５． |
PHC杭でMyが自動計算されない |
| Ａ１－１２－５． |
降伏モーメントＭyは、最遠鋼材の引張ひずみが降伏ひずみに達するときの曲げモーメントで、最遠鋼材位置のひずみを降伏ひずみに固定して、中立軸位置を仮定しながら、断面内に生じる圧縮力Ｃと引張力Ｔの関係が、
Ｎ＝Ｃ－Ｔ
Ｎ：作用軸力
となる中立軸位置を求めています。
このとき、断面内に生じる軸力が最大となるのは、圧縮縁のコンクリートひずみが終局ひずみとなる状態ですが、現在ご利用のデータの場合、断面内に生じる最大軸力よりも作用軸力の方が大きく、降伏モーメントが算出できない（軸力が範囲外）状態になっていると思われます。
おそらく、ＰＣ鋼材の降伏強度σpy，引張強度σpu，ＰＣ鋼材量（Ａ／Ｂ／Ｃ種別），配置半径が検討の杭データに対して正しく入力されていないと思われます。
ＰＨＣ杭メーカー様の資料等をご参照になり、正しい値が設定されているか再度ご確認くださいますようお願いいたします。
なお、本プログラムは、種別（Ａ／Ｂ／Ｃ種）を変更してもＰＣ鋼材量等は自動でセットしておりません。
よって、おそれいりますが、「杭配置」画面で杭外径，種類を変更した場合、杭データに応じたＰＣ鋼材量等も変更していただきますようお願いいたします。
なお、杭基礎設計便覧(H19.1)準拠時は、入力画面上の［データ連動］ボタンをクリックすることにより、杭基礎設計便覧に記載されているＰＣ鋼材量等をセットいたしますが、準拠しない場合は、他の基準類にＰＣ鋼材量等が明示されておらず、また、特定のメーカー様のデータを初期設定値とすることができないため、直接設定していただく仕様としております。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－６． |
「作用力」－荷重ケースごとの設定」の「衝突、地震時σsaの基本値を用いる」のチェックをはずすと許容値はどのようになるのか |
| Ａ１－１２－６． |
道示Ⅳ(P.155)表-4.3.1では、鉄筋の許容応力度として、
①荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含まない場合の基本値（一般部材／水中部材）
②荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含む場合の基本値
が規定されており、衝突荷重，地震の影響を考慮するケースか否かよって、①，②を使い分ける必要があります。
本プログラムでは、従来、「基準値」－「荷重ケース」画面にて設定された荷重ケースごとの許容応力度の割増係数を参照し、割増係数が1.50以上となる荷重ケースに対し、上記②の許容応力度を用いるようにしておりましたが、その後、他のお客様より、他の基準等においては、衝突荷重，地震時ケース以外でも割増係数≧1.50となるケースがあり、このようなケースでは上記①の許容応力度を適用したいため、上記①，②のどちらの基本値を用いるか、設計者判断として選択できるようにしてほしいとのご要望をいただき、Ver.6.05.00において、「作用力」－「荷重ケースごとの設定」画面において、荷重ケースごとに選択（スイッチ）を設けました。
このスイッチは、下記計算に用いております。
(1)杭体応力度計算
1.ＲＣ杭，場所打ち杭の場合
「許容値」画面において、
・σsa(*1)：荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含まない場合 （チェックなしのとき）
・σsa(*2)：荷重の組合せに衝突荷重又は地震の影響を含む場合 （チェックありのとき）
の入力を割増係数ごとに設け、お問合せのスイッチより使い分けます。
2.杭基礎設計便覧(H19.1)準拠時のＰＨＣ杭／ＰＣ杭／ＳＣ杭＋ＰＨＣ杭の場合
「断面計算」画面において、
・スパイラル鉄筋のσsa （チェックなしのとき）
・スパイラル鉄筋のσsa（基本値） （チェックありのとき）
の入力を設け、お問合せのスイッチを参照し、計算時に割増係数を乗じております。
(2)杭頭結合計算
1.仮想鉄筋コンクリート断面照査
上記の(1)-1.と同様に、「杭頭結合計算」－「底版許容値」画面において、σsa(*1)，σsa(*2)の入力を割増係数ごとに設け、お問合せのスイッチより使い分けます。
2.杭頭カットオフ区間の照査（杭基礎設計便覧(H19.1)準拠時）
上記の(1)-2.と同様に、「杭頭結合計算」－「杭頭カットオフ」画面において、２種類のσsaの入力を設け、お問合せのスイッチを参照し、計算時に割増係数を乗じております。
(3)底版許容応力度法照査
「材料」画面において、
・鉄筋の許容引張応力度σsa （チェックなしのとき）
・ 〃 地震時の許容引張応力度の基本値σsa （チェックありのとき）
の入力を設け、お問合せのスイッチを参照し、計算時に割増係数を乗じております。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－７． |
PC杭のヤング係数『3.3×10^4(N/mm^2)』の根拠は？ |
| Ａ１－１２－７． |
「杭基礎設計便覧 昭和61年1月 (社)日本道路協会」P.54の「表6-2-1
既製コンクリート杭」にＰＣ杭のコンクリート設計基準強度σck＝500(kg/cm^2)との記述がございます。
「道路橋示方書・同解説
Ⅰ共通編／Ⅳ下部構造編(H14.3)日本道路協会」P.83の「表-3.3.3
コンクリートのヤング係数」に記述の内容より、σck＝50(N/mm^2)時のヤング係数＝3.3×10^4(N/mm^2)を内部設定しております。
［補足］
上記「杭基礎設計便覧 昭和61年1月
(社)日本道路協会」のP.325では、PC杭のヤング係数＝4.0×10^5(kg/cm^2)との記述がございますが、この便覧時の道示（昭和55年 5月版
Ⅰ共通編 P.67)ではσck＝500(kg/cm^2)の
ヤング係数は4.0×10^5(kg/cm^2)と記述されておりました。
その後、平成2年版の道示でσckに対するヤング係数が改訂され、平成2年版から現在までσck＝50(N/mm^2)時のヤング係数は
3.3×10^4N/mm^2)となっております。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－８． |
RC杭のせん断応力度の照査で、結果画面などに出力される許容値が入力値と異なる場合があるのはなぜか |
| Ａ１－１２－８． |
ヘルプ「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「杭体の断面計算と杭の断面諸定数の取扱い」に記載しておりますように、RC杭の許容せん断 応力度は、
杭基礎設計便覧(H19.1)のP.191において、τa’＝ＣN・τaと記載されており、本プログラムも軸方向圧縮力による補正係数ＣNを
考慮し下記の方法で算出しております。
τa1’＝ＣN・τa
ここに、
τa1’：軸方向圧縮力により補正された許容せん断応力度（N/mm2）
ＣN：軸方向圧縮力による補正係数
τa：許容応力度の割増係数を考慮した「許容値」画面の許容せん断応力度（N/mm2）
軸方向圧縮力による補正係数ＣNの値によっては、結果画面等に出力される許容せん断応力度が入 力値と異なるケースも考えられます。
※上記のＣNを考慮した許容せん断応力度の補正は、PHC杭などにも同様に適用される考え方と
なっております。
許容せん断応力度の詳しい算出過程は、計算書出力「断面計算」－「杭体応力度」内に有ります 『せん断応力度の照査』にてご確認ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１２－９． |
せん断応力度τが青文字で表示されているのはなぜか
|
| Ａ１－１２－９． |
「計算・結果確認」－「杭体応力度」画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、せん断応力度τを青文字で表示しているのは、コンクリートのみでせん断力を負担する場合の許容せん断応力度を超えるが、斜引張鉄筋と共同してせん断力を負担する場合の許容せん断応力度以下であることを示しています。この場合、Awreq≦Awの関係にあれば、せん断照査結果はOKと判定されます。
τ値は次のように表示しています。
(1)τ≦τa1のとき
照査結果はOKと判定され、黒文字表示しています。
(2)τa1＜τ≦τa2のとき
τa2は、斜引張鉄筋と共同してせん断力を負担する場合の許容せん断応力度を示しています。
この場合、道示IV（H.14.3）5.1.3（P.160～）に記述されていますように、斜引張鉄筋（スターラップ）を配置することによりOKとなります。(1)，(3)と区別するために、青文字表示としています。
(3)τa2＜τのとき
道示IV（H.14.3）5.1.3の解説文（P.163）に記載されていますように、この場合、OUTと判定され、赤文字表示としています。
|
| |
|
| Ｑ１－１２－１０． |
一般的なＰＣ杭のインタラクションカーブの表において
１：コンクリートに引っ張り応力の発生を許容しない
２：コンクリートに引っ張り応力を許容するがひび割れを発生しない。
３：断面破壊の終曲限界状態
の３ケースがあるが、この３ケースの使い分けをスイッチ等で選ぶことはできるか。
|
| Ａ１－１２－１０． |
杭の耐力は、杭諸元（コンクリートの設計強度、PC断面積、PC降伏強度など）を入力して自動計算しますので、インタラクションカーブは用いません。
|
| １－１３．結果一覧表 |
－
|
|
| １－１４．出力 |
Ｑ１－１４－１． |
2.5次元解析のとき、計算書の「安定計算」－「杭基礎の剛性行列」に出力される剛性行列要素の記号は何を示しているのか。 |
| Ａ１－１４－１． |
剛性行列要素の記号は次を示しています。
z ：Ｚ軸方向（鉛直方向）
x ：Ｘ軸方向（Ｘ方向水平）
y ：Ｙ軸方向（Ｙ方向水平）
ay：Ｙ軸回り回転（Ｘ方向回転）
ax：Ｘ軸回り回転（Ｙ方向回転）
鉛直，水平，回転バネは、
Azz ：鉛直方向バネ
Axx ：Ｘ方向水平バネ
Ayy ：Ｙ方向水平バネ
Aayay：Ｘ方向回転バネ
Aaxax：Ｙ方向回転バネ
連成バネは、
Azx （Axz） ：鉛直とＸ方向水平との連成バネ
Azy （Ayz） ：鉛直とＹ方向水平との連成バネ
Azay（Aayz）：鉛直とＸ方向回転との連成バネ
Azax（Aaxz）：鉛直とＹ方向回転との連成バネ
Axy （Ayx） ：Ｘ方向水平とＹ方向水平との連成バネ
Axay（Aayx）：Ｘ方向水平とＸ方向回転との連成バネ
Axax（Aaxx）：Ｘ方向水平とＹ方向回転との連成バネ
Ayay（Aayy）：Ｙ方向水平とＸ方向回転との連成バネ
Ayax（Aaxy）：Ｙ方向水平とＹ方向回転との連成バネ
Aayax（Aaxay）：Ｘ方向回転とＹ方向回転との連成バネ
また、計算書の「基礎バネ計算」－「固有周期算定用地盤バネ定数」との上記の関係は次の通りです。
・Ｙ方向
Ass ：Ayy
Asr，Ars：Ayax，Aaxy
Asv，Avs：Ayz，Azy
Arr ：Aaxax
Arv，Avr：Aaxz，Azax
Avv ：Azz
・Ｘ方向
Ass ：Axx
Asr，Ars：Axay，Aayx
Asv，Avs：Axz，Azx
Arr ：Aayay
Arv，Avr：Aayz，Azay
Avv ：Azz
ここに、
Ass ：水平方向バネ(kN/m)
Asr＝Ars：水平と回転の連成バネ(kN/rad，kN.m/m)
Arr ：回転バネ(kN.m/rad)
Asv＝Avs：鉛直と水平の連成バネ(kN/m)
Arv＝Avr ：鉛直と回転の連成バネ(kN.m/m，kN/rad)
Avv ：鉛直バネ(kN/m) |
| |
|
| Ｑ１－１４－２． |
計算書プレビューをしようとすると 「下部出力ピッチ≧X.Xとなるように修正して下さい」 というメッセージが表示される。 |
| Ａ１－１４－２． |
計算書の「断面計算」－「杭体断面力」に出力される杭体断面力は、［プレビュー］ボタンのある「出力項目の設定／選択」画面上の
・上部出力ピッチ(m)
・下部出力ピッチ(m)
を用いて、
・出力行数
以内に収まるように調整し出力しています。
出力行数が少ないとき、出力ピッチを大きく設定しなければ出力行数内に収まりません。逆に、出力行数を多くすることにより、より細かいピッチにて出力することが可能となります。
よって、本メッセージが表示される場合、出力行数を多くする、あるいは出力ピッチを大きくしてご対処ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１４－３． |
レベル2地震時照査で、橋軸方向、橋軸直角方向のどちらか一方だけを出力したい。 |
| Ａ１－１４－３． |
本プログラムでは、橋軸方向，橋軸直角方向の両方向の計算を行った場合、常に両方向の結果出力を行っています。
よって、片方向のみの結果出力を行いたい場合、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面の「計算方向（Ｙ方向／Ｘ方向）」を出力したい方向のみチェックし、計算，出力を行ってください。
また、「橋脚の設計」との連動時であれば、橋脚側の「荷重」－「保有耐力法ケース」画面において、出力する方向のみ「検討する方向」をチェックし計算，出力を行ってください。
|
| |
|
| Ｑ１－１４－４． |
安定計算で、「常時＋温度」の支持力等の許容値を表示させない(印刷させない)方法はどうすればよいか |
| Ａ１－１４－４． |
申し訳ございませんが、杭基礎の設計で支持力などの許容値を出力できないようにはできません。
ただ、特定のケースの安定照査を行わないようにすることはできます。その場合は、安定計算の判定を行いませんので、出力には支持力や水平変位の許容値は出力しません。この場合でも杭体応力度照査は行います。
特定のケースの安定照査を行わないようにするには次の手順で行ってください。
1)[作用力]-[荷重ケースごとの設定]画面を開く。
2)目的の荷重ケースの「安定照査をする」のチェックをはずす。
3)「確定」ボタンで画面を閉じる。
|
| |
|
| Ｑ１－１４－５． |
レベル2押込み力の上限値の算出根拠書籍はなにか。 |
| Ａ１－１４－５． |
道示Ⅳp434の解 12.10.1より押込み支持力の上限値に関する算出式がございます。
それに基づき、押込み支持力PNUは地盤から決まる杭の極限支持力RUと、杭体から決まる押込み支持力の上限値RPUの、より厳しい方を採用します。
PNU = min( RU， RPU )
このとき、杭の極限支持力RUは道示Ⅳp384の解 12.4.3より求められます。また、PNUについては道示Ⅳp396の解 12.4.6より求められるため、合せてご確認いただきますようお願い申し上げます。 1-22
考えられる原因としましては、基礎の設計側の入力画面を開いた状態で橋脚のデータを変更したことが挙げられます。
その場合、基礎の設計における入力画面を全て閉じた状態でなければ橋脚のデータ更新が適用されませんので、基礎の設計にデータが渡されないことがございます。
|
| |
|
| Ｑ１－１４－６． |
レベル2地震時照査の出力で、M-φ関係図を表示しないのはどのような場合か。 |
| Ａ１－１４－６． |
通常の杭タイプ分類（押込み側、引抜き側など）では、M-φ関係図を出力します。
2.5次元解析や杭ごとの軸力でM-φ関係を算出する場合など、複数のM-φ関係を算出する場合には図を出力しません。
|
| １－１５．杭頭結合照査（押し抜き、引き抜き等） |
Ｑ１－１５－１． |
橋軸方向で押し込み側のせん断耐力の値が杭の位置と1/2底版厚の位置で異なるのは何故か？ |
| Ａ１－１５－１． |
『平成8年 道路橋示方書・同解説に関する質問・回答集（2）（平成10年6月）建設省土木研究所』に、
・フーチングの斜引張鉄筋量算出に用いるせん断スパンは、各照査断面位置から柱あるいは壁前面位置までの距離としてよい。
・有効高は照査断面位置における有効高としてよい。ただし、せん断スパンａがｄ/1.15よりも小さい場合には、ｄに代わって1.15ａを用いなければならない。
・せん断スパン比の影響による補正係数Ｃdc，Ｃds算出に用いるせん断スパンは道示IV6.5.4(3)3))による。
との記載があり、本プログラムはこれに準じてせん断耐力を算出しています。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－２． |
杭頭結合計算の杭頭作用力が斜杭に対して連動されていない。 |
| Ａ１－１５－２． |
本プログラムの杭頭結合計算は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」を参照し作成しておりますが、本文献は直杭を対象にしており、斜杭に対して安定計算にて算出された杭頭反力をそのまま用いてよいものか不明なため、現行では、杭頭結合計算に用いる杭頭反力の抽出において、斜杭は対象外としております。
全杭が斜杭と設定されている場合、杭頭作用力が抽出されず全て0となります。
おそれいりますが、本件につきましては、次の方法にてご対処くださいますようお願いいたします。
1）「計算条件」－「入力条件」画面で「杭頭結合計算の杭頭作用力＝直接入力」と設定する。
2）「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面にて杭頭作用力を直接入力する。
3）杭頭結合計算を実行する。
なお、杭頭反力は、計算書の「安定計算」－「杭反力及び変位の計算」の出力により確認することが可能となっております。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－３． |
フーチング端部の杭に対する押抜きせん断照査を行う方法 |
| Ａ１－１５－３． |
「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」6-3-2(P.297)に準じた押抜きせん断応力度の照査を行いたい場合は、以下のスイッチをチェックして下さい。
・「計算条件」－「基本条件」画面の「杭基礎設計便覧の適用基準（H19年1月）」
・「杭頭結合計算」－「杭径・底版形状」画面の「フーチング端部の杭を対象とする」 |
| |
|
| Ｑ１－１５－４． |
杭頭仮想鉄筋コンクリート断面照査の際、帯鉄筋はどこで入力するのか
|
| Ａ１－１５－４． |
本プログラムの杭頭仮想鉄筋コンクリート断面の照査は、杭基礎設計便覧（P.301～）に準じて行っておりますが、本文献では、仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントＭy算出時のコンクリートの応力度－ひずみ曲線として、
(1)道示Ⅲ4.2.4（横拘束効果なし）
(2)道示Ⅴ10.4（横拘束効果あり）
のどちらを用いるか明確な記述はありません。
したがって、本プログラムは、開発時に参照させていただいた参考文献
・「鋼管杭基礎の設計と施工 道路橋示方書（平成14年3月版）改訂対応 (平成14年4月)鋼管杭協会」
・「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)」(4-33)
の設計計算例等を参考とし、(1)により算出しており、このため、帯鉄筋（横拘束筋）は考慮しておりません。よって、底版内仮想鉄筋コンクリート断面の帯鉄筋の入力は設けておりません。
なお、本プログラムでは、「計算条件」－「入力条件」画面で「レベル2地震時・Ｍ－φ＝直接入力」と設定することにより、「杭本体」－「Ｍ－φ」画面において、杭頭仮想鉄筋コンクリート断面のＭyを直接指定することが可能です。 |
| |
|
| Ｑ１－１５－５． |
「杭頭結合計算」－「杭頭補強鉄筋」画面の『鉄筋量』と『有効鉄筋量』の違いは？
|
| Ａ１－１５－５． |
『鉄筋量』は入力された杭頭補強鉄筋の総鉄筋量を示しています。これに対し、『有効鉄筋量』は、常時，レベル1地震時の応力度計算に用いる実際の鉄筋量を示しています。通常両者は一致しますが、杭基礎設計便覧(H19.1)に準拠する設定で杭外周溶接鉄筋を配置しているとき、常時，レベル1地震時では杭外周溶接鉄筋を無視した計算を行うことから、入力した鉄筋量と実際の計算に用いる鉄筋量が異なるケースが生じます。よって、本プログラムでは、それぞれを表記しています。
なお、上記の考え方は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」6-3-2(P.303)の「・・・常時の荷重や供用期間中に発生する確率が高いレベル1地震時の照査においては、品質が確実に確保される中詰め補強鉄筋（RC杭・PHC杭およびSC杭では杭体内補強鉄筋を含む）のみを杭頭補強鉄筋として考慮し、杭外周溶接鉄筋は考慮しないこととした。」を参照したものです。（※レベル2地震時では入力された全鉄筋を考慮しています。） 詳しくは、本文献をご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１５－６． |
レベル2地震時照査をする場合としない場合とで、杭頭結合計算の杭頭補強鉄筋計算の結果が変わるのはなぜか。
|
| Ａ１－１５－６． |
仮想鉄筋コンクリート断面の応力度照査の設計曲げモーメントは、「杭頭結合計算」画面上の［ヘルプ］より開く説明に記載しておりますように、
・レベル2地震時照査が必要な条件下であれば、設計曲げモーメントは杭頭曲げモーメントを用いる。
・レベル2地震時照査が不要な条件下であれば、設計曲げモーメントは杭頭曲げモーメントと地中部最大曲げモーメントのうち大きい方を用いる。
としています。
ここで、本プログラムの杭頭結合計算は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」(P.294～)を参照し作成しております。
本文献6-3-2(P.302)では、
「杭頭部の発生断面力にて算出された応力度が許容応力度以下であることを照査する。」
と記載されており、本記述のみを参照するならば、仮想鉄筋コンクリート断面の照査に対しては、杭頭部の発生曲げモーメントを用いるものと考えられます。
しかしながら、次頁において、
「液状化が生じない地盤にある橋台のようにレベル2地震時の照査を省略してもよい基礎においては、中詰め補強鉄筋（杭体内補強鉄筋）のみによる仮想鉄筋コンクリート断面で、杭頭部の設計に用いる曲げモーメントにて算出した応力度が許容応力度以下であることを照査する。」
との記述があり、これに対し、
①橋台においては、偏荷重が常に作用していることや側方移動のおそれがあること。
②地震時の動的非線形応答の推定法に不明な点が多いことより、杭頭結合部に想定外の断面力が発生する可能性があるという状況に対して、可能な限り杭頭部へ先に損傷領域を誘導するように配慮したものである。
と記載されています。
本解説の主旨は、レベル2地震時照査を行うケースにおいては、レベル2地震動を受ける場合に杭頭結合部にて損傷が先行し，進展することを避け，杭頭部へ損傷領域を誘導した設計が行われる、しかしながら、このような設計が行われないケースにおいては、現在の設計計算ではカバーできない大きさの応力状態が結合部に生じる可能性があり、また、可能な限り杭頭部へ損傷領域を先に誘導するように配慮した設計を行う必要性がある（基礎工2006.12月号.P.50）ということを論じたものであろうと考えられます。
本プログラムでは、上記の主旨を鑑み、前述の「杭頭部の設計に用いる曲げモーメント」は杭頭曲げモーメントと地中部最大曲げモーメントのうち大きい方を用いる必要があると判断し、仮想鉄筋コンクリート断面の照査を行っております。
なお、「計算条件」－「入力条件」画面で「杭頭結合計算の杭頭作用力＝直接入力」を選択した場合、本プログラムでは、「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面で設計に用いる曲げモーメントを入力することが可能です。
レベル2地震時照査を行わないケースにおいても、杭頭発生曲げモーメントを用いて照査を行う場合、上記画面にて、地中部モーメント＝杭頭モーメントと入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。地中部モーメントは、仮想鉄筋コンクリートの照査以外では、方法Ａのフーチングコンクリートの水平支圧応力度の照査において、上記画面の「使用モーメント」を「2=地中部」とした場合のみ用いております。 |
| |
|
| Ｑ１－１５－７． |
レベル1、レベル2ともに仮想鉄筋コンクリート断面の照査を省略したい。
|
| Ａ１－１５－７． |
「杭頭結合計算」－「基本条件」画面で「杭頭補強鉄筋＝しない」としてください。これにより、レベル1、レベル2共に仮想鉄筋コンクリート断面の照査は省略されます。 |
| |
|
| Ｑ１－１５－８． |
鋼管杭の杭頭結合計算において、引抜き力に対する鋼管の付着応力度の照査は行っていないのか。
|
| Ａ１－１５－８． |
本プログラムの杭頭結合部の計算は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」6-3-2(P.296～)を準用しています。
本文献において、引抜き力に対する鋼管杭の杭頭結合部の照査は、結合方法ごとに次のように考えています。
■方法Ａ
方法Ａでは、フーチング内に十分な埋め込みを行いますが、鋼管杭に対する引抜き実験より得られた知見より、杭周面の付着応力やせん断抵抗よりも、フーチング内の杭に取り付けられたずれ止めの最下段から45°のクラックが発生し、このせん断破壊面を考慮した引抜き耐力を算定した方がより現実に即していると考え、ずれ止め最下段からフーチング下面までのせん断破壊面におけるせん断耐力を算定し、これが許容引抜きせん断応力度以下となることを照査します。
■方法Ｂ
方法Ｂでは、フーチング内への埋込み長さが最小限度（一般に100mm程度）であることから、この部分の付着応力やせん断抵抗は考慮せず、仮想鉄筋コンクリート断面（フーチングコンクリートと杭の溶接鉄筋や内詰め補強鉄筋を鉄筋コンクリートと仮定した断面）を仮定し、この断面に作用する押込み力，引抜き力および曲げモーメントにより生じる応力度が許容応力度以下となることを照査します。
杭基礎設計便覧では、上記のように考えており、本プログラムにおいても、引抜き力に対する鋼管の付着応力度の照査は、結合方法にかかわらず行っておりません。詳しくは、上記文献をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－９． |
杭頭結合計算の計算書で、「杭頭とフーチング結合部の応力度照査」が出力されない場合がある
|
| Ａ１－１５－９． |
「杭頭結合計算」－「杭頭補強鉄筋」画面下の［計算実行］ボタンのみを押下した場合、「杭頭とフーチング結合部の応力度照査」は出力されない 状態となります。
「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面下の［計算実行］ボタンを押下するか、メイン画面ツリービューの「計算・結果確認」－「杭頭結合計算」
より計算実行してください。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－１０． |
「杭頭結合計算」画面において、下記メッセージが表示される
--------------------------
杭頭補強鉄筋エラー：[3100]
杭頭補強鉄筋として有効な鉄筋が設定されていません。
補強鉄筋を見直してください。
--------------------------
|
| Ａ１－１５－１０． |
「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」6-3-2(P.303)において、「杭外周溶接鉄筋は、フーチング下面から
100mmしか突出していない杭頭部への溶接であることや鉛直方向への溶接であるなど、一般の場合に比べて著しく施工性に劣ることから、想定
した品質が確保されない可能性がある。したがって、常時の荷重や供用期間中に発生する確率が高いレベル1地震時の照査においては、品質が確実
に確保される中詰め補強鉄筋（RC杭・PHC杭およびSC杭では杭体内補強鉄筋を含む）のみを杭頭補強鉄筋として考慮し、杭外周溶接鉄筋は考
慮しないこととした。」とあり、常時，レベル1地震時に対する照査では、杭外周溶接鉄筋を考慮せずに行うことが規定されております。
よって、本プログラムでは、上記を参照し、「計算条件」－「基本条件」画面の「杭基礎設計便覧の適用基準（H19年1月）」がチェックされて
いるとき、杭外周溶接鉄筋を考慮せずに照査を行っておりますので、杭体補強鉄筋として杭外周溶接鉄筋のみ指定されいる場合、有効な鉄筋が存在
しないと判断し上記のメッセージを表示しております。
杭外周溶接鉄筋を考慮した計算を行いたい場合は、設計者のご判断により、「杭頭
結合計算」－「杭頭補強鉄筋」画面で「補強鉄筋＝杭体内補強鉄筋 （または中詰め補強鉄筋）」として計算してくださいますようお願いいたします。
なお、計算書の「杭頭結合計算」－「仮想鉄筋コンクリート断面照査」では、上記で設定された鉄筋種類名が出力されますので、必要に応じて、印
刷プレビュー画面の［ソース］編集にて修正してくださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－１１． |
杭基礎設計便覧の適用基準(H19)を選択した時、またはしない時 の杭頭応力を計算するモーメントの値が異なっているのはなぜか |
| Ａ１－１５－１１． |
杭頭接合計算の仮想鉄筋コンクリート断面照査（接合方法B）において、「H19年1月の杭基礎設計便覧を適用」かつ「レベル２地震時照査をしない」場合、常時およびレベル1地震時の照査に用いるMは「杭頭曲げモーメントと地中最大曲げモーメントのうち大きい方の値」としています。
そのため、杭基礎設計便覧の適用基準(H19)を選択した場合、地中部の最大曲げモーメントが照査に用いられるMとして選定されております。
この判定について、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）」6-3-2(P.302)では、
「杭頭部の発生断面力にて算出された応力度が許容応力度以下であることを照査する。」と記載されております。
本記述のみを参照するならば、仮想鉄筋コンクリート断面の照査としては、杭頭部の発生曲げモーメントを用いるものと考えられますが、次頁において、 「液状化が生じない地盤にある橋台のようにレベル2地震時の照査を省略してもよい基礎においては、中詰め補強鉄筋（杭体内補強鉄筋）のみによる仮想鉄筋コンクリート断面で、杭頭部の設計に用いる曲げモーメントにて算出した応力度が許容応力度以下であることを照査する。」との記述があり、これに対し、
①橋台においては、偏荷重が常に作用していることや側方移動のおそれがあること。
②地震時の動的非線形応答の推定法に不明な点が多いことより、杭頭結合部に想定外の断面力が発生する可能性があるという状況に対して、可能な限り杭頭部へ先に損傷領域を誘導するように配慮したものである。
と記載されています。
本解説の主旨は、レベル2地震時照査を行うケースにおいては、レベル2地震動を受ける場合に杭頭結合部にて損傷が先行し，進展することを避け，杭頭部へ損傷領域を誘導した設計が行われる、しかしながら、このような設計が行われないケースにおいては、現在の設計計算ではカバーできない大きさの応力状態が結合部に生じる可能性があり、また、可能な限り杭頭部へ損傷領域を先に誘導するように配慮した設計を行う必要性がある（基礎工2006.12月号.P.50）ということを論じたものであろうと考えられます。
本プログラムでは、上記の主旨を鑑み、前述の「杭頭部の設計に用いる曲げモーメント」は杭頭曲げモーメントと地中部最大曲げモーメントのうち大きい方を用いる必要があると判断し、仮想鉄筋コンクリート断面の照査を行っております。
なお、「計算条件」－「入力条件」画面で「杭頭結合計算の杭頭作用力＝直接入力」を選択した場合、本プログラムでは、「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面で設計に用いる曲げモーメントを入力することが可能です。
レベル2地震時照査を行わないケースにおいても、杭頭発生曲げモーメントを用いて照査を行う場合、上記画面にて、地中部モーメント＝杭頭モーメントと入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。地中部モーメントは、仮想鉄筋コンクリートの照査以外では、方法Ａのフーチングコンクリートの水平支圧応力度の照査において、上記画面の「使用モーメント」を「2=地中部」とした場合のみ用いております。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－１２． |
杭頭作用力を「安定計算から自動的に設定する」
としていても、「杭頭接合計算」－「杭頭作用力」で使用モーメントが自動設定とはならないのはなぜか。 |
| Ａ１－１５－１２． |
「計算条件」－「基本条件」－「基本条件」－「杭基礎の適用基準」がチェックされていない場合は使用モーメントの取り扱いが設計者の方のご判断となるため、その場合においては選択となります。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－１３． |
杭頭結合A方式の場合、L2照査から杭頭照査が省かれるが、根拠を知りたい。 |
| Ａ１－１５－１３． |
「杭基礎設計便覧(H19.1)」の 6.杭とフーチングの結合法のp.294に、以下の記述がございます。
『
（省略）杭とフーチング縁端が道示Ⅳ12.3の距離を確保され、常時およびレベル1地震時の照査を満足する場合にはレベル2地震時の照査を省略してもよい。ただし、杭頭結合部は、レベル2地震時においても、結合部が応力的に弱点とならないように杭体と同等以上にしておく必要があることから、「6)仮想鉄筋コンクリート断面の照査」を行う。
』
また、「6)仮想鉄筋コンクリート断面の照査」(p.301)では、次の記述がございます。
『
鋼管杭・鋼管ソイルセメント杭・ＲＣ杭・ＰＨＣ杭およびＳＣ杭において、杭頭結合方法Ｂとする場合は、杭頭結合部が杭頭部より先行して損傷しないよう、フーチング内に鉄筋コンクリート断面を仮定した断面（以下、仮想鉄筋コンクリート断面という）におけるコンクリートおよび鉄筋の応力度を照査する必要がある。
』
従いまして、結合方法Ａの場合は、照査をしないでもよいと解釈しております。
|
| |
|
| Ｑ１－１５－１４． |
ヘルプの[操作方法]-[メニューの操作]-[入力]-[杭基礎]-[杭頭接合計算]のページの「■杭頭作用力」の項目に「レベル2地震時の照査を省略する場合・・・杭頭，地中部のうち大きい方を用いる」とあるがその根拠は何か。 |
| Ａ１－１５－１４． |
本プログラムの杭頭結合部の照査は、杭基礎設計便覧(H19.1)を参照し作成しておりますが、本文献6-3-2(P.302)において、
「杭頭部の発生断面力にて算出された応力度が許容応力度以下であることを照査する。」
と記載されております。
本記述のみを参照するならば、仮想鉄筋コンクリート断面の照査としては、杭頭部の発生曲げモーメントを用いるものと考えられますが、次頁において、
「液状化が生じない地盤にある橋台のようにレベル2地震時の照査を省略してもよい基礎においては、中詰め補強鉄筋（杭体内補強鉄筋）のみによる仮想鉄筋コンクリート断面で、杭頭部の設計に用いる曲げモーメントにて算出した応力度が許容応力度以下であることを照査する。」
との記述があり、これに対し、
1）橋台においては、偏荷重が常に作用していることや側方移動のおそれがあること。
2）地震時の動的非線形応答の推定法に不明な点が多いことより、杭頭結合部に想定外の断面力が発生する可能性があるという状況に対して、可能な限り杭頭部へ先に損傷領域を誘導するように配慮したものである。
と記載されています。
本解説の主旨は、レベル2地震時照査を行うケースにおいては、レベル2地震動を受ける場合に杭頭結合部にて損傷が先行し，進展することを避け，杭頭部へ損傷領域を誘導した設計が行われる、しかしながら、このような設計が行われないケースにおいては、現在の設計計算ではカバーできない大きさの応力状態が結合部に生じる可能性があり、また、可能な限り杭頭部へ損傷領域を先に誘導するように配慮した設計を行う必要性がある（基礎工2006.12月号.P.50）ということを論じたものであろうと考えられます。
本プログラムでは、上記の主旨を鑑み、前述の「杭頭部の設計に用いる曲げモーメント」は、杭頭曲げモーメントと地中部最大曲げモーメントのうち大きい方を用いる必要があると判断し、仮想鉄筋コンクリート断面の照査を行っております。
ただし、「杭頭部の設計に用いる曲げモーメント」として、上記の曲げモーメントを用いると明記されているわけではありません。
本プログラムでは、「計算条件」－「入力条件」画面で「杭頭結合計算の杭頭作用力＝直接入力」を選択することにより、「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面において、設計曲げモーメントを直接入力することが可能です。
レベル2地震時照査を行わないケースにおいても、杭頭発生曲げモーメントを用いて照査を行うべきとお考えであれば、上記画面にて、地中部モーメント＝杭頭モーメントと入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。地中部モーメントは、仮想鉄筋コンクリートの照査以外では、方法Ａのフーチングコンクリートの水平支圧応力度の照査において、上記画面の「使用モーメント」を「2=地中部」とした場合のみ用いております。
|
| １－１６．杭頭補強鉄筋照査 |
Ｑ１－１６－１． |
杭基礎設計便覧（平成19年1月）に準じたときの杭頭補強鉄筋において、杭外周溶接鉄筋の鉄筋がカウントされない。 |
| Ａ１－１６－１． |
「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」6-3-2(P.303)において、「杭外周溶接鉄筋は、フーチング下面から100mmしか突出していない杭頭部への溶接であることや鉛直方向への溶接であるなど、一般の場合に比べて著しく施工性に劣ることから、想定した品質が確保されない可能性がある。したがって、常時の荷重や供用期間中に発生する確率が高いレベル1地震時の照査においては、品質が確実に確保される中詰め補強鉄筋（RC杭・PHC杭およびSC杭では杭体内補強鉄筋を含む）のみを杭頭補強鉄筋として考慮し、杭外周溶接鉄筋は考慮しないこととした。」とあり、常時，レベル1地震時に対する照査では、杭外周溶接鉄筋を考慮せずに行うことが規定されております。
本プログラムでは、上記を参照し、「計算条件」－「基本条件」画面の「杭基礎設計便覧の適用基準（H19年1月）」がチェックされているとき、杭外周溶接鉄筋を考慮せずに照査を行っております。 |
| |
|
| Ｑ１－１６－２． |
以下のエラーが発生する原因は？
-----------------------------
杭頭補強鉄筋データエラー
*段目かぶりに誤りがあります。
下記のように修正して下さい。
*段目かぶり ＜ （直径－内径）／２
------------------------------ |
| Ａ１－１６－２． |
「杭頭結合計算」－「杭頭補強鉄筋」画面において、『内径』を入力されているのではないでしょうか。
杭頭結合部の照査は、フーチング内に定着された仮想鉄筋コンクリート断面に対する照査であることから、通常内径は0(mm)として入力し、円環断面ではなく円形断面として照査します。
内径が入力されている場合、中詰め補強鉄筋が中空部に配置されていると判断され、ご質問のデータエラーが生じています。
なお、本プログラムでは、前身であるDOS版製品時に、PHC杭で仮想鉄筋コンクリート断面を円環断面として検討したいというご要望をいただき、内径の入力を設けております。
通常の仮想鉄筋コンクリート断面の設計では、円形断面として照査しますので、内径は0.0となります。
|
| １－１７．杭頭カットオフ照査 |
Ｑ１－１７－１． |
ＰＨＣ杭のレベル2地震時照査において、杭頭カットオフの影響を考慮する必要はないのか？ |
| Ａ１－１７－１． |
常時，レベル1地震時に対しては、杭基礎設計便覧(H19.1)2-6-3(P.185)において、カットオフによるプレストレスの損失を考慮した鉄筋コンクリート断面としての照査方法が規定されていることから、本プログラムでは、これに準じた照査を行っています。
これに対し、レベル2地震時では、道示や他の文献等においても、カットオフ区間に対する照査方法は明記されておりません。よって、本プログラムでは、レベル2地震時に対するカットオフ区間の照査は行っておりません。
ただし、「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)社団法人日本道路協会」(P.9-21)において、「杭頭付近はカットオフによりプレストレスが減少していることから、軸方向圧縮力によるせん断耐力の割増しは死荷重による杭頭での軸力のみを考慮した。」と記述されており、カットオフによるプレストレスの損失を考慮する場合、せん断耐力照査時の軸方向圧縮力による補正係数ＣN算出に有効プレストレスσceを考慮せずに計算を行うよう記述されています。同様に、杭基礎設計便覧(H19.1)3-8-2(P.237)，2-6-3(P.187)においても、「ただし、有効プレストレスσe＝0とする。」と記述されています。
これより、本プログラムでは、「レベル2地震時基本条件」－「計算条件①」画面に『せん断耐力照査用のＣN算出時の有効プレストレスσceの取扱い』スイッチを設け、プレストレスの損失を考慮する場合、「無視」を選択することにより、有効プレストレスを考慮せずに照査を行うことが可能で、これにより、カットオフの影響を反映しております。
|
| １－１８．他「ＵＣー１シリーズ」との関連 |
Ｑ１－１８－１． |
旧版データの利用時の問題。 |
| Ａ１－１８－１． |
本製品では統合前の製品のデータを読み込むことが可能ですが、以下の留意点がございます。
(1) 保存時の製品バージョンが古い場合はサポートしていない（データの保存内容の変更のため）。
(2) SI単位系保存データのみサポート
その為、従来単位系で作成されていたデータを利用するには、各製品でデータを読み込み、単位系を変更していただき、保存したデータをご利用いただく必要があります。
製品helpの「旧製品のデータファイルについて」を併せてご確認下さい。
|
| １－１９．その他 |
Ｑ１－１９－１． |
千鳥配置の場合のスターラップの入力方法は？
|
| Ａ１－１９－１． |
千鳥配置は鉄筋量が半分になるため、整形配置を元に下記のいずれかの入力を行えばよろしいかと思います。
(1)本数を半分にする
(2)間隔を倍にする
なお、お問合せのスターラップの入力は、
・許容応力度法
・道示Ⅳ5.1.3（P.160～）の式(5.1.3)（必要斜引張鉄筋量）
・レベル2地震時
・道示Ⅳ5.2.3（P.166～）の式(5.2.1)（斜引張鉄筋の負担するせん断耐力）
に用いております。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－２． |
スパイラル鉄筋の配置区間について2画面あるが、それぞれの入力方法は？ |
| Ａ１－１９－２． |
それぞれの配置区間の入力方法は以下の通りです。
(1)「断面計算」画面（杭体応力度照査用）
「杭配置」－「基本条件」画面で入力された『断面の変化』スイッチ（断面変化なし／上・下杭／上・中・下杭）を参照しており、配置区間の最大値は、
■断面変化なし
最大値＝１
■上・下杭
最大値＝２ （上杭のみ配置＝１，杭先端まで配置＝２）
■上・中・下杭
最大値＝３ （上杭のみ配置＝１，中杭まで配置＝２，杭先端まで配置＝３）
となります。
(2)「杭本体」－「杭種別データ」画面（レベル2地震時照査用）
(1)と同様に『断面の変化』スイッチを参照しますが、Ｍ－φ関係により「杭配置」－「データ」画面で入力された『充填範囲』を考慮します。
充填範囲が入力されていない場合は上記(1)と同じ入力となりますが、入力されている場合の配置区間の最大値は、(1)の最大値より＋１され、
■断面変化なし
最大値＝２ （充填範囲のみ配置＝１，杭先端まで配置＝２）
■上・下杭
最大値＝３ （充填範囲のみ配置＝１，充填範囲以外の上杭まで配置＝２，杭先端まで配置＝３）
■上・中・下杭
最大値＝４ （充填範囲のみ配置＝１，充填範囲以外の上杭まで配置＝２，中杭まで配置＝３，杭先端まで配置＝４）
となります。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－３． |
偏心した増し杭の場合、作用力の作用原点位置は杭全体の図心、もしくは底版の図心であるか |
| Ａ１－１９－３． |
増し杭工法のとき、作用力の作用原点位置は、既設底版下面中心となります。したがって、既設底版下面中心の作用力を集計し、入力してください。なお、レベル2地震時の死荷重時の作用力も同様です。
ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「補強設計（増し杭工法）」にも同様の説明を記載しておりますのでご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－４． |
回転杭の羽根外径は任意で入力できないか？ |
| Ａ１－１９－４． |
本プログラムの回転杭工法は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）」参考資料「9．回転杭」（P.436～）を参照し作成しております。
上記の杭基礎設計便覧は、1.5倍径，2.0倍径の羽根外径のみ記載されておりますので、本プログラムも同様の羽根外径としております。
そのため、任意の羽根外径を入力することはできません。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－５． |
鋼管ソイルセメント杭の場合、「計算条件」－「設計条件」－「鋼管ソイルセメント杭」の「許容荷重Na」とは？ |
| Ａ１－１９－５． |
許容荷重Ｎaとは、杭部材の圧縮強度による杭軸方向の許容荷重（＝鋼管断面積×許容応力度）を示しており、許容荷重を「考慮する」としたとき、
(1)通常の許容押込み力Ｒa，引抜き力Ｐa
(2)許容荷重Ｎa
の計算を行い、小さい方を許容押込み力，引抜き力として採用します。
上記(1)，(2)の計算値および計算過程は、計算書の「予備計算」－「許容支持力・引抜力の計算」の最後のページに出力しておりますのでご参照ください。
なお、本プログラムの鋼管ソイルセメント杭の計算は、道示Ⅳの参考文献（P.431～）に記載されている、
28)「(財)国土開発技術研究センター，ガンテツパイル（鋼管ソイルセメント杭工法），一般土木工法・技術審査証明報告書，2000.3」
29)「(財)国土開発技術研究センター，ＨＹＳＣ杭（鋼管ソイルセメント杭工法），一般土木工法・技術審査証明報告書，2000.12」の資料を参照しており、前述の許容支持力の考え方は、29）の文献の（P.154～P.155）の記述を参照したものです。
また、上記の説明は、「計算条件」画面上の［ヘルプ］の「鋼管ソイルセメント杭データ」にも詳しく記述しておりますので、あわせてご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－６． |
SC杭の杭体単位長さ重量はどのように算出されるのか？ |
| Ａ１－１９－６． |
SC杭においては、「杭基礎設計便覧」記載の単位重量（参考値）は用いておらず、次のように、プログラム内部にて厳密に計算しております。
詳細は、下記の例をご参照ください。なお、^はべき乗を示します。
■杭体諸元（SC杭）
外径D = 0.600(m)
内径H = 0.420(m)
鋼管厚t = 0.006(m)
■コンクリート部の断面積
Ac = π・｛(D/2 - t)^2 - H/2^2｝
= π・｛(0.600/2 - 0.006)^2 - 0.420/2^2｝
= 0.1330024(m2)
■鋼管部の断面積
As = π・｛D/2^2 - (D/2 - t)^2｝
= π・｛0.600/2^2 - (0.600/2 - 0.006)^2｝
= 0.0111966(m2)
■杭体重量
W = Ac・25.5 + As・77.0
= 4.2537(kN/m) |
| |
|
| Ｑ１－１９－７． |
底版形状に対して45°の方向に荷重が作用する場合の入力方法 |
| Ａ１－１９－７． |
本プログラムの作用力は、Ｘ軸，Ｙ軸平行に作用するように入力していただく仕様としておりますが、底版形状に対して45°の方向に荷重が作用する場合、下記の2通りの設計で対処できるものと思われます。
■2.5次元解析で設計
常時，暴風時，レベル1地震時であれば、2軸方向に荷重が作用するケースの計算を行うことが可能と考えられます。
この場合、橋軸方向に作用する水平力，モーメント、橋軸直角方向に作用する水平力，モーメントを分力として入力してご対処ください。
2.5次元解析における計算方法につきましては、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「安定計算および杭体断面力の計算」 に詳しく記載しておりますので、ご参照くださいますようお願いいたします。
■2次元解析で設計
作用力の向きをＸ軸，Ｙ軸にし、杭配置（座標）を変更によりご対処くださいますようお願いいたします。
ただし、この場合は、安定計算，杭体断面力計算のみ可能で、底版照査は適用不可となります。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－８． |
液状化を考慮したケースと無視したケースを同時に計算することはできるか。
|
| Ａ１－１９－８． |
本プログラムでは、次の設定を行うことにより、液状化の影響を無視したケース，考慮したケースの同時計算が可能です。
■レベル1地震時
「計算条件」－「基本条件」画面において、「レベル1地震時の液状化有無」の「無視」，「考慮」を両方ともチェックします。
■レベル2地震時
「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面において、「液状化」の「無視」，「考慮」を両方ともチェックします。
ここで、液状化を考慮したケースとは、「地層」－「低減係数」画面で入力あるいは計算された土質定数の低減係数ＤEを、地盤バネや周面摩擦力に考慮した計算を行うことを示しています。ただし、全層のＤEが1.000のとき、ＤEを考慮しても（地盤バネや周面摩擦力にＤEを乗じても）結果に相違が生じないことから、本プログラムでは、全層のＤEが1.000のとき、上記のスイッチは「無視」に固定し選択できないようにしています。選択不可（グレー表示）となっている場合、「地層」－「低減係数」画面の低減係数ＤEをご確認ください。
なお、常時，レベル1地震時の計算では、「作用力」－「荷重ケースの設定」画面の「地盤バネ」（「基準値」－「荷重ケース」画面で荷重ケースごとに設定）が「地震時」となる荷重ケースに対し液状化の影響を考慮した計算を行っており、この荷重ケースに対しては、液状化無視／考慮の両方の計算結果を出力しています。
また、橋台基礎のレベル2地震時照査は、道示Ⅴ6.4.8(P.105)より、液状化の影響を考慮する場合のみ検討を行えばよいと考えています。よって、参考として液状化無視の計算を行うことも可能としておりますが、これらの同時計算を行うことはできません。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－９． |
汎用骨組み解析プログラムで基礎をモデル化するとき、本プログラムで算出されるバネ値のどれを用いたらよいか。
|
| Ａ１－１９－９． |
杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4は、杭頭の力と変位との関係を表したもので、道示Ⅳ12.6.2(P.375)の解説のように、杭1本のバネ値を示しています。杭頭の集約バネであり、ラーメン橋脚やBOXカルバートの断面方向のモデル化で杭を1本ごとに支点バネとして定義する際に用います。
これに対し、基礎バネは、道示Ⅳ12.7(P.380)(解12.7.2)により求まる基礎天端中心における杭基礎全体のバネ値を示しています。各杭のＫvやＫ1～Ｋ4を集約して求めたもので、一般に、橋梁全体の骨組解析のように、杭基礎全体を一つの支点として定義する場合に用います。
また、上記のバネ値は、
・常時，地震時のα・Ｅo
・固有周期算定用の動的変形係数ＥD
のいずれかを用いて算出します。
α・Ｅoを用いて算出されたバネ値は、支承の水平移動量の算定などに用います。これに対し、ＥDを用いて算出されたバネ値は、固有周期を算定するために橋梁全体をモデル化する場合に用います。また、道示Ⅴ7.3.2(P.114)の記述、「基礎の変形の影響は、一般に基礎の抵抗を表すバネにより線形でモデル化してよい。ここで、基礎の抵抗を表すバネ定数は、式(解6.2.1)及び式(解6.2.2)による地盤反力係数の基準値を用いて式(解6.2.12)により算出してよい。」より、動的解析を行う場合の基礎の動的バネとしても用います。
以上のように、どのような解析モデルに使用するかにより必要とするバネ値が異なります。ご検討の照査内容を勘案し、下記のいずれかの値をご参照ください。
■地盤の変形係数α・Ｅoによるバネ値
・Ｋv
「設計条件」－「バネ定数，許容支持力・引抜力，断面二次モーメント」
・Ｋ1～Ｋ4
「安定計算」－「杭軸直角方向バネ定数」
・基礎バネ
「安定計算」－「杭基礎の剛性行列」
■動的変形係数ＥDによるバネ値
・Ｋv，Ｋ1～Ｋ4
「基礎バネ計算」－「杭軸直角方向バネ定数，杭軸方向バネ定数」
・基礎バネ
「基礎バネ計算」－「固有周期算定用地盤バネ定数」
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１０． |
底版照査に用いる引張主鉄筋比ptの算出方法
|
| Ａ１－１９－１０． |
底版照査に用いる引張主鉄筋比は『断面図心位置から引張側にある主鉄筋の断面積の総和を全幅×有効高で除した値』として算出しております。
ｐt＝Ａs／(ｂ・ｄ)
ここに、
Ａs：断面の図心位置から引張側にある主鉄筋の総和（mm2）
ｂ：部材断面幅（＝全幅）(㎜)
ｄ：部材断面の有効高(㎜）
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１１． |
メイン画面「ファイル」メニューの『柱状図』が選択できない
|
| Ａ１－１９－１１． |
本メニューは、杭基礎側の「予備計算」が実行されていない状態では選択できません。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１２． |
予備計算を行っていない状態で、柱状図のみ出力したい
|
| Ａ１－１９－１２． |
本プログラムでは、Ver.8.04.00にて、「地層」－「Ｎ値」画面に測定点ごとのＮ値の入力を追加し、平均Ｎ値の推定および測定点ごと
の詳細なＮ値を用いた液状化の判定が行えるように機能を拡張いたしました。
この機能では、「杭配置」画面が未入力の状態でも出力できるため杭の概略図は出力しておりませんが、その他の部分に関してはメイン画面の
「ファイル」メニューにある柱状図とほぼ同等の入力と出力が可能となっております。
以下は、操作方法の概略となります
1.「地層データ」画面に入り「N値」タブを選択する
2.「N値測定点を入力する」チェックボックスにチェックを入れ、深さとN値のデータを入力する
(※入力方法を「標高入力」に変更すれば測定点位置を標高で入力する事も可能です)
3.「印刷」ボタンを押し出力を行う。(現行ではプリンタ出力のみに対応しております)
「地層データ」画面のヘルプボタンより開くヘルプも併せてご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１３． |
常時，レベル1地震時では浮力の有無のスイッチがないが、浮力の有無はどのように取り扱っているのか。
|
| Ａ１－１９－１３． |
常時，レベル1地震時において、浮力は、
①許容支持力，引抜き力算定時の杭および土の有効重量
②フーチング下面中心の作用力計算における土砂やフーチングの浮力
③フーチング許容応力度法照査の断面力計算における土砂やフーチングの浮力
に考慮されます。
上記①の計算では、一般に、浮力考慮，浮力無視で変わることはないものと考えることから、本プログラムでは、「地層」－「地層線」－「設計地盤面」画面の「水位（常時）」，「水位（地震時）」を用いた2種類の許容支持力，引抜き力のみ計算し、「基準値」－「荷重ケース」画面の「許容支持力（常時／地震時）」スイッチにより使い分けています。
これに対し、上記①，②に関しては、「作用力」－「柱下端作用力」（あるいは「作用力」－「作用力」）画面の「水位」により、計算に用いる水位を直接指定していただくようにしています。
あらかじめ浮力考慮時の水位，浮力無視時の水位（フーチング下面）を設定し、荷重ケースごとに「浮力考慮」，「浮力無視」スイッチを指定するのではなく、荷重ケースごとに直接水位を指定します。
なお、「作用力」画面では、画面上の［水位連動］ボタンにより、前述の「地層」画面の水位を連動することができます。
ただし、前述のように、荷重ケースごとの浮力有無のスイッチを用意しているわけではありませんので、常時は常時水位，地震時は地震時水位が全ケースに一様にセットされます。
お手数ですが、浮力無視ケースについては、［水位連動］を行った後、手動で0.000(m)と設定してください。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１４． |
FRAMEで算出した断面力を杭基礎の作用力として入力する場合、柱基部断面力と底版下面作用力のどちらを入力したらよいか
|
| Ａ１－１９－１４． |
杭配置，杭径等を変更して繰り返し計算する場合、底版寸法が変化する可能性がありますので、柱下端作用力を入力し作用力自動計算を行った方がよろしいかと思われます。
なお、算出された作用力は、計算書の「予備計算」－「作用力計算」で計算過程を出力しておりますので、算出された作用力に問題ないかをご確認くださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１５． |
ＳＣ杭＋ＰＨＣ杭 杭軸方向バネ定数において、ヘルプに以下のように記載されているが、その出典根拠
※ＳＣ杭＋ＰＨＣ杭のとき、ＰＨＣ杭の断面を用いて算出します。その他の杭種のとき、上杭の断面を用いて算出します。
|
| Ａ１－１９－１５． |
本プログラムにおける『杭の軸方向バネ定数』の算出は、道示Ⅳ12.6.1(P.373～)に記載されている考え方にしたがって作成しております。
同道示Ⅳ（P.374）では、「ＰＨＣ杭の上杭としてＳＣ杭を用いる場合には、ａ，Ａp，ＥpはＰＨＣ杭の値を使用するものとする。」と記載されており、本プログラムも本記載に従い、ＳＣ杭＋ＰＨＣ杭のときはＰＨＣ杭の値を用いて算出しております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１６． |
増し杭計算を行った際「構造系が不安定・・」というメッセージが発生した
既設杭が原因でエラーが発生している場合、データを変更できないがどのように対処したらよいか
|
| Ａ１－１９－１６． |
本プログラムの増し杭工法は、「既設道路橋基礎の補強に関する参考資料(H.12.2)社団法人日本道路協会」を参照し作成しております。
本文献は、4.1.5(P.4-64)の「本計算例では、既設杭と新設杭が一体として荷重に抵抗するとした計算方法を示している。」の記述のように、既設杭に荷重を分担させ、既設杭の抵抗を期待した設計を行う方法が記載されています。
既設杭，増し杭の両方で荷重に抵抗する考え方であることから、既設杭に対しても安全性を満足させる必要があります。
前述の「既設道路橋基礎の補強に関する参考資料」において、「ただし新設杭に比較して既設杭のじん性が極端に低い場合、例えば設計年度の古い既設RC杭や
PC杭では、・・・この様な場合は既設杭を無
視した計算を行っても良いと思われる。」とあり、既設杭の鉛直抵抗，水平抵抗を無視した設計法が紹介されております。
既設杭の抵抗を期待しない設計法であれば、既設杭の照査がOUTとなるケースにおいてもOKと判断することも可能かと思われますが、本文献では、既設杭の抵抗を期待しない設計法について詳細が明記されておらず、具体的な設計法が明確でないことから、本プログラムでは本方法には対応しておりません。ご了承ください。
なお、増し杭工法では、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「補強設計（増し杭工法）」に記載しておりますように、
・既設死荷重は既設杭のみが負担する。
・補強に伴う増加荷重は既設杭と増し杭で分担する。
・地震力に対して、既設杭と増し杭で分担する。
として荷重を分担しております。
地震力を伴わない既設死荷重に対しては既設杭のみで負担するものとしておりますが、その他の増加荷重および地震力は既設杭および増し杭の両方で負担します。
したがって、増し杭を増すことで、既設杭の負担を小さくできるものと考えられます。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１７． |
杭体応力度の結果確認で任意の杭の応力度を確認する方法はあるか |
| Ａ１－１９－１７． |
[杭配置]-[杭径・杭長の変化]で「あり」を選択した場合は、結果確認、計算書の杭体応力度の出力で、指定の杭体応力度の確認を行うことが可能となります。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１８． |
増し杭工法の場合に群杭が選択できないという理由は何か |
| Ａ１－１９－１８． |
増し杭による施工を行った場合、群杭として既設杭の形式とどのような兼ね合いを持つかについて明確に示唆する文献がないため、現行では選択不可としております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－１９． |
鋼管ソイルセメントの場合、単位重量は、鋼管＋ソイルセメントで考えているのでしょうか？ |
| Ａ１－１９－１９． |
鋼管ソイルセメント杭の単位重量に付きましてはお考えの通りです。
[材料]-[杭体]に単位重量に関するデータと算定式の表記があります。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２０． |
盛こぼし橋台のレベル１地震時の変位の判定を、（地震時+変位荷重）による変位(δ1)から（地震時のみ）による変位（δ2）を引き、さらに、地盤変位（δ3）を引いた変位（Δδ=δ1-δ2-δ3）で判定しているが、Δδ=δ1-δ3で判定すべきではないか |
| Ａ１－１９－２０． |
NEXCO設計要領第二集(H24.7)(P.4-47)の「レベル１地震時の水平変位について、通常荷重による相対変位及び地盤変位荷重を考慮した相対変位は、5章2-2に示す許容変位量以下でなければならない。」の記述から、以下の２ケースについて照査を行うものと解釈しております。
(1)レベル１地震時の通常荷重による相対変位の変位照査
(2)地盤変位荷重を考慮した相対変位の変位照査
(1)では計算結果の水平変位(δ)から地盤の変位量(δ3)を差し引いた値（δ-δ3）で判定します。(2)では（地震時＋変位荷重）の水平変位（δ1）から、（地震時のみ）の水平変位（δ2）を引き（地盤変位荷重のみ）の水平変位を算定しますが、この水平変位と地盤変位の差が照査する水平変位と解釈しております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２１． |
斜杭の圧密沈下の検討を行う場合、[作用力]-[斜杭の圧密沈下の検討]で入力を行うと、「圧密層内に粘性土層以外が存在しております。その場合計算の妥当性が失われますがよろしいでしょうか。」という警告文が出現するが、どのような意味があるのか。 |
| Ａ１－１９－２１． |
道路橋示方書Ⅳp.622におきまして、「根拠となる実験的・解析的検討での条件から，圧密層表層の沈下量が層厚の5%以下及び1m以下の地盤を適用対象とし，圧密層間に非圧密層が存在するような互層地盤は対象外である。」と記載されております。
そのため、参考文献より原則として圧密沈下の対象とする地層は互層のない粘性土層であるものとして想定しております。
しかし設計者によってはその前提としても互層地盤である場合を想定して計算を行いたいケースがあることを考慮し、プログラム上では非粘性土層を含む互層地盤であっても計算そのものは行うことができるようになっております。
ただし、その場合については添付頂きました画像にもありますように、示方書の前提に則らないため計算の妥当性はないものと考えております。よって、互層地盤を認めた上で計算される場合につきまして設計者によるご判断にお任せするものとしております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２２． |
操作ガイダンスのようなものがあるか。 |
| Ａ１－１９－２２． |
操作ガイダンスにつきましては、弊社製品は基本的にＨＰ上に公開をしておりますのでご参照いただければと思います。基礎、杭基礎の設計につきましては以下より取得することができます。
http://www.forum8.co.jp/faq/manual-index.htm#kiso
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２３． |
杭体応力度を杭毎に確認する方法はあるか。任意の位置の杭体応力度のデータについて確認したい。 |
| Ａ１－１９－２３． |
[着目杭指定]にて全ての杭を指定して頂くこと方法が考えられます。ただしこの場合、着目杭指定の制限により2.5次元解析、増杭不可などの計算上の制限が発生致します。 |
| |
|
| Ｑ１－１９－２４． |
杭間隔2.5Dを確保した通常の場所打ち杭と、橋軸方向の杭間隔のみ2.0Dまで縮めた群杭の場所打ち杭。計算すると、レベル2の橋軸方向において、2.5D杭が杭耐力でNG，群杭が全てOKとなった。どのような理由によるものか。 |
| Ａ１－１９－２４． |
杭間隔を広げますと、同じ杭頭鉛直反力で比較した場合、底版下面中心位置での杭頭鉛直反力によるモーメントが大きくなります。
杭頭鉛直反力V、底版中心からの距離Xとした場合、杭頭鉛直反力によるモーメントMpは、
Mp=V×X
となりますので、Xが大きく（杭間隔を広げる）なりますとMpが大きくなります。
すなわち底面作用力モーメントに対する抵抗値が大きくなります。
その結果、基礎の回転に対する抵抗が大きくなり、回転角が減少します。
2.5Dで計算した場合のレベル２地震時で降伏しているケース「Ｙ方向：液状化無視：タイプⅡ：水位無視」で、群杭データと比較しますと、2.5Dデータは、杭頭モーメントで降伏していることがわかります。
先ほどの説明で、杭頭鉛直反力で底版下面作用力に対する抵抗モーメントが変化することを説明しましたが、その結果として杭頭モーメントも変わってきます。
杭頭反力と底版下面作用力は釣り合いますので、道示Ⅳ(解12.7.6)(P.415)のように、杭頭モーメントMtと杭頭鉛直反力によるモーメントV・xの合計値と底版下面作用力Moは一致します。
∑(Mti+Vi・xi)=Mo ...(解 12.7.6 ※抜粋)
従いまして、群杭では杭頭曲げモーメントが小さくなったため、降伏にいたらなかった結果となっています。
杭頭曲げモーメントの出方は、上式のように、杭頭反力と杭座標、底版下面モーメントで出方が変わりますので、必ずしも大きくなるとは限りません。∑(Vi・xi)が大きいですと∑Mtiはマイナス値ともなり場合があります。
本ケースでは、群杭とした方が小さくなったというケースです。
なお、計算結果画面の「荷重変位関係」をご覧いただければわかりますが、群杭データの方が上部構造変位が大きくなっています。
上部構造変位δは次式で計算しています。
δ=δx+α・hu
δx：底版下面の水平変位
α：底版下面の回転角(rad)
hu：底版下面から上部工慣性力作用位置までの距離
群杭は基礎が回転しやすいためαが大きくなり、変位が大きくなったと考えられます。
レベル２地震時照査の降伏判定では、変位は照査対象ではありませんので影響はありませんが、基礎が降伏し応答変位照査を行う場合では、降伏変位を算定に用いますので影響します。
群杭データでは、基礎は降伏しておりませんので、群杭によるデメリット部分が表面化していないケースとなっています。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２５． |
増し杭施工時に底版幅が下限値入力にも関わらず赤字になるが計算上は問題ないか。 |
| Ａ１－１９－２５． |
入力シート内の制限値判定上の問題であり、表示される入力範囲に入っていれば計算については問題ございません。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２６． |
底版レベル2地震時照査において、せん断照査位置は、内部判定となるか。 |
| Ａ１－１９－２６． |
照査位置は柱あるいは壁前面から底版厚の1／2だけ離れた位置、およびそれより外側の杭中心位置とし、これをプログラム内部で自動セットしております。
照査位置については、計算書の詳細出力で、[レベル2地震時の照査]-[底版照査]-[照査位置]にて出力しております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２７． |
側方移動の際に斜杭ができないのはなぜか。 |
| Ａ１－１９－２７． |
本プログラムの側方移動の検討は「設計要領第二集 4章基礎構造 NEXCO」(平成18年4月)4-1-8(P4-38～)を参考にしておりますが、「軟弱地盤における側方移動の影響」の照査方法が、そのまま斜杭に適用できるか否か不明なため、斜杭は対象外としております。
|
| |
|
| Ｑ１－１９－２８． |
突出杭と側方移動は同時に考慮できない理由は？
|
| Ａ１－１９－２８． |
「設計要領第二集 4章基礎構造（平成18年4月）NEXCO」図4-4-7(P.4-41)のように、設計上の地盤面が底版下面より上方となり、底版下面から側方流動圧を考える範囲に側方流動圧による最大荷重強度Ｐmaxを頂点とする二等辺三角形として載荷するケースを想定しています。
本文献に突出杭に関する記述があるわけではありませんが、現行では、設計要領に記載された条件のみを対象としており、これ以外の条件の時、警告を表示し計算に移行できないようにしています。
|
| １－２０．段落し自動配筋 |
－
|
|
| １－２１．設計調書 |
Ｑ１－２１－１． |
設計調書の「基礎工詳細設計調書（その２）」の『鉛直変位δz』の算出方法 |
| Ａ１－２１－１． |
「基礎工詳細設計調書（その３）」の『鉛直変位δz』は、ヘルプの「操作方法」－「メニューの操作」－「設計調書」－『②杭基礎の設計計算』の「１．基礎工詳細設計調書」－「(2)その２ および その３」に記載しておりますように、抽出された荷重ケースのＰmax／Ｒaの最大となる杭のＰmax／Ｋvを出力しています。
なお、鉛直変位δzは、安定照査には用いておりませんので、計算書では出力しておりません。
|
| １－２２．地震時保有水平耐力 |
Ｑ１－２２－１． |
杭基礎底版前面抵抗の水平地盤反力度について、上限値ｐｕの算出方法。 |
| Ａ１－２２－１． |
計算方法は、「道路橋の耐震設計に関する資料（青本）」p.2-68に記載されています。
道路橋示方書Ⅳ 解９．８．２より、
ＰＨｕ＝αp・ＰEｐ
αp＝1.0+0.5(z/Be)≦３０
Ｎ値２以下の軟弱粘性土ではαp=1.0
ｚ；設計時盤面からの深さ
Ｂｅ；基礎の有効前面幅
ＰEｐ；解９．５．(1)(2)による深度ｚにおける地震時の地盤の受働土圧強度
にて算出していただき、入力して下さい。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－２． |
底版レベル2地震時照査において、「以上のように、基礎はｋhyF＝0.###で降伏に達したが ～」のようなコメント（詳細欄参照）が表示され、応答塑性率照査を行わない場合があるが、どういう意味か？
|
| Ａ１－２２－２． |
表示されるコメント
------------------------------
以上のように、基礎はｋhyF＝0.###で降伏に達したが
ｋhcF≦ｋhyF（0.###≦0.###）より、基礎の降伏が生じるが基礎本体あるいは
基礎周辺地盤に塑性化が生じることにより減衰の影響が大きくなるので基礎の
損傷はそれ以上進展しないと判断される。
上表の青表示は基礎が降伏に達した条件を示しています。
------------------------------
『道路橋の耐震設計に関する資料 (平成9年3月) 社団法人日本道路協会』のP.2-62～2-63に、基礎の応答塑性率の照査に関する記述があります。
ここに、「……ｋhyFがｋhc以下であるが，道路橋示方書V編式（11.4.3）により算出される基礎の地震時保有水平耐力法に用いる設計水平震度ｋhcF（＝ＣD・ｋhc）以上の場合には，基礎に降伏が生じるが基礎本体あるいは基礎周辺地盤に塑性化が生じることにより減衰の影響が大きくなるので，基礎の損傷はそれ以上に進展しないと判断される。」とあり、本プログラムではこれを参照しています。
ｋhcF≦ｋhyFの関係で基礎が降伏に達したとき、応答塑性率の算式、
μFR＝1/2{1＋(ｋhcF／ｋhyF)2}
に代入すると、μFR＜1の関係になりますが、前述の資料のP.2-63の図-2.3.12より、応答塑性率μFR＝1.0となるため、応答変位時＝基礎降伏時としています。
このため、応答塑性率の照査結果は出力しておらず、上記の解説文を表示・出力しています。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－３． |
Ｃz・ｋhco＜ｋhpの場合、最終震度をＣz・ｋhcoまでとしているが、ｋhpまで水平震度を上げる必要はないのか？ |
| Ａ１－２２－３． |
本プログラムでは、「レベル2地震時基本条件」画面上の[ヘルプ]ボタンから開く説明画面に記載しておりますように、最終震度をCz・khcoとしており、Cz・khcoを超える水平震度に対する計算は行っておりません。
「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)社団法人日本道路協会」（P.8-32）に、「基礎が降伏に達するときの水平震度ｋhyFが地震時保有水平耐力法に用いる設計水平震度khcを上回っており、これは2.3.3の基礎の安全性の判定における図-2.3.12(a)の場合に該当する。よって、地震時保有水平耐力法に用いる設計水平震度ｋhcに対して、弾性範囲内にあるので安全と判定される。」と記載されています（文中のkhcは改訂道示のCz・khcoにあたります）。
このことから、Cz・khcoより大きな水平震度に対しては照査する必要がないと判断し、Cz・khco＜khpのケースでもCz・khcoを最終震度としております。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４． |
計算分割数はどれくらいの値を指定すればよいのか？ |
| Ａ１－２２－４． |
本プログラムの杭基礎レベル2地震時照査は、荷重増分法により計算しており、計算分割数により決まる荷重増分が小さい方が（計算分割数が多い方が）計算精度が良くなります。
分割数を増やしていくと結果に差がほとんど生じなくなります。例えば、サンプルデータの「Kui_7.F8F」（逆T式橋台：鋼管杭）では、分割数100と1000の結果に差はほとんど生じません。この場合、分割数100で十分な精度が得られていることになります。
ただし、この状態となる分割数は計算モデルに依存し、事前に適切な分割数を提示することはできません。ご了承ください。
なお、底版前面水平抵抗を考慮する場合、底版前面地盤の弾塑性の影響が大きいので、十分な計算精度を得るために、底版前面水平抵抗を考慮しない場合と比較して、分割数を大きくする必要があると思われます。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－５． |
「地盤データ」画面の『上載荷重』で、浮力無視と浮力考慮が同じである。 |
| Ａ１－２２－５． |
「地盤データ」画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、上載荷重算出用の水位は、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面で設定された『予備計算用水位』を用いております。
『予備計算用水位』が浮力無視／考慮で同じ場合、上載荷重は同じになります。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－６． |
左ツリー部の「流動荷重」が選択できない。 |
| Ａ１－２２－６． |
「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面で『計算条件＝流動化考慮』を選択ください。
なお、入力画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、「地層」－「低減係数」で流動荷重強度＞0.000の地層が存在する場合のみ『計算条件＝流動化考慮』が選択可となります。
以上より、「レベル2地震時照査」－「流動荷重」画面の入力が可能となります。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－７． |
作用力直接指定によるレベル2地震時照査時において、ｈuは何に用いているのか？ |
| Ａ１－２２－７． |
荷重変位曲線（作用水平力と上部構造慣性力作用位置の水平変位の関係をグラフ化したもの）を出力するために用いており、具体的には、上部構造慣性力作用位置での水平変位（＝基礎天端水平変位δo＋基礎天端回転角αo・ｈu）として算出しております。
以上より、ｈuは底版下面から上部構造慣性力作用位置までの高さを入力してください。
なお、荷重変位曲線のための入力であるため、ｈuを変更しても、基礎の安定計算に影響はありません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８． |
釣合鉄筋量の算出方法は？ |
| Ａ１－２２－８． |
釣合鉄筋量は、道示Ⅳ7.3(P.176)(2)において、次のように定義されています。
「釣合鉄筋量は、軸方向引張鉄筋が降伏点に達すると同時にコンクリートの縁圧縮ひずみがその終局圧縮ひずみに達するような引張鉄筋量とする。」
釣合鉄筋量の算出方法は以下のとおりです。
a）引張側の最遠位置のひずみをεsy（鉄筋の降伏ひずみ）、コンクリート圧縮縁のひずみをεcu（終局圧縮ひずみ）として中立軸位置を求める。
b）各位置のひずみを用いて、コンクリートの圧縮応力度の合力、および圧縮側鉄筋に生じる圧縮力を算出する。
c）（作用軸力が0なので）コンクリートの圧縮力と圧縮鉄筋の圧縮力の合計値を、鉄筋の降伏点強度で除した面積を、釣り合い鉄筋量とする。
参考）道示Ⅲ4.2.4(P.141)では、次の様に定義されています。
「コンクリートの終局ひずみと引張鋼材の降伏ひずみが同時に生じる場合をつり合い状態といい、その時の引張鋼材量を終局つり合い鋼材量と呼ぶ。」
(解 4.2.5)を軸力が無い場合に変更すると以下のようになります。
Ａsb＝（ｂ・ｄ・0.68・εcu／（εcu＋εsy）・σck＋Ａs’・σs’）／σsy
この式ではコンクリートの応力度分布として「図-解4.2.3」（P.140）を用いるのに対し、本プログラムでは「図-解4.2.2」-「(c)」（P.140）の応力度分布を用いておりますが、この点を除けば（解4.2.5）と同じ方法です。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９． |
レベル2地震時の底版前面水平抵抗において、液状化考慮時は前面抵抗を考慮せずに照査したい。 |
| Ａ１－２２－９． |
「底版前面水平抵抗」画面の『低減係数ＤEレベル2』に0.0を入力することで、液状化考慮時は底版前面水平抵抗を考慮しない状態となります。（※液状化無視時は底版前面水平抵抗を考慮します。）
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１０． |
計算書の最小鉄筋量照査で「Mc＝Muとなる鉄筋量」が表示されている場合と「－」の違いは？ |
| Ａ１－２２－１０． |
「Ｍc＝Ｍuとなる鉄筋量」は、曲げモーメントの1.7倍がひびわれ曲げモーメントより大きくなるとき（1.7Ｍ＞Ｍcの関係となるとき）出力しています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１１． |
「作用力を指定する」とは、どのような場合に使用するのか？ |
| Ａ１－２２－１１． |
作用力直接指定によるレベル2地震時照査は、道示Ⅴ7.4(P.117)に記述されている「動的解析の結果，橋脚の挙動が弾性域にとどまる場合には，橋脚基部に生じる断面力を橋脚基礎に作用する地震力とみなして、6.4.7の規定に基づいて照査を行えばよい。」に対応したもので、入力された作用力に対して、基礎が降伏に達するか否かを計算しています。
現行では、上記の柱基部断面力を指定する方法の他、底版下面中心の作用力を直接与えて照査する方法も用意しております。
具体的な計算は、下記の初期作用力から全作用力まで、荷重を増加させながら計算を行い、全作用力時に基礎が降伏に達しないことを照査しています。
・初期作用力
Ｖ＝Ｖp＋Ｖ’
Ｈo＝Ｈ’・SW
Ｍo＝Ｍ’・SW
慣性力の向きが正方向のとき、SW=1
慣性力の向きが負方向のとき、SW=－1
・全作用力
Ｖ
Ｈ＝Ｈp＋ＷF・ｋh＋Ｈ’・SW
Ｍ＝Ｍp＋Ｈp・(底版厚)＋ＷF・ｈF・ｋh＋Ｍ’・SW
ここに、
Ｖp：柱基部における鉛直力(kN)
Ｈp：柱基部における水平力(kN)
Ｍp：柱基部におけるモーメント(kN・m)
Ｖ’：柱基部断面力以外の鉛直力(kN)
Ｈ’：柱基部断面力以外の水平力(kN)
Ｍ’：柱基部断面力以外のモーメント(kN・m)
ｈ：頂版厚
ｋh：地盤面の水平震度
計算方法につきましては、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「レベル2地震時照査」－「基礎の耐力の照査」－「作用力を指定してレベル2地震時照査を行う」に記載しておりますので、ご参照くださいますようお願いいたします。
なお、作用力直接指定の場合、前述の通り、基礎の耐力照査（設定された全作用力を載荷したときに基礎が降伏に達しているか否か）のみを行っており、応答塑性率の照査は行いません。
詳しくは、ヘルプの「Ｑ＆Ａ」－「杭基礎」－「23.地震時保有水平耐力」－「Ｑ２３－３２」に詳しく記載しておりますのでご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１２． |
作用力を指定してレベル2地震時照査を行う場合に柱間の底版レベル2地震時照査を行う方法は？ |
| Ａ１－２２－１２． |
「レベル2地震時基本条件」画面上の［ヘルプ］の「(3)作用力を指定する場合」に記載しておりますように、本プログラムでは、作用力を指定して杭基礎レベル2地震時照査を行う方法として、
①柱基部の作用力を指定し、プログラム内部にて底版下面中心の作用力を算出を行い、この作用力を用いて照査する方法
②底版下面中心の作用力を直接指定する方法
の2種類を用意しております。
ただし、①の柱基部の作用力を指定する方法は、単柱橋脚のみのサポートとしており、多柱式橋脚の場合、②の方法により照査していただく必要があります。
よって、本件につきましては、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面で「作用力を指定してレベル2地震時照査を行う＝する（底版下面作用力）」と設定したあと、同画面の「基本条件（杭基礎）」において、底版下面中心の初期作用力（＝死荷重時の作用力），全作用力（＝慣性力が作用した状態における全荷重）を別途算出し、直接入力することによりご対処くださいますようお願いいたします。
これにより、「底版設計」－「計算条件」画面の「レベル2地震時照査：連続フーチングの柱間照査」が選択できるようになりますので、安定計算を実施した後、「計算・結果確認」－「底版照査」－「Ｘ方向」－「柱基部断面力」画面にてそれぞれの柱の断面力（断面照査時の柱基部の断面力）を入力し、底版レベル2地震時照査を行ってください。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－１３． |
レベル2地震時基本条件の計算条件の「上限値ｐHuの取扱い」にある「L／DE」とは？また計算のどの部分に用いられているのか。 |
| Ａ１－２２－１３． |
レベル2地震時照査では、杭前面地盤の非線形性を考慮した照査を行っておりますが、砂質地盤の水平地盤反力度の上限値は、道示Ⅳ(P.409)のとおり、最前列／2列目以降で異なり、2列目以降の上限値を1/2とします。
しかしながら、増し杭工法で既設杭の外側に増し杭が増設されたとき（全杭を考えたとき既設杭が最前列とならないとき）、既設杭の最前列の地盤反力度の上限値を1/2とするか否か、道示において明確な規定がありません。
したがって、本プログラムでは、既設杭の最前列の地盤反力度の上限値を1.0とするか、1/2とするかを選択していただくようにしております。
ここで、「上限値ｐHuの取扱い」に表示される「L／DE」は、「既設基礎の耐震補強技術の開発に関する共同研究報告書(その3)(平成14年9月)」の
・既設杭径DE／増し杭径DM≧3.4
・増し杭1列目から既設杭1列目までの距離L／既設杭径DE≧1.8
をいずれも満たすとき、既設杭の最前列の地盤反力度の上限値を低減せず1.0として評価してよいとの記述を参照し、参考値として表示しているもので、計算には用いておりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１４． |
壁式橋脚の橋軸直角方向に対してのみ、基礎の塑性化を考慮した設計を行うものと考えていたが、橋軸方向に対しても考慮しても良いのか。 |
| Ａ１－２２－１４． |
旧道路橋示方書Ⅴ(H8.12)の5.2(2)2)，11.1におきまして、「橋軸直角方向において橋脚躯体が設計水平震度に対して十分大きな終局水平耐力を有している場合」という記述があり、橋軸直角方向に限定して応答塑性率の照査を満足すればよいとされておりましたが、改訂後の道示Ⅴ(H14.3)
6.4.7(3)，12.1におきましては、『橋軸直角方向』との記述が削除されており、方向に依存せず、橋脚躯体が十分大きな水平耐力を有している場合は応答塑性率の照査を満足すればよいという記述となっております。
したがって、本プログラムでは、橋軸方向に対しても応答塑性率の照査を行っています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１５． |
盛りこぼし橋台の設計において基準変位量Ｓoには何を入力すればよいか
|
| Ａ１－２２－１５． |
「杭の基準変位量Ｓo」についての情報を持っておらず、適切な返答ができません。ご了承ください。
レベル2地震時の地盤反力係数は、「設計要領第二集 橋梁建築編（H18.4）」の図4-4-21（P4-57）におけるワイブル曲線にて推定すると規定されておりますが、本項における基準変位量Ｓo（＝ひずみ1％）をどのように算出すべきか明確な記述がなく、本説明から把握することができません。
このため、設計者の方のご判断で入力していただく仕様としております。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－１６． |
「レベル2地震時基本条件」－「計算条件③」画面の照査判定用の軸力の取扱いはどれを選択したらよいか |
| Ａ１－２２－１６． |
杭基礎設計便覧(P.303の4行目)では、「仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントの算定においては軸力Ｎを零とする。」と記載されております。
これより、仮想鉄筋コンクリート断面Ｍy算出用の軸力は「軸力＝０」で良いのではと思われますが、杭基礎設計便覧(P.303の5行目)に、「ただし、レベル2地震時の照査において、基礎に主たる塑性化を考慮する場合は・・・・」と記載されております。
取り方によっては、(P.303の4行目)の「軸力Ｎを零とする。」は「基礎に主たる塑性化を考慮しない」場合に対してと読み取ることもできます。
以上より、杭基礎設計便覧では軸力の取扱いが詳しく明記されておりませんので、本プログラムは、
(1)降伏判定用
(2)基礎に主たる塑性化を考慮するとき
(3)基礎に主たる塑性化を考慮しないとき
に用いる仮想鉄筋コンクリート断面Ｍy算出用の軸力を選択していただく仕様としております。
杭基礎設計便覧をご参照いただき、最終的には設計者の方のご判断により選択してください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１７． |
2柱式のフーチングで断面力の耐力照査を行いたい |
| Ａ１－２２－１７． |
レベル2地震時照査につきましては、次の手順にて入力，計算を行ってください。
1）「底版設計」－「計算条件」画面の【連続フーチングの柱間照査】で『連続フーチングの柱間照査＝する』と指定する。
2）レベル2地震時の安定計算を行う。
3）「計算・結果確認」－「底版照査（レベル2）」結果確認画面を開き、「Ｘ方向」－「柱基部断面力」で、断面照査時の『柱基部断面力』を入力する。
4）同画面の「曲げ照査」，「せん断照査」に移動し、照査結果を確認する。
なお、連続フーチング柱間レベル2地震時照査を行うには、底版自重，上載土重量，浮力，杭頭反力，および部材照査時の各柱基部の作用力が必要となりますが、例えば、ラーメン橋脚において柱基部断面力を算出する際に部材の曲げ剛性等をどのように評価して算出すべきか基準類に明示されておらず、また、本プログラムには多柱式橋脚そのものの設計機能がありませんので、設計者の方のご判断により別途算出された部材照査時の荷重状態における柱基部断面力を直接入力していただくようにしております。
部材照査時の荷重状態は次のとおりです。
・基礎が降伏に達しなかったとき：最終震度時
・基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行わないとき：基礎降伏時
・基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行ったとき：応答変位時
詳しくは、各入力画面，結果確認画面の［ヘルプ］をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－１８． |
基礎が降伏に達し、応答塑性率の照査を行うことが可能な条件にもかかわらず、応答塑性率の照査が行われない。これはなぜか？ |
| Ａ１－２２－１８． |
「レベル2地震時基本条件」－「計算条件②」画面の「橋脚に主たる塑性化が生じるとき、基礎に主たる塑性化を考慮しない」をご確認ください。
本スイッチは、道示Ⅴ12.1(P.211)の「ただし、橋脚基礎に主たる塑性化が生じることを考慮する場合には、主たる塑性化が橋脚基礎にのみ生じるようにするために、図-解12.1.2に示すように、基礎の降伏耐力が橋脚の終局水平耐力あるいは橋脚躯体基部に生じる断面力を上回らないことを確認するものとする。」に対応したもので、基礎が降伏に達したときの水平震度ｋhyFを用いて、
ｋhyF≧ｋhp・・・・橋脚基部に主たる塑性化が生じる
ｋhyF＜ｋhp・・・・基礎～地盤系に主たる塑性化が生じる
により、橋脚基部に主たる塑性化が生じているか否かを判断し、ｋhyF≧ｋhpの関係で基礎が降伏に達したとき、応答塑性率の照査を行いません。
また、作用力を直接指定してレベル2地震時照査を行う場合、基礎の耐力照査（設定された作用力を載荷したときに基礎が降伏に達しているか否か）のみを行っており、応答塑性率の照査は行っておりません。
この他、「Ａ１－２２－２」の条件も考えられます。こちらも合わせてご参照ください。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－１９． |
「レベル2地震時照査」－「地盤データ」の「杭間隔÷杭径」はどの計算に用いられ、どこに影響するのか？ |
| Ａ１－２２－１９． |
杭間隔÷杭径は、道示Ⅳ12.10.4の解12.10.8(P.409)の
ηp・αp＝荷重載荷直角方向の杭の中心間隔／杭径
を指しており、次に示される、砂質地盤の群杭効果を考慮した水平地盤反力度の上限値の補正に用いられます。
ｐHu＝ηp・αp・ｐu
ここに、
ｐHu：水平地盤反力度の上限値
ｐu：地震時の受働土圧強度
杭間隔÷杭径が異なった場合、水平地盤反力度の上限値が変わるため、杭前面地盤に塑性化領域が生じるケースでは、杭前面地盤抵抗が異なり、基礎の挙動に影響を与えます。
詳しくは、上記道示をご参照くださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２０． |
レベル2地震時の計算書において、(1)杭，(2)杭・・・とあるが、これはどの杭を示しているのか？ |
| Ａ１－２２－２０． |
本プログラムでは、水平地盤で杭径，杭長が全杭同一となるとき、全杭の結果は出力せず、条件が同一となる杭をまとめ (1)杭，(2)杭・・・として結果出力を行っています。
(1)杭，(2)杭の分け方については下記説明をご参照ください。
杭体のＭ－φ関係，水平地盤反力度の上限値が同一の杭の場合、レベル2地震時照査結果は、杭頭から杭先端までの杭体状態量（曲げモーメント，せん断力，変位）分布が同じになります。これに対し、杭体のＭ－φ関係，水平地盤反力度の上限値が異なる杭の杭体状態量分布は異なります。
本プログラムでは、杭体状態量分布が同一となる杭を同一タイプとし、このタイプ番号を(1)杭，(2)杭，・・・としています。
例えば、道示Ⅳ12.10.4に記述されていますように、コンクリート杭の場合、杭体のＭ－φ関係は
(A)図心より押込み側（軸力＝死荷重時反力）
(B)図心位置および引抜き側（軸力＝0.0）
で異なります。
また、水平地盤反力度の上限値は
(a)最前列
(b)2列目以降
で異なります。
これらを組み合せる事により、
(1)杭：最前列の杭
・Ｍ－φ関係：(A)図心より押込み側（軸力＝死荷重時反力）
・地盤反力度の上限値：(a)最前列
(2)杭：2～3列目の杭
・Ｍ－φ関係：(B)図心位置および引抜き側（軸力＝0.0）
・地盤反力度の上限値：(b)2列目以降
のようにタイプが割り振られます。
計算書の「レベル2地震時の照査」－「荷重変位曲線」の出力において、(1)杭，(2)杭の説明を出力しております。また、「液状化無視／考慮，地震動タイプⅠ／Ⅱ，水位無視／考慮」の出力に、それぞれのタイプ番号に該当する杭を杭配置図で図示しておりますので、こちらでご確認くださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２１． |
レベル2地震時の降伏判定に杭頭部の耐力（仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントＭy）が用いられているが、これはどのような理由によるのか？ |
| Ａ１－２２－２１． |
平成8年道示Ⅳ10.9.3(P.371)において、「仮想鉄筋コンクリート断面の耐力は，杭本体と同程度以上とするのが望ましい。」という記述が追加されました。
また、その後、平成9年に発刊された「道路橋の耐震設計に関する資料社団法人日本道路協会」(P.4-33)において、「したがって、杭頭部における杭体の曲げモーメントＭ－曲率φの関係としては鋼管杭と結合部の仮想鉄筋コンクリート断面のうち降伏曲げモーメントの小さい方を用いる必要がある。ただし、杭基礎全体の耐力を向上させるという観点から、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力は、配筋上制約のない範囲内で鋼管杭本体の耐力以上とするのが望ましい。」との記述が記載されています。
上記の道示および青本の記述は、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力を杭体と同程度以上とした設計を行うことを期待するが、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力を杭体以上とすることができない場合、その小さい方を用いて基礎の降伏判定を行う必要があることを示しております。
本プログラムでは、上記を参照し、杭頭部の降伏判定には、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力と杭体の耐力のうち小さい方を用いています。
なお、平成19年1月に発刊された杭基礎設計便覧において、レベル2地震時における杭頭部の照査方法が明確に規定されました。
よって、現行では、杭基礎設計便覧に準じた杭頭部の照査を満足すれば、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力を用いて降伏判定を行うケースは少ないものと考えられます。
ただし、例えば既設照査等においては、必ずしも杭頭部の耐力が杭体と同程度以上となっていないことが考えられます。この場合、前述の青本の記述が適用され、仮想鉄筋コンクリート断面の耐力を用いて降伏判定が行われます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２２． |
3列杭のレベル2地震時照査結果において、降伏時の最大曲げモーメントに着目すると、1，2杭は制限値である降伏曲げモーメントと一致しているが、3杭は制限値を超えた状態となっている。制限値を超えた状態となるのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－２２． |
本プログラムのレベル2地震時照査では、基礎が降伏に達したとき、降伏に達した状態の結果を表示，出力しています。
道示Ⅴ12.3(P.217)に記述されていますように、杭基礎の降伏は、
(1)全ての杭において杭体が降伏する。
(2)一列の杭の杭頭反力が押込み支持力の上限値に達する。
のいずれかに最初に達する状態となります。
本ケースの場合、上記の(1)に該当しています。
3列目の最大曲げモーメントが制限値（降伏曲げモーメントＭy）に達しても、1，2列目の杭列がＭyに達していない場合、基礎が降伏したとは判断せずさらに水平震度を増加させて計算を行います。
最終的には、「全ての杭において杭体が降伏する」、つまり1，2列目の杭列がＭyに達して初めて基礎が降伏したと判断され、この状態を降伏時の状態として表示，出力します。
よって、1，2列目の杭列はＭyと一致し、3列目については制限値を超えた状態となっています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２３． |
レベル２地震時照査―基本条件のｋｈｇはＣｚをかけた値を入力するのか？ |
| Ａ１－２２－２３． |
「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面の『ｋhG』は、道示Ⅴ6.4.3（P.89～）の「ｋhg＝Ｃz・ｋhgo」を入力して下さい。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２４． |
作用力を指定してレベル2地震時照査を行う場合の初期作用力，全作用力は具体的には何を示しているのか。
|
| Ａ１－２２－２４． |
初期作用力，全作用力とは、次の荷重を示しています。
■初期作用力
初期作用力とは、死荷重時（慣性力が作用しない状態）における底版下面中心の作用力となります。
なお、初期水平力，初期モーメントは通常0となりますが、柱中心位置と底版下面中心位置が一致していない、橋脚形状，上部工反力が左右非対称で偏心モーメントが生ずる、死荷重時に水平力が作用している等により発生する荷重がある場合、入力してください。
■全作用力
慣性力が作用した状態における底版下面中心の全荷重となります。
「柱基部断面力」を指定する場合であれば、指定した柱基部断面力より底版下面中心の全作用力を内部計算し、この作用力を用いて照査します。これに対し、「底版下面作用力」を指定する場合であれば、底版下面中心に作用する荷重を直接指定してください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２５． |
底版レベル2地震時照査における降伏曲げモーメントはどのように算出されるのか？ |
| Ａ１－２２－２５． |
以下の条件にて算出しております。
・コンクリートの応力度－ひずみ曲線：道示Ⅲ図－4.2.2
・鉄筋の応力度－ひずみ曲線：道示Ⅲ図－4.2.3(a)
・考慮する鉄筋：引張側のみ（圧縮側鉄筋無視）
本プログラムでは、上記の条件にて、中立軸を仮定し各要素の応力度を積分し軸力を求め、作用軸力（底版の場合は０）と比較することで最終的な中立軸位置を求める（中立軸を移動し計算を繰り返す）という収束計算を行っています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２６． |
レベル2地震時の照査で「Ｍ－φ関係において、Ｍy≦0.0，Ｍu≦0.0となるケースが発生しました。」というメッセージが表示されるが、どういう状態を表しているのか？ |
| Ａ１－２２－２６． |
本警告は、軸力変動を考慮したレベル2地震時照査を行う場合に表示されます。
本プログラムでは、レベル2地震時照査を荷重増分法により行っており、「レベル 2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面の『分割数』より、水平震度0.0から最終水平震度までを何分割して計算するかを入力していただき、死荷重時から最終水平震度まで水平震度を増加させながら計算を行います。
軸力変動を考慮した照査では、この分割されたステップごとに、各杭列の杭頭反力を軸力としてＭ－φ関係を再定義し、より厳密に杭体の曲げ剛性を評価した照査を行います。
ただし、レベル2地震動による慣性力を考慮した杭頭反力を軸力とするため、慣性力が作用する押込み側では軸力が非常に大きくなり、逆に引抜き側では引抜き力（負値の軸力）が生じます。
通常の設計では、死荷重時あるいは軸力を零としてＭ－φ関係を算出しますが、上記の通り、軸力変動を考慮する場合、大きな押込み力，引抜き力を軸力とするため、軸力が範囲外となりＭ－φ関係を算出することができず、Ｍｃ＜Ｍｙ＜Ｍｕ，φc＜φy＜φuの関係とならない場合や、Ｍ－φ関係が負値となるケースが生じます。
本プログラムでは、このようなケースの時、計算を中断し、計算不能としております。
なお、計算書の詳細出力である「レベル2地震時の照査」－「液状化無視／考慮・地震動タイプⅠ／Ⅱ・浮力無視／考慮」の「・Ｍ－φ関係」により、計算不能となる直前の杭体のＭ－φ関係を確認することができます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２７． |
有効長とは？ |
| Ａ１－２２－２７． |
入力画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、有効長ｄはレベル2地震時照査時のＭ－φ算出に用いており、道示Ⅴ10.4(P.160～)記述のｄを示しています。この値を入力してください。
なお、P.162には、「図-解10.4.1に示すように、円形断面の場合には、帯鉄筋によって拘束される内部コンクリートの直径を用いる」と記述されています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２８． |
杭頭鉛直反力PNiによる単位幅当たりの底版の曲げモーメントＭp1の算出方法 |
| Ａ１－２２－２８． |
杭頭鉛直反力PNiによる単位幅当たりの底版の曲げモーメントＭp1は、
Ｍp1＝Σ(PNi・Xi)／L
Xi：照査断面から各杭中心までの距離(m)
L：奥行き幅(m)
となります。
なお、計算書の「レベル2地震時の照査」－「底版照査」－「断面力算出」－「b)杭反力」の出力において、杭頭反力による曲げモーメントＭp1（鉛直反力），Ｍp2（水平反力），Ｍp3（モーメント）を出力しておりますので、ご参照ください。
（「断面力算出」で出力している照査位置は、平面図上でＹ方向は下から上，Ｘ方向は左から右の順に出力しております。）
|
| |
|
| Ｑ１－２２－２９． |
レベル2の最小鉄筋量の照査は必要か |
| Ａ１－２２－２９． |
本件につきましては、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「レベル2地震時照査」－「基礎の非線形性を考慮した解析方法」－「底版照査」の『最小鉄筋量照査』に記載しておりますのでご参照ください。
「道路橋の耐震設計に関する資料(H.9.3)社団法人日本道路協会」の「2．鉄筋コンクリート橋脚を用いた場合の設計計算例」では、フーチングの最小鉄筋量照査は許容応力度法照査に対して行っており、地震時保有水平耐力法照査では行っておりません。
本プログラムでは、当初、この方法を参照し、橋台，橋脚ともにレベル2地震時では最小鉄筋量照査を行っておりませんでしたが、その後、複数のユーザ様から、レベル2地震時においても最小鉄筋量照査を行うことができるようにしてほしいとのご要望をいただき、「基礎の設計計算Ver.5，杭基礎の設計Ver.5
（Ver.5.00.01）」（2006/02/14リリース）において、「底版設計」－「計算条件」画面に照査の有無の選択を設けました。
このような経緯があり、本プログラムでは、最小鉄筋量照査を行うことができるようになっておりますが、文献，基準類等に照査が必要と明記されているわけではございませんので、最小鉄筋量照査を行うか否かにつきましては、設計者の方のご判断で決定してくださいますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３０． |
作用力を指定してレベル2地震時照査を行うときの『地盤面の水平震度ｋh』は何に用いているか？ |
| Ａ１－２２－３０． |
『地盤面の水平震度ｋh』は、「底版慣性力」および「突出時の杭体慣性力」の算出に用いております。
底版下面中心における作用力を直接入力する場合は、突出時（底版下面～耐震設計上の地盤面間）の杭体慣性力の算出のみに用いております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３１． |
地震時保有水平耐力法による橋脚基礎の照査に用いる設計水平震度Khpは、どのように使われているか？ |
| Ａ１－２２－３１． |
杭基礎のレベル2地震時照査では、水平震度0.0～Ｃz・ｋhcoを計算範囲としています。
橋脚に生じる応答が塑性域に達する場合は、ｋhp＜Ｃz・ｋhcoの関係のケースで、この場合、上部構造および橋脚躯体の水平震度の上限はｋhpとしています。
一方、橋脚に生じる応答が弾性域にとどまる場合は、Ｃz・ｋhco＜ｋhpの関係のケースで、この場合、ｋhpではなく、Ｃz・ｋhcoまでを計算範囲としています。
本プログラムは、「レベル2地震時基本条件」画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、上記のとおり、0.0～Ｃz・ｋhcoを計算範囲とし、上部構造および橋脚躯体の水平震度ｋhiは0.0≦ｋhi≦ｋhpの範囲でｋhi、ｋhp＜ｋhi≦Ｃz・ｋhcoの範囲でｋhpとしています。
鉛直力 Ｖ＝Ｖo
1)0.0≦ｋhi≦ｋhpのとき
水平力 Ｈ＝（Ｗu＋Ｗp）・ｋhi＋ＷF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｈd
モーメント Ｍ＝（Ｗu・ｈu＋Ｗp・ｈp）・ｋhi＋ＷF・ｈF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｍd
2)ｋhp＜ｋhi≦Ｃz・ｋhcoのとき
水平力 Ｈ＝（Ｗu＋Ｗp）・ｋhp＋ＷF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｈd
モーメント Ｍ＝（Ｗu・ｈu＋Ｗp・ｈp）・ｋhp＋ＷF・ｈF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｍd
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３２． |
断面力算出の照査位置Ｌは引抜き側からの距離？ |
| Ａ１－２２－３２． |
計算書の「レベル2地震時の照査」－「底版照査」－「断面力算出」の『照査位置』は、 Ｙ方向：平面図上で下からの距離 Ｘ方向：平面図上で左からの距離となります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３３． |
「橋脚の設計」との連動時、橋脚の水平耐力に余裕がない場合でも基礎の応答塑性率照査を行う方法はあるか？ |
| Ａ１－２２－３３． |
応答塑性率の照査は、橋脚が十分大きな終局水平耐力を有している場合、あるいは液状化が生じる場合に行うことが可能ですが、「橋脚の設計」，「基礎の設計計算，杭基礎の設計」との連動時、橋脚の水平耐力に余裕があるか否かは、「橋脚の設計」側で自動的に判定され、これを任意に変更することはできません。
したがって、この場合、基礎単独設計にてご検討いただくことになります。
基礎単独設計であれば、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面の「橋脚の終局水平耐力」により、橋脚の終局水平耐力に大きな余裕があるか否かを変更することができるため、便宜的に「余裕がある」と設定することにより、基礎が降伏に達した場合、応答塑性率の照査，応答変位の照査を行うことが可能となります。
なお、基礎単独設計を行うには、
①橋脚連動時に基礎側メニューの「ファイル」－「名前を付けて保存」より基礎単独ファイル(*.F8F)を保存し、保存したファイルを読み込む。
② 基礎単独にて起動し、新規作成状態から「地層」，「基本条件」，「形状」，「予備計算」までを設定したあと、橋脚側のメニューの「ファイル」－「基礎連動用XMLファイル」より連動ファイルをエクスポートし、基礎側のメニューの「ファイル」－「橋脚連動用XMLファイル」よりインポートすることにより、基礎の設計に必要な柱形状，作用力，設計水平震度等を読み込む。
のいずれかの方法にて行ってください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３４． |
作用力直接指定によるレベル2地震時照査を行う場合、プッシュオーバー解析を行っているのか？ |
| Ａ１－２２－３４． |
本プログラムの杭基礎レベル2地震時照査は、プッシュオーバー解析として荷重増分法を採用しており、これは作用力を直接指定する場合においても同様です。
具体的には、死荷重時から全作用力まで、徐々に荷重を増加させながら地盤および杭部材の非線形性を考慮した計算を行っています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３５． |
盛りこぼし橋台の杭基礎の設計において、杭基礎設計便覧(H19.1)準拠時であっても、レベル2地震時の杭頭部の照査が行われない理由は？ |
| Ａ１－２２－３５． |
盛りこぼし橋台は、「設計要領第二集 橋梁建設編 4章基礎構造（平成18年4月）NEXCO」に準じた設計法で、杭の変形性能の照査として、全杭体の曲率が許容曲率塑性率以下となることを照査します。
これに対し、杭頭仮想鉄筋コンクリート断面の照査方法は、「杭基礎設計便覧（平成19年1月）社団法人日本道路協会」(P.303～)に規定された設計法で、基礎に主たる塑性化を考慮するか否かにより、
■基礎に主たる塑性化を考慮する場合
杭体の降伏曲げモーメント≦仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメント
■基礎に主たる塑性化を考慮しない場合
杭頭発生曲げモーメント≦仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメント
として照査します。
両者は基本的な設計方法が異なっており、盛りこぼし橋台に対し、単純に仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントと杭体の降伏曲げモーメントまたは杭頭発生曲げモーメントと比較することにより照査してもよいか判断することができません。
また、盛りこぼし橋台では、全ての杭において杭体が塑性化し、道示の考え方によれば降伏するとみなされる状態となったとしても、杭の変形性能の照査を満足すればよいと規定されており、基礎に主たる塑性化を考慮するか否かは設計において考慮されていません。
以上のように、盛りこぼし橋台における杭頭部のレベル2地震時照査は、その照査方法が明確でないと判断されるため、現行では設計対象外としています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－３６． |
「橋脚の設計」，「橋台の設計」との連動時、地層傾斜や杭長・杭径の異なる杭が混在する条件におけるレベル2地震時照査を行う方法は？ |
| Ａ１－２２－３６． |
地層傾斜や杭長・杭径の異なる杭が混在する条件において、杭基礎レベル2地震時照査を行う場合、「2.5次元解析」により計算する必要があります。
具体的には、次のように設定します。
(1)データファイルを読み込む。
(2)橋脚，橋台側の「初期入力」画面で『基礎形式＝杭基礎(2.5次元解析)』を選択する。
(3)橋脚，橋台側の「計算確認」モードより計算実行する。
(4)基礎側の「計算条件」－「基本条件」画面で『レベル2地震時照査＝する』を選択する。
(5)基礎側の紫色で表示している未確定状態の入力画面（「着目杭指定」等）を、全て入力確定状態にする。
(6)基礎側の「計算・結果確認」－「レベル2地震時計算」をダブルクリックする。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－３７． |
「レベル2地震時照査」－「基本条件」－「基本条件（杭基礎）」画面の鉛直力算出用水位と予備計算用水位は何に影響するのか。
|
| Ａ１－２２－３７． |
それぞれ次を示しています。
■鉛直力算出用水位
底版，上載土，および橋脚躯体の浮力の算出に用いており、底版下面における鉛直力に影響します。
■予備計算用水位
極限引抜き力や上載荷重、受働土圧強度等の算出に影響します。
鉛直力算出用水位は底版下面の鉛直力を算出するための水位であるため、底版下面以深となるよう設定しても結果に影響はありません。これに対し、予備計算用水位は極限引抜き力や受働土圧強度に影響するため、底版下面以深に対しても適切に設定する必要があります。
浮力無視時の予備計算用水位を地震時水位とすべきか底版下面位置とすべき判断することができないため、現行では、選択スイッチを設け、設計者の方のご判断として設定していただくようにしています。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－３８． |
杭基礎レベル2保耐時に鋼管杭の場合せん断耐力照査を行わないのはなぜ？ |
| Ａ１－２２－３８． |
道示Ⅳ12.10.5（P.414）に、「鋼管杭，鋼管ソイルセメント杭及びＳＣ杭においては、（中略）杭体の塑性化においては曲げモーメントの影響が支配的であることから、せん断耐力の照査は省略してよい。」と記載されております。
よって、上記杭種の場合は、せん断耐力照査は行っておりません。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－３９． |
場所打ち杭の杭頭結合部の耐力照査（L2）において、杭頭結合部と杭体の鉄筋量が同じであるにも関わらず、杭頭結合部の降伏曲げモーメントMyの方が小さく判定がOUTとなる。これはなぜか。 |
| Ａ１－２２－３９． |
場所打ち杭で杭体の主鉄筋が杭頭補強鉄筋をなすとき、杭体と杭外径＋200(mm)とした杭頭結合部の仮想鉄筋コンクリート断面とを比較すると、コンクリートの設計基準強度および軸力が同じと仮定すれば、より断面の大きい杭頭結合部の方が降伏曲げモーメントＭyは大きくなるものと考えられます。
ただし、本プログラムでは、「レベル2地震時基本条件」－「計算条件③」画面において、「仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントＭy算出用の軸力の取扱い」の選択を設けています。
本選択は、仮想鉄筋コンクリート断面のＭy値を算定する際の軸力の取扱いを指定していただくものですが、本選択を「軸力＝0」とした場合、場所打ち杭の押込み側では、
・杭体＝死荷重反力によるＭy値
・杭頭結合部＝軸力0によるＭy値
とした条件により算定されるため、この場合であれば、軸力を0とした杭頭結合部の方がＭy値が小さくなるケースが生じます。
なお、上記スイッチにつきましては、設計者の方のご判断として選択してください。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４０． |
レベル2地震時基本条件－計算条件③の杭頭仮想鉄筋コンクリート断面の照査で「1列（本）ごとに照査」「全列（杭）で照査」が選択できるが、どちらを選択したらよいか |
| Ａ１－２２－４０． |
本プログラムの仮想鉄筋コンクリート断面の照査は、杭基礎設計便覧(H19.1)6-3-2(P.301～)を参照し作成しておりますが、本文献では、一部
の杭列のみ杭体の降伏曲げモーメントあるいは杭頭発生曲げモーメントが仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントを超えたとき、仮想鉄筋コンクリート断面の照査を満足したとみなすべきか否か、明確な記述がありません。
ただし、杭基礎設計便覧の執筆者による各論（基礎工2006.12月号.P.048～）では、
・結合部に損傷が生じた場合の基礎の挙動や変形性能は、現在のところ不明である。設計法を確立するためには、今後も実験や万が一損傷が生じた場合の補修方法などの研究が必要である。
・基礎の許容塑性率に関するこれまでの実験的研究については、杭頭結合部に損傷が生じる場合を想定していない。したがって、確実に基礎で塑性化を先行させるためにも、杭頭結合部をフーチング－杭体間で確実に荷重伝達が行えるような構造としておく必要がある。
とあります。
本記述は、結合部に損傷が生じた場合の基礎の挙動は未解明な部分が多く、今後の研究成果により設計法が確立されるまでは確実に安全性が確保される構造とする必要があると述べているものと考えられます。
本プログラムでは、上記の記述を参照し、本照査に対応したVer.6.01.00においては、安全側の評価となるよう、部分的にでも杭頭結合部に損傷が生じるケースは許容せず、１列でも仮想鉄筋コンクリート断面の降伏曲げモーメントを超える杭列が生じたとき、仮想鉄筋コンクリート断面の照査を満足しないもの
と考え、最終的な判定をOUTとしておりました。
しかしながら、その後、他のユーザ様より、一部の杭の杭頭部が損傷を受けたとしても、ただちに基
礎全体の挙動が不安定とはならないケースも考えられることから、部分的に杭頭に損傷が生じることを許容した照査を行ってもよいのではないかとのご意見，ご要望をいただき、Ver.6.04.00において、お問合せの選択を設けました。
ただし、前述のとおり、杭基礎設計便覧には、本選択に関する明確な記述はありません。
最終的には設計者の方のご判断により選択してくださいますようお願いいたします。
なお、「１列（本）ごとに照査」が部分的な損傷を許容せず、全杭の耐力を満足して初めてOKと判断する方法、「全列（杭）で照査」が部分的な杭頭結合部の損傷を許容する方法となります。 |
| |
|
Ｑ１－２２－４２．
|
レベル2地震時の計算で表示されるメッセージについて解説してほしい。
------------------------
構造系が不安定になりました。
支持力の上限値に達していない杭が２列以上なく、且つ、全杭の杭頭に塑性ヒンジが
発生しました（杭頭Ｍ≧Ｍu，Ｍp）。
------------------------- |
| Ａ１－２２－４２． |
本プログラムは、杭基礎のレベル2地震時照査を荷重増分法により行っており、死荷重時から最終水平震度まで水平震度（荷重）を増加させながら地盤および杭部材の非線形性を考慮した計算を行っています。
このときの解析モデルは、道示Ⅳ12.10.4(P.409)図-解12.10.1のとおりで、杭頭の鉛直バネ（杭軸方向バネ定数ＫvE）により鉛直方向（杭軸方向）の荷重に抵抗し、また杭頭から杭先端までの水平バネ（水平方向地盤反力係数ｋHE）により水平荷重に対して支持されます。これらの杭は、剛体と仮定したフーチングに杭頭が剛結された状態です。
この解析モデルを用いて、水平震度（荷重）を増加させながら計算を行う過程において、杭頭モーメントが終局モーメントあるいは全塑性モーメントに達した場合、杭頭に塑性ヒンジが発生した状態となります。杭頭部がピン結合された状態と等しくなるため、杭頭に作用する回転に対し抵抗することができません。
また、杭頭鉛直反力が押込み支持力あるいは引抜き支持力の上限値に達した場合、これ以上の鉛直荷重（杭軸方向力）に対し抵抗することができません。
ここで、全杭の杭頭に塑性ヒンジが発生した場合、全杭の杭頭がピン結合された状態であることから、基礎に生じる回転に対して抵抗できるのは杭軸方向の抵抗のみとなります。
押込み／引抜き支持力の上限値に達していない杭が2列以上残っていれば、これにより基礎の回転に抵抗することができますが、上限値に達していない杭が1列しかない場合、基礎の回転に抵抗することができず、力の釣合がとれなくなり、構造系が不安定となります。
構造系が不安定となった場合、結果を得ることができないことから、本メッセージを表示し、計算を中断しています。
計算不能となる直前の状態を参考値として出力していますが、この参考値を近似値として採用することはできません。
本出力を参照していただき、必要に応じて構造諸元の見直し等を行ってください。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４３． |
杭基礎レベル2地震時の最大曲げモーメントの抽出結果が実際の最大曲げモーメントとなっていないのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－４３． |
図をご参照ください。本画面は杭基礎レベル2地震時の結果確認画面ですが、グラフは、杭体の曲げモーメント分布（赤線），降伏曲げモーメント分布（青点線）を示しています。
本例では、杭頭から11.4(m)位置の杭体曲げモーメントが降伏曲げモーメントに達し、杭体が降伏しています。しかしながら、杭体の降伏が発生しているのは、最大曲げモーメント発生位置ではありません。
これは、11.4(m)位置で主鉄筋の段落としが行われ、第1区間は大きな降伏曲げモーメント，第2区間は小さな降伏曲げモーメントとなっているためで、最大曲げモーメントが発生する第1区間は降伏曲げモーメントに対して余裕があり、逆に第2区間は降伏曲げモーメントに対して余裕がない状態となっています。よって、最大曲げモーメント発生位置とは異なる第2区間（段落とし位置）において杭体が降伏しています。
多くのケースでは、最大曲げモーメント発生位置が杭体の降伏に対して最も厳しくなりますが、上記の例のように、段落としが行われる場合、必ずしも最大曲げモーメント発生位置にて杭体が降伏に達するとは限らないことから、本プログラムでは、基礎の降伏に対して最も厳しい箇所の結果を抽出し、これを最大曲げモーメントの欄に出力しています。
具体的にどのような方法にて抽出されたかについては、計算書の「レベル2地震時の照査」－「計算結果一覧表」の条件1～条件4にてご確認いただけますのでご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－４４． |
杭頭仮想鉄筋コンクリート断面のMyの計算に帯鉄筋（横拘束筋）は考慮しているのか。
|
| Ａ１－２２－４４． |
降伏曲げモーメントＭyの算出に用いるコンクリートの応力度－ひずみ曲線は、
(1)道示Ⅲ4.2.4（横拘束効果なし）
(2)道示Ⅴ10.4 （横拘束効果あり）
がありますが、本プログラムの杭頭仮想鉄筋コンクリート断面のＭy計算では、上記(1)の道示Ⅲを用いています。
よって、帯鉄筋（横拘束筋）はＭy計算に用いておらず、底版内仮想鉄筋コンクリート断面の帯鉄筋の入力は設けておりません。
ここで、道示Ⅲのコンクリートの応力度－ひずみ曲線を用いているのは、
・「道路橋の耐震設計に関する資料（平成9年3月）社団法人日本道路協会」
・「鋼管杭基礎の設計と施工 道路橋示方書（平成14年3月版）改訂対応 (平成14年4月)鋼管杭協会」
の設計計算例等を参考としたものです。
道示，杭基礎設計便覧等の基準・文献において、道示Ⅲを用いるべきか道示Ⅴを用いるべきか明確な記述がないことから、現行では、上記の設計計算例等を参考とし、道示Ⅲとしています。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４５． |
「橋脚の設計」連動時、底版下面中心における作用力を直接指定する方法
|
| Ａ１－２２－４５． |
「橋脚の設計」との連動時は、下記手順にて底版下面中心における作用力を直接指定することができます。
(1)橋脚側の「考え方」－「保有耐力法」－「はり・フーチング・基礎」画面で『レベル2地震時の作用力を直接指定する』にチェック（レ）する。
(2)杭基礎側の「レベル2地震時基本条件」－「基本条件」画面で『作用力を指定してレベル2地震時照査を行う＝する（底版下面作用力）』を選択する。
(3)「基本条件（杭基礎）」画面で作用力を入力する。
詳しくは、入力画面上の［ヘルプ］をご参照くださいますようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４６． |
「レベル2地震時基本条件」－「計算条件②」画面において、「免震橋のとき、基礎に主たる塑性化を考慮しない」の項目を設けている理由は？ |
| Ａ１－２２－４６． |
現行道示の耐震性能の照査では、橋全体系として考えたときの部材（橋脚，基礎，免震支承や上部構造）のいずれかに塑性化を考慮し、塑性化に伴うエネルギー吸収を期待する構造とする考え方が示されていますが、道示Ⅴ(P.34)の記述、「複数の部材に同時にエネルギー吸収を期待する構造とする考え方もあるが、地震時の挙動が複雑になる可能性もあり、このような構造系の地震応答特性についてはさらに研究が必要であることから、現段階では、確実にエネルギー吸収を図るための主たる塑性化あるいは非線形性を考慮する部材としては、図-解5.3.1に示すように、橋脚，基礎あるいは免震橋であれば免震支承のいずれかを選択するのが望ましい。」のように、原則として主たる塑性化を考慮する部材は１つとすることが基本となります。
免震橋の場合、免震支承の変形に伴いエネルギーを吸収する構造であるため、道示Ⅴ(P.33)のとおり、非線形性を考慮する部材として取り扱われます。よって、主たる塑性化を考慮する部材を一つとする上記の考え方によれば、非線形性を考慮する免震支承を用いる場合、橋脚や基礎に塑性化は考慮することは望ましくありません。更に、(P.36)4)の記述、「橋脚のエネルギー吸収の分担を高めすぎると、免震支承の保有する減衰性能が発揮できず、免震支承による確実なエネルギー吸収を担保できなくなる場合も生じる。」のとおり、免震橋では、橋脚（基礎も同様と考えられる）にエネルギー吸収を期待すると、所要の免震効果を確保できなくなる可能性も生じます。
以上より、免震支承においては、橋脚および基礎の塑性化を考慮しないよう設計することが必要と考えられます。(P.38)図-解5.3.1(b)、および(P.35) 3)の記述「なお、基礎に塑性化を考慮する場合は、橋脚，橋台，支承部，上部構造の各部材は、力学特性が弾性域を超えない限界の状態が限界状態となる。」からも、同様の主旨を確認することができます。よって、本プログラムでは、「免震橋のとき、基礎に主たる塑性化を考慮しない」スイッチを設け、基礎に主たる塑性化を考慮しない設計を行うことを可能としています。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－４７． |
斜引張鉄筋の負担するせん断耐力Ｓsの算出方法は？
|
| Ａ１－２２－４７． |
ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「レベル2地震時照査」－「基礎の非線形性を考慮した解析方法」－「底版照査」の『(2)はりとしてのせん断照査』に記載しておりますように、斜引張鉄筋の負担するせん断耐力Ｓsは、下記のように算出しております。
・せん断スパンａ≧ｄ／1.15の場合
Ｓs＝(Ａw・σsy・Ｃds・ｄ)／(1.15・ｓ)
・せん断スパンａ＜ｄ／1.15の場合
Ｓs＝(Ａw・σsy・Ｃds・ａ)／ｓ |
| |
|
| Ｑ１－２２－４８． |
底版が存在せず、柱と杭を直接結合する構造の場合、どのように入力，計算すればよいか。
|
| Ａ１－２２－４８． |
本プログラムの杭基礎の安定計算は、基礎天端（杭頭）から杭先端までをモデル化しています。底版形状は、
・常時，レベル1地震時の作用力自動計算，
・底版照査（許容応力度法，レベル2地震時）
・「レベル2地震時基本条件」画面の底版重量の算出
に用いていますが、これらの計算，照査を行わなければ、底版形状の入力の必要はありません。
よって、本件につきましては、次のようにご対処ください。
■「計算条件」－「基本条件」画面
次のように設定します。
・作用力（常時，レベル1地震時）＝入力
・底版許容応力度法の照査＝しない
・底版レベル2地震時照査＝しない
■「底版形状」画面
入力せず、ツリービューの項目を未入力（項目がピンク色）の状態としたままとします。
■「レベル2地震時基本条件」画面
「基本条件（杭基礎）」タブにおいて、『ＷF』，『ｈF』，『Ｗs』，『ＷF’』を全て0.000と入力します。他の入力については、通常どおり指定します。
また、動的解析結果等により基礎に作用する荷重が別途求められている場合、「基本条件（共通）」タブの「作用力を指定してレベル2地震時照査を行う」を「する（底版下面作用力）」とした上で、「基本条件（杭基礎）」タブの初期作用力／全作用力に荷重を直接入力します。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－４９． |
レベル2地震時の計算書において、下記の設計荷重の算式の見方が分からないので説明してほしい。
鉛直力 V = Rd + Wp - Up + Ws + WF'
水平力 H = (Wu + Wp)・khp + WF・khg・khi/(Cz・khco) + Hd
モーメント M = (Wu・yu + Wp・yp)・khp + WF・khg・khi/(Cz・khco)・yF + Md
|
| Ａ１－２２－４９． |
レベル2地震動の設計水平震度は、道示Ⅴ6.4.3(P.89～)の
khc =
Cs・Cz・khco
ここに、
khc：レベル2地震動の設計水平震度
Cs ：6.4.4に規定する構造物特性補正係数
Cz ：4.4に規定する地域別補正係数
khco：レベル2地震動の設計水平震度の標準値
が該当しますが、Csは下部構造の照査に用いる補正係数であるため、基礎の照査に用いる設計水平震度はCz・khcoとなります。
よって、死荷重時（水平震度=0.0時）の状態から上部構造および橋脚躯体にはCz・khcoを，フーチングにはkhgに相当する荷重を漸増載荷させながらプッシュオーバー解析を行っています。
ただし、上部構造および橋脚躯体に作用する水平震度が橋脚の終局水平耐力に相当する設計水平震度khpを超えると、橋脚躯体基部に塑性ヒンジが形成され、橋脚から基礎に伝達される作用力はこれ以上増加しないものと仮定した計算を行っています。
よって、水平震度khiがkhpに達するまでは上部構造，橋脚躯体，フーチングの慣性力を増加させながら計算を行い（領域①）、水平震度khiがkhpを超えた以降の計算（領域②）については、フーチングの慣性力のみを増加させながら計算を行っています。
この考え方は、「道路橋の耐震設計に関する資料（平成9年3月）社団法人日本道路協会」(P.2-60～)以降に詳しく記載されておりますのでご参照ください。（※文中のkhcは現行道示のCz・khcoにあたります）
また、現行道示を対象とした資料としては、「鋼管杭基礎の設計と施工
道路橋示方書(平成14年3月版)改訂対応（平成14年4月）鋼管杭協会」(P.67)に同様の説明がございますのでご参照ください。
ここで、本プログラムの計算書の設計荷重の出力では、水平震度を0.0～Cz・khcoまで計算する過程における水平震度をkhiと表記しています。
上部構造および橋脚躯体の慣性力は、
(Wu
+ Wp)・khi
となります。ただし、khiがkhpを超える場合、
(Wu +
Wp)・khp
と表記し、水平震度をkhpに固定しています。
また、最終震度Cz・khcoが作用した状態（khi = Cz・khcoの状態）をαi
= 1.000と考えると、αiは、
αi =
khi/(Cz・khco)
と表されます。よって、フーチングに作用する水平震度は、
khg・αi =
khg・khi/(Cz・khco)
となります。これは、最終震度Cz・khco時のとき、khgが作用することを示しています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５０． |
レベル2地震時照査において、基礎の応答塑性率の照査を行うときに限り、基礎の変位の照査が行われる理由は？
|
| Ａ１－２２－５０． |
道示Ⅳ9.2(P.247)の設計の基本において、「なお，基礎が降伏に達しないことを照査する場合には過大な残留変位が生じないものと考えられるため，許容変位に対する照査を行う必要はない。」と記載されています。よって、応答塑性率の照査を行わない場合、基礎の変位の照査は行っていません。
なお、基礎の変位の照査は、基礎に主たる塑性化を考慮する場合において、基礎に著しい残留変位が生じ、修復が難しく、橋としての機能の速やかな回復が困難となることがないよう規定されたものであるため、基礎が降伏に達しない状態に対しては本照査を行う必要はありません。
道示では、この状態（副次的な塑性化。基礎全体の挙動を見たときに弾性範囲内とみなせる範囲に収まっている状態）であれば、残留変位が無視できなくなる範囲に達することはないと判断しているものと考えられます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５１． |
計算書の「荷重変位曲線」の章にある表中の「杭本体状態」とは？
|
| Ａ１－２２－５１． |
杭本体状態は、杭体に生じる曲げモーメントとＭ－φとの関係を示しており、
・コンクリート系杭の場合
1 ： M＜Mc
2 ： Mc≦M＜My
3 ： My≦M＜Mu
4 ： M = Mu
・鋼管系杭の場合
1
： M＜My
3 ： My≦M＜Mp
4 ： M = Mp
の状態となります。
数値が大きくなるほど厳しい状態となっていることを示しており、杭頭から杭先端までの杭部材の中で最も厳しい状態を出力しています。
これにより、多数の杭が配置されている杭基礎においても、杭基礎全体の状態をある程度把握できるようにしています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５２． |
レベル2地震時照査結果の応答変位時とはどのような状態か。
|
| Ａ１－２２－５２． |
道示Ⅳ12.10.5(P.414)の記述、「基礎の応答塑性率の照査を行う場合は、耐震設計編12.4（※橋台基礎の場合は13.3）の規定により算定された応答塑性率あるいは応答変位の状態において杭体に生じるせん断力に対し照査するものとする。」のように、基礎の変位の照査（回転角≦許容変位0.02rad）や杭体のせん断耐力照査，フーチングの照査等の部材照査は、「応答塑性率あるいは応答変位の状態」を用いて照査します。
この状態は、基礎の塑性化を考慮する場合の設計水平震度khcF（橋台基礎の場合はkhA）を作用させたときの杭基礎の状態を示していますが、一般に、上部構造慣性力作用位置の水平変位が応答変位δFrと一致する状態とします。
具体的には、
①基礎が降伏に達し応答塑性率の照査が可能な条件であれば、応答塑性率が許容塑性率以下であることを照査する。
②①の応答塑性率を用いて応答変位を算定する。
③①の状態から基礎に作用する水平震度（荷重）を徐々に増加させながら荷重増分法によるプッシュオーバー解析を行う。
④③の計算の過程において徐々に増加する上部構造慣性力作用位置の水平変位がδFrと一致する状態を求める。
として求めています。
本プログラムでは、この状態を「応答変位時」と呼んでいます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５３． |
レベル2地震時の作用力と杭反力の向きはどのように取り扱われているか
|
| Ａ１－２２－５３． |
レベル2地震時の作用力の向きは、鉛直力の正方向は下向きですが、水平力，モーメントの正方向は、「レベル2地震時基本条件」で指定された慣性力（土圧）の向きに応じて異なります。
杭反力の正方向は作用力の正方向の逆向きとなり、鉛直反力の正方向は上向き、水平力，モーメントの反力の正方向は、慣性力（土圧）の向きに応じて異なります。
ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「作用力及び反力の向き」に図示しておりますのでご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５４． |
連続フーチングの柱間レベル2 地震時照査を行う場合、柱基部断面力Vpi，Hpi，Mpiには、どのような断面力を入力したらよいか
|
| Ａ１－２２－５４． |
連続フーチング柱間レベル2地震時照査を行うには、底版自重，上載土重量，浮力，杭頭反力，および部材照査時の各柱基部の作用力が必要となりますが、例えば、ラーメン橋脚において柱基部断面力を算出する際に部材の曲げ剛性等をどのように評価して算出すべきか基準類に明示されておらず、また、本プログラムには多柱式橋脚そのものの設計機能がありませんので、部材照査時の荷重状態における柱基部断面力を直接入力していただくようにしております。
恐れ入りますが、部材照査時の荷重状態における柱基部断面力につきましては、設計者の方のご判断により別途算出してくださいますようお願いいたします。
なお、「計算・結果確認」－「底版照査（レベル2）」－「Ｘ方向」画面において、画面下部の作用力は、それぞれ次の値を示しています。
■断面照査時の底版下面作用力
基礎の安定計算に用いた設計荷重を示しており、計算書の「レベル2地震時の照査」－「液状化無視／考慮・地震動タイプI／Ⅱ・浮力無視／考慮」－「橋軸直角方向」の設計荷重がこれに該当します。
この荷重状態は、
・基礎が降伏に達しなかったとき：最終震度時
・基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行わないとき：基礎降伏時
・基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行ったとき：応答変位時
となります。
■柱基部断面力より算出した作用力
本画面で入力した各柱の基部断面力に底版自重，慣性力，上載土重量，浮力を考慮し、底版下面中心の作用力に換算した値です。
具体的には、
V＝Σ(Vpi)＋上載土重量＋底版重量－浮力＋任意荷重
H＝Σ(Hpi)＋底版慣性力
M＝Σ(Mpi)＋Σ(Vpi・xi)＋底版慣性力によるモーメント＋上載土および底版自重の左右非対称性によるモーメント－浮力によるモーメント＋任意荷重によるモーメント
xi：底版下面中心を原点とした各柱中心のx座標
となります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５５． |
杭基礎設計便覧(P.296)より、フーチング縁端距離が十分でない場合はレベル2地震時に対する杭頭結合部の計算が必要と考えられるが、プログラムは対応しているのか。
|
| Ａ１－２２－５５． |
杭基礎設計便覧(P.296)の規定では、杭頭結合部のレベル2地震動に対する照査は、被災例や様々な載荷試験等より得られた過去の実績，信頼性より、常時，レベル1地震時の照査を満足していれば省略してよいとあります。
しかしながら、本項の意図するところを勘案すると、道示に規定された構造細目を満たしていない場合（フーチング縁端距離を満たしていないケース等）においては、常時，レベル1地震時の照査を満足していたとしても、レベル2地震動に対する安全性を保証することができず、杭頭結合部に対するレベル2地震時照査を行わなければならないと記述されているようにみえます。
ただし、現行の杭基礎設計便覧に示される杭頭結合部の照査方法は、いずれも応力度が許容応力度以下であることを照査するものであり、あくまで耐震性能1（レベル1地震動）に対する考え方です。
レベル2地震動に対してこれらの照査方法を適用することはできず、また、仮にレベル2地震動において生じる杭軸方向力や杭軸直角方向力，モーメント等を当てはめてみたところで、想定する地震動レベルが異なることから、許容応力度を満足させることは困難ではないかと思われます。
したがって、杭頭結合部の押抜き，引抜きせん断方向力や水平方向力、あるいはフーチング端部の水平方向力に対する耐力照査が必要となりますが、これらに対する明確な評価指標は、今のところ示されておりません。
以上のように、NEXCOの規定を適用する場合や施工上の制約から道示に規定される縁端距離を満たさないケースがあるとしても、レベル2地震動に対する評価指標が示されていない現時点では、照査しようがないというのが現状です。
よって、現行では、レベル2地震動に対する杭頭結合部の照査は行っておりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５６． |
レベル2地震時照査－基本条件－計算条件①の「軸力変動を考慮したレベル2地震時照査」は一般的にどちらを選択したらよいか
|
| Ａ１－２２－５６． |
道示Ⅳ12.10.4(P.412)では、杭体の曲げモーメント～曲率関係は杭体に作用する軸力により変化するため、本来、杭基礎に作用する
水平力の変化に伴って変化する杭頭での反力を用いて、適宜、曲げモーメント～曲率関係を修正する必要があるとしながらも、計算の簡略化のため、
・コンクリート杭（場所打ち杭，PHC杭，SC杭，RC杭）においては，杭群図心位置から押込み側の杭では死荷重時反力，引抜き側の杭では 軸力を零
・鋼管杭，鋼管ソイルセメント杭では、死荷重時反力
を軸力として算出した曲げモーメント～曲率関係を用いてよいとあります。
本プログラムでは、従来、上記の軸力により算出した曲げモーメント～曲率関係を用いて杭基礎レベル2地震時照査を行っていましたが、「基礎の
設計計算Ver.5，杭基礎の設計Ver.5」において、軸力変動に関する選択を設け、「軸力
変動を考慮したレベル2地震時照査＝考慮する」としたとき、荷重増分法計算のステップごとに杭頭反力を軸力とした曲げモー
メント～曲率関係を再定義し、より厳密に杭体の曲げ剛性を評価した照査を行うことができるようにしました。これにより、杭基礎全体の挙動をよ
り正確に把握することが可能と考えられます。
上記の通り、道示Ⅳでは計算の簡略化のため軸力変動を考慮しなくてもよいと記載されております。
よって、通常の設計においては「考慮しない」を選択し、設計者の方のご判断により、より厳密な照査を行う必要があると判断される場合に「考慮
する」を選択していただきますようお願いいたします。
なお、杭基礎設計便覧(H19.1)の参考資料「7.斜杭の設計法」（P.414～）におきましては、「斜杭基礎では杭体が斜角を有することから、直杭基礎に比べて杭頭の軸力変動による影響が顕著となる。したがっ
て、レベル2地震時の解析においては杭頭の軸力変動を考慮するものとする。」（P.427）と記載されており、本設定項目より「軸力変動を考慮したレベル2地震時照査＝考慮する」として照査を行う必要があるものと考えられます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５７． |
レベル2地震時照査を行うと以下のエラーが発生する
-------------------
底版照査エラー：[-90054]
底版レベル2地震時照査において、せん断耐力Ss算出に用いる有効高dが0となっています
「底版設計」画面で入力してください
-------------------
|
| Ａ１－２２－５７． |
「底版設計」－「配筋」－「Ｙ方向／Ｘ方向」画面で『せん断照査用有効高ｄ(cm)』をご確認ください。
こちらが入力されていない場合、お問合せのメッセージが表示されます。
『せん断照査用有効高ｄ』は、増し杭工法時の既設底版上に増厚された位置の照査に用いる有効高で、許容応力度法照査では必要斜引張鉄筋量の算
出に，レベル2地震時照査ではせん断耐力Ｓs算出に用いております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－５８． |
照査断面と杭位置が一致するとき、作用曲げモーメントに杭頭水平反力と杭頭モーメントが考慮されているが、どういう考えに基づいているのか。
|
| Ａ１－２２－５８． |
道示Ⅳ8.7.3(P.225～)の規定によると、図-解8.7.5のように、レベル2地震時においては杭頭水平反力および杭頭モーメントによる曲げモーメントを考慮した設計を行う必要があります。
ただし、道示には、照査断面位置と杭中心位置が一致する状態となるとき、この杭の杭頭水平反力および杭頭モーメントによる曲げモーメントを考慮すべきか否か、明確に規定されてはおりません。
現実の構造物を考えたとき、着目する断面の直下に杭が配置されていたとすると、この断面に曲げ破壊が生じる状態となるとき、少なからずこの直下の杭の影響が曲げ破壊に寄与するのではないかと思われますが、道示（杭基礎設計便覧等の他の文献も含む）には一切触れられておりません。
よって、現行では、安全側として常に照査断面直下の杭の影響を考慮するようにしています。
なお、この杭の影響を無視した検討を行うのであれば、杭位置を1mmずらしてご検討いただくようお願いいたします。 |
| |
|
| Ｑ１－２２－５９． |
「Y－U，Y－Y’区間に対する低減率」とは？
|
| Ａ１－２２－５９． |
杭体部材の曲げ剛性は、コンクリート杭は道示Ⅳ12.10.4(P.412)図-解12.10.3のバイリニアとして、また鋼管杭及び鋼管ソイルセメント杭は(P.413)図-解12.10.6のトリリニアとしてモデル化しております。
本図をご参照いただくとお分かりのように、杭体モーメントが終局モーメントあるいは全塑性モーメントに達した部材の曲げ剛性は、本来0となります。
しかしながら、曲げ剛性を0として計算することはできません（曲げ剛性が0の部材が存在するとき理論上解を得ることができない）ので、何らかの曲げ剛性を与える必要があります。
よって、本プログラムでは、終局モーメントあるいは全塑性モーメントに達した部材に対しては、前述の道示の図-解のY－U区間，あるいはY－Y’区間の勾配に対する低減率（何分の1とするか）を指定することより計算を行う仕様としております。
この低減率は1/10000を初期設定しておりますが、あまりにも曲げ剛性が小さくなりすぎると、プログラム内部で用いている実数値の有効範囲（桁数）が不足し、桁落ちし、『0割が発生しました。』とエラーが発生するケースが生じます。
低減率が大きいほど（曲げ剛性が小さいほど）道示モデルに近い解析結果を得ることが可能と考えられますが、前述のエラーが発生するか否かは計算モデルに依存するため、一概にどれくらいの低減率まで許容できるか判断することができません。
よって、前述の低減率を初期設定し、必要に応じ、設計者の方のご判断により低減率を設定できるようにしております。
なお、本設定は、杭体モーメントが終局モーメントあるいは全塑性モーメントに達した部材が生じたときに有効となり、これらの部材が生じていないとき、本設定は計算に影響を与えません。
終局モーメントあるいは全塑性モーメントに達した部材が生じているか否かは、計算書の「レベル2地震時の照査」－「荷重変位曲線」の「杭本体状態」が「4」となっているか否かによりご確認いただけます。
本件につきましては、「レベル2地震時基本条件」画面上の［ヘルプ］も合わせてご参照くださいますようお願いいたします.。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６０． |
基準値－杭基礎－その他－レベル2地震時照査の制限値はどのように取り扱っているか
|
| Ａ１－２２－６０． |
本プログラムにおきましては、お問い合わせの『基礎の塑性率の制限値』を以下の様に取り扱っております。
1.「杭基礎設計便覧(H19.1)(P.418)(4)2)斜杭の軸直角方向の抵抗特性」に準じた、斜角により補正した水平地盤反力度の上限値を用いた照査を行う場合
塑性率の制限値＝「斜角を考慮するＫEP，ｐHuのとき：基礎の塑性率の制限値」に入力された制限値
2.直杭もしくは、斜杭の場合でも杭基礎設計便覧の記述に準じた照査（斜角により補正した水平地盤反力度の上限値を用いた照査）を行わない場合
塑性率の制限値＝「斜角を考慮しないＫEP，ｐHuのとき：基礎の塑性率の制限値」に入力された制限値
なお、斜杭の場合に上記の便覧の記述に準じた照査を行うか否かは、「レベル2地震時基本条件」－「計算条件②」画面の「斜杭に対する受働土圧係数KEP，地盤反力度の上限値pHuの取扱い」スイッチによって選択可能となっております。
【補足】
入力箇所における『斜角』という表現は、「杭基礎設計便覧(H19.1)(P.418)(4)2)斜杭の軸直角方向の抵抗特性」に記載されている表現をそのまま使用しております。ご了承ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６１． |
レベル２地震時照査-杭本体-杭種別データの「プレストレスの損失を考慮する範囲」 の入力値範囲が 100.0～100.0 となり100以外の値を入力できない
|
| Ａ１－２２－６１． |
本プログラムの杭頭カットオフを行ったPHC杭のレベル2地震時のせん断耐力照査は、杭基礎設計便覧(H19.1)の3-8-2(P.237)を参照し作成しております。
上記便覧では、杭頭カットオフ部（カットオフした位置から50φ（φ=PC鋼材の径）の範囲）はプレストレストコンクリート断面ではなく鉄筋コンクリート断面と考え、
(a)杭体部分を円環ＲＣ断面として算出する（ただし有効プレストレスσe＝0とする）
(b)中詰め部分は等積正方形断面に置き換えて算出する
としてせん断耐力を算出し、(a)＋(b)を最終的なカットオフ区間のせん断耐力として照査するよう記述されています。
これらの内容を考慮し、本プログラムでは「杭本体」画面における『プレストレスの損失を考慮する範囲』の入力範囲を、以下の様に設定しております。
●最小値・・・「杭頭結合計算」－「杭径・底版形状」の『杭の埋込み長』
●最大値・・・中詰めコンクリートのせん断耐力を考慮した計算となるため、「杭配置」－「杭データ」の『（中詰めコンクリートの）充填範囲』に『杭の埋込み長』を加えた値
上記の入力仕様と、ご質問内容から推測すると、ご検討中のデータでは「杭配置」画面において『（中詰めコンクリートの）充填範囲』が0.0mと入力されているのではないかと思われます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６２． |
端堰柱の水門の設計を行う場合、レベル2地震時照査－基本条件－基本条件（共通）で地震動タイプが選択できない
|
| Ａ１－２２－６２． |
端堰柱の水門の設計を行う場合、土圧を考慮した照査を行いますが、本プログラムでは、土圧を考慮する場合、プログラムの構造上、タイプⅠ／タイプⅡの同時計算を行うことができません。
よって、現行では、タイプⅡ地震動に固定しています。
ただし、「土木研究所資料
地震時保有水平耐力法に基づく水門・堰の耐震性能照査に関する計算例（平成20年3月）独立行政法人土木研究所」(P.29)では、「レベル2地震動に対する基礎の照査は、レベル2-1地震動およびレベル2-2地震動のうち、慣性力の大きい方を用いて照査を行えばよい。」とあります。
また、道示Ⅴ13.2(P.225)の橋台基礎に対する規定では、「橋台基礎の照査に用いる設計水平震度は、値の大きいタイプⅡの地震動の地盤面における設計水平震度を用いて算出すればよい。」とあります。
地震動タイプによって照査方法が異なるわけではないため、一般に、設計水平震度の大きなタイプⅡ地震動によって決定されるケースが多いことから、上記の記述を勘案すると、タイプⅡの計算のみを行えばよいのではないかと考えられます。
なお、「レベル2地震時基本条件」－「基本条件（共通）」画面の「堰柱の水平震度」の選択につきましては、「河川構造物の耐震性能照査指針（案）一問一答（平成19年11月版）河川局治水課
河川保全企画室」(P.27)の
「問．Ⅲ－４－２」をご参照ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６３． |
二次剛性の比ｒ＝0の根拠
|
| Ａ１－２２－６３． |
二次剛性の比ｒについて、道示Ⅳ12.10.3の解説に、杭基礎の降伏が杭体の塑性化から決まる場合、押込み支持力により決まる場合、いずれもｒ＝0とするのがよいと記述されており、これより、本プログラムでは、常にｒ＝0として計算しています。
なお、押込み支持力により基礎の降伏が決まる場合で、降伏耐力が杭体から決まる耐力と比較して著しく小さい場合にはｒを考慮してよいと記述されていますが、プログラムでは、著しく小さい場合か否かを判定することは困難なため、現行では、常にｒ＝0として計算しております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６４． |
地盤変位荷重算出用の水平方向地盤反力係数kHDの算出方法は？
|
| Ａ１－２２－６４． |
設計要領第二集では、杭体に作用する地盤変位荷重の推定はワイブル曲線にて行うよう明確に規定されています。
よって、本プログラムでは、地盤変位荷重算出用の水平方向地盤反力係数ｋHDは、下記のように常にワイブル曲線にて推定しています。
ｋHD＝ｐmax／δmax
ここに、ｐmax ：最大荷重(kN/m2) ｛＝ｋHE・Ｓo／（１－ｅ^-1）｝
ｐy ：降伏荷重(kN/m2)
ｋHE
：レベル1地震時の水平方向地盤反力係数(kN/m3)
Ｓo ：基準変位量(m)
ｋHD
：レベル2地震時の水平方向地盤反力係数(kN/m3)
δDmax ：フーチング底面での最大変位(m)
詳しい計算理論につきましては、ヘルプの「計算理論及び照査の方法」－「橋台特殊設計（側方移動／盛りこぼし橋台）」をご覧下さい。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６５． |
フーチング上面引張時のせん断スパン算出式、
a=L+min(tcc/2，d)
におけるL(もしくはM/S)は、杭基礎設計便覧p291に記載されているように、下面引張時の値を用いているのか
|
| Ａ１－２２－６５． |
フーチング上面側引張時のせん断スパンの算出に用いる有効高は、上面側引張時の有効高（上面鉄筋図心位置～フーチング下面）を用いています。
「杭基礎設計便覧平成１９年１月」（P.291）には、「有効高」という表記のほか、特に下面側引張時の有効高を用いるように明記されておりません。
「道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編 平成１４年３月」p.228の図にもありますように、下側引張時の有効高の場合も、上側引張時の有効高の場合もｄで表されておりますので、単に「有効高」という表記の場合は、その時の引張面に応じた有効高であると判断しています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６６． |
水門（端堰柱）のレベル２地震時照査で、Vdは端堰柱の重量は含めて入力するのか
|
| Ａ１－２２－６６． |
Vdは計算に用いる全自重（土圧の鉛直分を除く）を設定してください。
Vdが基礎に作用する全鉛直力（土圧の鉛直分を除く）となります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６７． |
水門（端堰柱）のレベル２地震時照査で、H3、h3には何を入力するのか
|
| Ａ１－２２－６７． |
H3，h3は、ゲートの重量および重心高を入力します。これに地震動タイプⅠ，地震動タイプⅡの設計水平震度Cz・kho（ただし堰柱に主たる塑性化を考慮する場合は堰柱の終局水平震度khuW）を乗じた慣性力をそれぞれ考慮した検討を行います。また、動水圧を考慮する場合、H3，h3には動水圧の影響を加味した値を入力します。
H3はゲート重量となります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６８． |
慣性力算出時、レベル2地震時基本条件－基本条件（杭基礎）の「Wp」は考慮されるのか
|
| Ａ１－２２－６８． |
慣性力算出の際Wpは考慮されます。
「レベル2地震時基本条件」画面上の［ヘルプ］に記載しておりますように、水平震度ｋhiのとき底版下面中心での作用力は次のように算出しています。
鉛直力
Ｖ＝Ｖo（＝Ｒd＋Ｗp－Ｕp＋Ｗs＋ＷF’）
1)0.0≦ｋhi≦ｋhpのとき
水平力
Ｈ＝（Ｗu＋Ｗp）・ｋhi＋ＷF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｈd
モーメント
Ｍ＝（Ｗu・ｈu＋Ｗp・ｈp）・ｋhi＋ＷF・ｈF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｍd
2)ｋhp＜ｋhi≦Ｃz・ｋhcoのとき
水平力
Ｈ＝（Ｗu＋Ｗp）・ｋhp＋ＷF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｈd
モーメント
Ｍ＝（Ｗu・ｈu＋Ｗp・ｈp）・ｋhp＋ＷF・ｈF・ｋhG・（ｋhi／Ｃz・ｋhco）＋Ｍd
|
| |
|
| Ｑ１－２２－６９． |
レベル2地震時の降伏震度が常時・レベル1地震時の設計水平震度よりも小さい
|
| Ａ１－２２－６９． |
道示Ⅳ12.7に記述されていますように、常時，レベル1地震時では、杭及び地盤を線形弾性体として計算します。
一方、レベル2地震時では、道示Ⅳ12.10.4に記述されていますように、杭および地盤の非線形性を考慮した計算を行います。そのため、前面地盤の塑性化（地盤の水平バネの喪失）や杭体にかかる曲げモーメントによる杭体剛性の低下のために、解析モデルが逐次変遷します。
したがって、レベル2地震時の降伏震度が必ずしも常時，レベル1地震時の設計水平震度より大きくなるとは限りません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７０． |
連続フーチング柱間の照査を行う場合、断面力は直接入力しなければならないのか
またその場合入力する断面力をどこで確認したらよいか
|
| Ａ１－２２－７０． |
連続フーチングの照査には、柱から伝えられる断面力が必要となりますが、レベル2地震時において、この断面力をどのように求めるか基準類に明示されておらず、また、本プログラムには多柱式橋脚そのものの設計機能がありません。
したがって、本プログラムでは、設計者の方のご判断により別途算出された全作用力載荷時の柱基部断面力を、上記画面の「柱基部断面力」にて直接入力していただくようにしております。
上記の柱基部断面力入力時にご注意いただきたい点として、『(1)照査時の荷重状態における作用力（基礎反力の集計値）』と『(2)入力された柱基部断面力より算出したフーチング下面中心における作用力』が一致するように入力していただく必要があります。
(1)と(2)が一致しない場合、作用力と反力とが釣り合わない荷重載荷状態になりますので、支点に反力が生じ、設計断面力に影響が生じてしまいます。
このような状態となる入力を防ぐため、本プログラムでは柱基部断面力の入力画面に［誤差判定］ボタンを設けており、ボタン押下時に、(1)と(2)の誤差が約5％を超える場合警告を表示します。（あまりに頻繁に警告が表示されるのを防ぐため許容誤差は5％と大きく設定していますが、本来は完全に一致させる必要があります）
詳しくは、以下のヘルプにおいて説明しておりますので、そちらも併せてご参照ください。
・「操作方法」-「メニューの操作」-「入力」-「杭基礎」-「計算・結果確認」－「底版照査(レベル2)」画面より開くヘルプ内の『連続フーチングの柱間照査』
・「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」-「レベル2地震時照査」－「基礎の非線形性を考慮した解析方法」－「底版照査」内の『連続フーチングの橋軸直角方向の照査』
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７１． |
レベル2地震時照査-任意荷重で入力する底版と杭の任意荷重の荷重強度はどのような値を入力したらよいか
|
| Ａ１－２２－７１． |
底版の任意荷重の場合は、底版奥行き方向の幅を乗じた後の荷重強度を入力下さい。
杭の任意荷重の場合は、杭1本の幅を乗じた後の荷重強度を設定してください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７２． |
橋台と連動時に、レベル２地震の底版照査が「しない」でグレー表示となっており照査できない |
| Ａ１－２２－７２． |
底版形状が台形となる場合は照査対象外となります。
ただし、平行四辺形となる場合は照査できます。橋台の設計での、[形状]-[躯体]-[平面形状]で底版の斜角をご確認ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７３． |
鋼管ソイルセメント杭の場合、せん断耐力照査はしないのか
|
| Ａ１－２２－７３． |
道示Ⅳ12.10.5（P.414）に、「鋼管杭，鋼管ソイルセメント杭及びＳＣ杭においては、（中略）杭体の塑性化においては曲げモーメントの影響が支配的であることから、せん断耐力の照査は省略してよい。」と記載されております。
よって、上記杭種の場合は、せん断耐力照査は行っておりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７４． |
施工誤差で、１本の杭座標を数センチ変更したら基礎が降伏した
|
| Ａ１－２２－７４． |
砂質地盤の水平方向地盤反力度の上限値（以下ｐHu）は、２列目以降は１列目（慣性力作用方向最前列）の1/2の値を用います。プログラムでは最前列杭か２列目以降かは、杭座標で判断しています。従いまして、最前列の杭座標を１本だけ前方に移動した場合、その１本のみが最前列の杭として認識され、残りの杭は２列目以降として取り扱われます。そのため、ｐHuが小さくなり、照査結果に大きく影響したものと考えられます。
元々の最前列の杭を最前列として取り扱うことはできませんが、座標上２つ目となった杭の杭タイプを移動した杭と異なる杭タイプとすることで、ｐHuを正規の計算値の２倍の値（砂質土のみ）を設定することで想定するｐHuで計算することが出来ます。
杭タイプの変更は、他の杭位置の杭長と異なる杭長（例えば＋1cm)とすることで、異なる杭長とすることが出来ます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７５． |
レベル２地震時の結果を見ると、杭先端条件をヒンジとしているのに、杭先端に曲げモーメントが発生しているのはなぜか
|
| Ａ１－２２－７５． |
地盤ばね分布によっては、杭先端に拘束状態と同様な条件となり、その場合に曲げモーメントが生じる場合があります。
どのような条件となればそのようになるかは把握しておりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７６． |
増し杭工法で、レベル２地震時照査で、既設部の杭のせん断耐力と増し杭部の杭のせん断耐力の合計でせん断耐力照査の判定を行いたい
|
| Ａ１－２２－７６． |
既設部と増し杭部でそれぞれで判定を行っており、全体を合計したもので判定することはできません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７７． |
基礎レベル2の設計地盤面について計算エラーとなる。 |
| Ａ１－２２－７７． |
[地層]-[低減係数]-[耐震設計上の地盤面]をBとしているために低減係数DE＝０以下の地層が指定され、杭先端部分より低い位置にあることが原因となります。
杭長を伸ばす、あるいはＤＥと地層の関係を見直して耐震設計上の地盤位置を調整するなどの対応が必要です。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７８． |
[レベル2地震時照査]-[基本条件]-[計算条件②]-[橋脚に主たる塑性化が生じるとき、基礎に主たる塑性化を考慮しない]のスイッチを入れるとどのように計算結果に影響するのか。
|
| Ａ１－２２－７８． |
「レベル2地震時照査」－「基本条件」－「計算条件②」画面の「橋脚に主たる塑性化が生じるとき、基礎に主たる塑性化を考慮しない」スイッチにチェックしていただくことで、基礎が降伏に達し応答塑性率の照査を行うことが可能な条件下であっても、基礎の降伏震度khyFが橋脚の終局水平耐力に相当する設計水平震度khpを超えている場合、基礎の応答塑性率の照査を行わずOUTと判定しております。
詳しくは、「レベル2地震時基本条件」－「計算条件②」画面上の［ヘルプ］をご参照いただきますようお願いいたします。
------ 上記ヘルプより抜粋（一部加筆） ------
ｋhyF＜ｋhp・・・・基礎～地盤系に主たる非線形性が生じる
ｋhyF≧ｋhp・・・・橋脚基部に主たる塑性化が生じる
ここに、
ｋhyF：基礎が降伏に達するときの水平震度
ｋhp ：地震時保有水平耐力法による橋脚基礎の照査に用いる設計水平震度
という指標で主たる塑性化が生じる部位を判定し、橋脚基部に主たる塑性化が生じる場合には、基礎に主たる塑性化を考慮しない（応答塑性率の照査を行わない）ものとして照査します。
--------------------------------
ただし、道示Ⅴ12.1(P.235)においては、耐力あるいは断面力を上回らないことを確認する方法が明示されているわけではなく、上記の考え方を取り入れた本プログラムの判断方法が適切か否か、明確になっているわけではございません。
従いまして、本設計方法につきましては、最終的には設計者の方のご判断として採用をご検討いただきますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－７９． |
柱間のフーチングのレベル2地震時照査を行うための入力の方法は？
|
| Ａ１－２２－７９． |
連続フーチングの柱間照査を行うには、柱から伝えられる断面力が必要となりますが、レベル2地震時において、この断面力をどのように求めるか基準類に明示されておらず、また、本プログラムには多柱式橋脚そのものの設計機能がありません。
よって、本プログラムでは、柱基部断面力の計算を行うことはできません。ご了承ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８０． |
F8プログラムで橋脚の計算をして、柱の保耐法の照査の結果塑性化しているがOKと判定が出ていて、L2地震時の基礎の照査で液状化するケースで基礎が降伏しているものの応答塑性率照査でOKとなっている場合、液状化有りの計算ケースでは、柱は塑性化していないのではないのか。
|
| Ａ１－２２－８０． |
基礎の降伏震度khyFがkhpに達している場合は、柱基部も降伏していると考えられます。
道路橋示方書Ⅴの考え方からすれば、橋脚基部に主たる塑性化を考慮する場合は、基礎は副次的な塑性化に留める必要があり、レベル２地震時照査は「満足しない」という判断となるかと存じます（道示Ⅴ 表-解5.3.1 (P.43)）。
では、降伏震度khyF<khpで応答塑性率照査を満足した場合で、応答変位が生じる震度がkhpに達していた場合はどのような判断となるか－に付きましては、道路橋示方書などには特に記述がないため考慮しておりません。
道路橋示方書がどのような考え方であるか当方では判断できませんが、応答変位時の荷重状態を求めることが目的（応答変位は上述の簡単な式で算定できます）であること、計算の簡易化など、いくつか推測できますが明確なことはわかりません。
また、実際に考慮する場合、どのように考慮すべきか不明でもあります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８１． |
任意の降伏震度において応答塑性率の照査を行う事が可能か。
現行の機能では杭が降伏した時点から応答塑性率を照査することを行っているが、杭体降伏前に変位が急増するようなケースで任意の位置において応答塑性率を求めることは可能か。
|
| Ａ１－２２－８１． |
任意の降伏震度を指定することはできません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８２． |
レベル２地震時基本条件のHRですが連動中は入力不可となっているが、ヘルプを見ると『HR：レベル２地震時照査に用いる支承水平反力(kN)。khceとのいずれかを用います。変更は[その他]の「照査に用いる作用力」で行います。』
となっているが、変更のその他とはどこにあるのか。
|
| Ａ１－２２－８２． |
橋台の場合は、[レベル２地震時基本条件]に[その他]タブが追加されますが、連動時には関係データが変更できないため非表示となります。
HRを変更する場合は、「橋台の設計」側の[上部工反力、地表面荷重]の「支承の水平反力（レベル２地震時）」で行ってください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８３． |
橋台の水位設定を2ケース行ったが杭の名称はケース２のままとなるのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－８３． |
基礎のレベル2地震時計算における水位名称はデフォルトが「ケース１、ケース２」となっており、橋台連動時においては選択中の橋台の水位設定名称が上書きされるようになっております。
ただし水位ケースを１つのみしか計算対象としない場合は、１つのみの参照となりますので、２つ目はデフォルト名称のまま変わりません。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８４． |
水平変位の緩和を行った際に液状化無しの場合よりも変位が小さくなるのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－８４． |
計算書の[安定計算]-[橋軸方向]-[地震時(液有)]において、基準kH、水平変位の制限を緩和した設計における計算で算出したkH’を確認することができます。
水平変位の制限を緩和した設計におきましては、地盤の非線形性を考慮した解析を行いますため、予備計算で算定した地盤バネに対して実際に使用するkH’は増減することとなります。
水平変位の制限を緩和する設計時において地盤反力係数が増大する理由としましては、道示Ⅳ p284の図-解 9.6.1をご参照ください。この図からわかりますように、着目する変位の位置によって地盤反力係数は変化し、基準とする変位より大きい変位であれば地盤反力係数は小さく、小さい変位ならば大きなものとなります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８５． |
連続フーチング（柱直角方向3本）のレベル2底版照査において 底版照査（レベル2）の項目に柱基部断面力の項目があり、この柱基部断面力の収束の方法を知りたい。
初期値は、死荷重時の柱基部断面力を入れて基礎下面の断面力のと柱基部断面力より算出した作用力の差を均等に割り振ればいいか。 |
| Ａ１－２２－８５． |
底版照査に用いる杭反力を算出した時の水平震度を下部工に載荷した時の柱基部作用力を用います。
底版照査に用いる杭反力は、最終荷重時の杭反力となっています。
最終荷重時とは、以下の場合をいいます。
基礎が降伏しない場合＝設計水平震度C2z・khco載荷時
基礎が降伏する場合
1)基礎の降伏を許容しない場合＝降伏震度時
2)基礎の降伏を許容する場合＝応答変位となる水平震度時
下部構造に上記の水平震度がかかっている状態の荷重で基礎のレベル2地震時照査を行った時の杭頭反力を用いますので、柱基部作用力を用いませんと荷重の整合性が取れないためです。
この柱基部荷重は、具体的には、柱基部以上の骨組モデルを作成し、上記水平震度時の荷重を載荷して算定してください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８６． |
土質に液状化層が存在しており、基礎のL2照査結果に杭が降伏した場合において、応答塑性率の照査を行わないのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－８６． |
申し訳ございませんが、作用力を直接指定してレベル2地震時照査を行う場合、基礎の耐力照査（設定された作用力を載荷したときに基礎が降伏に達しているか否か）のみ行っており、応答塑性率の照査を行うことはできません。
通常の橋脚基礎であれば、道示Ⅴ12.1(P.213)のように、橋脚躯体および上部構造には設計水平震度ｋhpを、フーチングには設計水平震度ｋhgを作用させて計算を行い、基礎が降伏に達し応答塑性率の照査を行う条件下であれば、道示Ⅴ12.4(P.218～)に準じ、応答塑性率を算出します。
しかしながら、作用力を直接指定する場合、柱基部または底版下面中心の作用力を直接与えて照査するため、作用力に対する水平震度は定義されません。
基礎の応答塑性率の算定には、基礎が降伏に達したときの水平震度ｋhyFおよびｋhcF（＝CD・Cz・khco）が必要となりますが、作用力を直接指定する場合、基礎が降伏に達した状態を求めることができたとしても、この状態に相当する設計水平震度ｋhyFを導き出すことができないため、応答塑性率を算出することはできません。
このように、現行では、作用力を直接指定する場合の応答塑性率の算出方法が明確でないことから、応答塑性率の照査は行わず、基礎の耐力照査のみを行っております。ご了承ください。
なお、設定された作用力と水平震度との関係を定義できるのであれば、『作用力を指定してレベル2地震時照査を行う＝しない』として入力，計算する方法が考えられます。
しかしながら、この作用力と水平震度との関係をどのように定義すべきか、道路橋示方書にも具体的な規定がなく、私どもで判断することはできません。ご了承ください。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８７． |
レベル2地震時照査で、kh=0で計算不能となる。 |
| Ａ１－２２－８７． |
死荷重時の偏心荷重で杭体が降伏しています。本ケースは、橋台基礎ですので、背面土圧が影響していると考えられます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８８． |
全部材に塑性ヒンジが発生しているか否かは計算結果から判定できるか。 |
| Ａ１－２２－８８． |
計算書に出力している各深度の状態を表す数値(1～4)は、その深さ位置の状態で部材が塑性化しているか否かではありません。
部材が塑性化しているか否かの判定は、部材の両端位置の曲げモーメントの平均値で判定しています。
ある部材のi端のモーメントMi=2000.0， j端のモーメントMj=1800.0の場合で、全塑性モーメントMp=1950.0としますと、M=(Mi+Mj)/2=1900.0<Mp=1950.0となり、この場合、塑性化していないという判定となります。
少々面倒かと存じますが、上記のような計算で判断できます。従いまして 4 が続く場合は、4の範囲の部材は塑性化していると判断できます。
なお、杭頭だけは、杭頭位置のみで判断しています。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－８９． |
液状化が生じる地盤にある橋台基礎について、レベル2までの検討を行うときに変位についての検討については行わなくても良いのか。
耐震設計では、橋脚の場合はフローの中に変位照査とあるが、橋台の場合はない。
しかし13章をみると変位について配慮しておく必要があるとしている。
実際照査しているのか。 |
| Ａ１－２２－８９． |
ご指摘のように、道示Ⅴ12.5（P.220～）には、橋脚基礎に対して回転角の照査が明記されていますが、13章（P.222～）には橋台基礎に対して回転角の照査に関する記述がありません。そのため、橋台基礎時の回転角の照査は不要と判断し、照査結果（OK/OUT）の出力は行っておりません。
なお、ご指摘箇所は「橋台基礎に生じる変位について配慮しておく必要がある」となっており、ご指摘された箇所の後半部分に、その配慮について記述されています。
『
したがって、（省略）橋台基礎に所要の耐力を付与するとともに、桁の連続化の検討や落橋防止システムに対する検討を入念に行う等、橋全体系としての耐震性が向上するように配慮するのが望ましい。
』
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９０． |
基礎のL2地震時照査を行うに当たって、基礎設計用震度khpがCz・khcoより大きくなる場合は、Cz・khcoを上限として震度を設定して計算してるが、Cz・khcoをkhpの上限とする旨に関して、道示等の基準類のどこかに記載はあるのか。 |
| Ａ１－２２－９０． |
道示Ⅳ 12.10.1 照査の基本(p.430)には、次の記述があります。
「
(1)橋脚の杭基礎に耐震設計編6.4.7(2)に規定する荷重が作用した場合に、基礎に生じる断面力，杭頭反力及び変位を12.10.4の規定により算出し、原則として12.10.2に規定する杭基礎の降伏に達しないことを照査する。
」
耐震設計編6.4.7(2)には、次の記述があります。
「
橋脚基礎の照査においては、橋脚に生じる応答が塑性域に達する場合には、死荷重及び式（6.4.11）により算出する設計水平震度に相当する慣性力を荷重として考慮する。また、橋脚に生じる応答が弾性域にとどまる場合には、橋脚基部に生じる断面力を荷重として考慮する。
」
道示Ⅴ (6.4.11)式
khp=CdF・Pu/W
C2z・khcoは、基礎のレベル２地震時照査に用いる設計水平震度です。
従いまして、C2z・khco＜khpの場合は、全域にわたり、橋脚基部は弾性域の場合となります。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９１． |
レベル２地震時の杭のせん断耐力照査で、杭のせん断力の算出根拠が不明。 |
| Ａ１－２２－９１． |
レベル２地震時基本条件]-[計算条件①]のせん断照査方法を「杭基礎のせん断力≦杭基礎のせん断耐力」と設定されていますので、全杭の杭頭せん断力と、全杭のせん断耐力の比較となります。
ただし、本ケースの場合は、液状化考慮時では第１層がDE=0で突出杭となりますので、第１層下面位置のせん断力を合計しております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９２． |
版としてのせん断照査の条件はどのようになっているか。 |
| Ａ１－２２－９２． |
底版前半分における柱から底版厚の1／2の長さ離れて柱を取り囲む断面を照査断面と仮定し、その外側に作用する鉛直力に対してせん断照査を行います。
ただし、下記条件のとき照査は行いません。
・照査断面が底版より外側に出てしまう場合。
・前面側の照査断面より外側に杭が存在しない場合。
・柱側面より外側に杭が存在しない場合。
・柱前面，柱側面から照査断面の間に杭中心位置が存在する場合。
詳しくは、ヘルプ「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「レベル2地震時照査」－「基礎の非線形性を考慮した解析方法」－「底版照査」の『(3)版としてのせん断照査』に詳しく記載しておりますので併せてご参照いただきますようお願いいたします。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９３． |
連動で、基礎のレベル２照査での『予備計算用水位高連動』のボタンを押すと、浮力有・無と同じ水位になる。どこの入力データから引用されているのか。
|
| Ａ１－２２－９３． |
[地層データ]-[地層線]の水位（地震時）を参照しています。
水位高について
①橋脚の場合
浮力に付きましては「浮力無視」と「浮力考慮」の２ケースについて計算できるようになっております。浮力無視時が常に底版下面位置であるとした場合、水位による汎用性が無くなるため、浮力無視の場合も設定できるようになっております。
このことは、浮力無視時の場合は水位高を底版下面位置にとる場合の計算には影響しません。
なお、「水位高、上載土厚連動」ボタンを使用する場合の「鉛直力算出用水位」は「底版下面位置の標高」にセットされます。
そして予備計算用水位は、「地層データ」の「地震時の水位」を連動する場合と、「鉛直力算出用水位」を連動する場合を選択できますので、お考えの水位の取り方を自動設定する場合は、「予備計算用水位（連動ボタンによる連動方法）」を「鉛直力算出用水位と同じ」と指定することで、「水位高、上載土厚連動」ボタンで両者を底版下面位置に設定できます。
②橋台の場合
橋台の場合は、検討ケース名を変更することができるため、「浮力無視」「浮力考慮」のように固定しておりません。
例えばサンプルデータ Kui_18.F8F では「低水位」と「高水位」として用いています。
（※Kui_18.F8Fはレベル２の計算を「しない」になっていますので、[計算条件]で「する」に変更してください）
検討ケース名称の変更は、[レベル２地震時基本条件]-[その他]で行えます。
従いまして、「検討ケースを２ケース設定でき、それぞれに水位を設定できる。水位を考慮しない計算をする場合は水位高を0と設定する」とお考え下さい。
「予備計算」は、本計算（ここではレベル２地震時）に先立って行う計算のことをいいます（ここでは鉛直力など）。本計算は、その計算値（予備計算結果）を用いて行います。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９４． |
レベル２の初期荷重の正方向は、鉛直下向き、水平右向き、モーメント右回りとして入力している。土圧の作用方向、慣性力の作用方向は左向きなので、変位とモーメント図などが逆に表示されているように見える。
|
| Ａ１－２２－９４． |
曲げモーメント図の表記ですが、常時・レベル１地震時は固定されていますが、レベル２地震時は、慣性力が正方向であるか負方向であるかで、杭頭反力の正方向が異なります。
本説明は、「ヘルプ」－「計算理論及び照査の方法」－「杭基礎」－「作用力及び反力の向き」に記載されております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９５． |
底版のレベル２地震時照査で、@125で配置しているときに、1m当たりの鉄筋量が8本より多いのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－９５． |
[配置による入力]の場合は、単位幅１ｍに配置している鉄筋本数をカウントしているのではなく、有効幅内にある鉄筋本数をカウント（座標から判定）したものを、１ｍあたりに換算しています。
主鉄筋の入力方法が「配置による入力」の場合は、[底版設計]-[配筋]-[主鉄筋]画面の「配筋図」ボタンで、入力した鉄筋配置図を表示します。この画面で、赤色で表示されている鉄筋が上下の有効幅内の鉄筋となります。
この鉄筋の断面積を有効幅で除して１ｍあたりとしております。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９６． |
道示ⅤP283の15.4（2）2）基礎に塑性化を考慮する場合において12.4の規定に基づく橋脚基礎の変形による上部構造の慣性力の作用位置における応答変位に相当する水平力とする。
以上の記述があるが具体的には計算書のどこを参照すればよいか。 |
| Ａ１－２２－９６． |
基礎の塑性化を考慮すると判定された場合の基礎の応答変位に相当する水平力は、基礎の変形による上部構造の慣性力作用位置における応答変位δFrが生じるときの上部構造慣性力としており、具体的には以下の通りです。
Ｐu＝min（ｋhi，ｋhp）・Ｗu (kN)
ここに、
ｋhp：基礎の照査に用いる設計水平震度
ｋhi：基礎の最大応答変位に相当する水平震度
・基礎が降伏に達し、応答塑性率の照査を行うとき
ｋhi：応答変位が生じるときの水平震度
・基礎が降伏に達するが、khcF≦khyFとなるとき（応答塑性率の照査を省略するとき）
khyF：降伏に達するときの水平震度
Ｗu：上部構造部分の重量 (kN)
計算書の「レベル2地震時の照査」－「荷重変位曲線」で出力しております『断面照査時』は、上記、応答変位δFrが生じた状態を示し ており、「断面照査時」の水平震度より、上記ｋhiを確認することができます。
|
| |
|
| Ｑ１－２２－９７． |
場所打ち杭の主鉄筋にSD390,SD490を使ったときの許容塑性率は、変更する事が可能か。
|
| Ａ１－２２－９７． |
基礎の許容塑性率は、「基準値」－「杭基礎」－「その他」－「レベル2地震時照査の制限値」で変更する事ができます。
大変恐れ入りますが、上記にて対処していただきますようよろしくお願いいたします。
■道示Ⅴ P248～
・橋脚基礎(場所打ち杭)の主鉄筋にSD390やSD490を用いた場合、許容塑性率＝2
■道示Ⅴ P258～
・橋台基礎(場所打ち杭)の主鉄筋にSD390やSD490を用いた場合、許容塑性率＝1（塑性化を許容しないのがよい）
|
基礎の設計計算 Ｑ＆Ａ ('15.07.31）
更新内容
