| Ａ２－１． |
不とう性管及び強化プラスチック複合管は、管体の自重の要素を内圧及び破壊荷重（Pc、Hc）の中に含んでいるので考慮していることになり、別途加算する必要はありません。 |
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Ｑ２－２． |
任意荷重の設定が可能か |
| Ａ２－２． |
本製品では任意荷重を入力することはできません。ただし、横断面（常時）の検討の場合、上載荷重や施工荷重を指定することができ、それぞれの荷重値を任意に指定することが可能です。横断面の検討および地震時の検討に考慮される自動車荷重についても、任意に荷重値を指定できます。 |
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Ｑ２－３． |
常時の計算における土圧の算出方法は選択できないのか |
| Ａ２－３． |
土圧の算出方法は、管の材質（とう性／不とう性）、布設状態（溝形、突出型等）、土被り厚Hの条件により、プログラムで自動的に適切な土圧算出式が選択されます。
詳細は、製品ヘルプ「計算理論および照査の方法－管路の横断方向の設計（常時設計）－土圧の算出」をご参照ください。 |
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Ｑ２－４． |
水平土圧の算出方法（スパングラー公式、ランキン公式）の選択は可能か？ |
| Ａ２－４． |
水平土圧の算出式は、とう性管、不とう性管の区別により決定され、とう性管はスパングラー公式、不とう性管はランキン公式により算出されます。 |
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Ｑ２－５． |
常時の検討で、必要最小管厚の算定が可能か |
| Ａ２－５． |
本製品では設計条件として管厚を入力していただき、その管厚に対して以下のように判定を行っています。
・とう性管の場合（強化プラスチック複合管以外）
許容応力度から求まる管厚の式の設計水圧Hを許容水圧Haに置き換え、Ha=の式に変形し、設計内圧が算出された許容内圧以下であるかどうかを照査します
・不とう性管、強化プラスチック複合管
内外圧合成式を用いて、設計水圧が設計圧Hp以下であることを照査します。
具体的な判定の方法は、製品ヘルプ「計算理論および照査の方法－管路の横断方向の設計（常時設計）－不とう性管の判定、とう性管の判定」をご参照ください。 |
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Ｑ２－６． |
地層データの入力で基盤層（Ｎ＞５０）のデータを入力したが、基盤層も表層として計算されている |
| Ａ２－６． |
基盤層のデータは、「地盤」画面の下部にある「基盤層データ」で入力してください。
基盤層データの指定方法が「直接指定」の場合には、地層データを全て表層地盤とみなしますので、地層データに基盤層のデータは不要です。基盤層データの指定方法が「基盤層の指定」の場合には、基盤層も含んだ地層データを入力して、基盤層の番号を指定後、初期化ボタンを押してください。 |
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Ｑ２－７． |
耐震設計の場合、基本条件で基盤面における設計水平震度の標準値(K'h10)の入力があるが、レベル1、レベル2で区別されていないのはなぜか |
| Ａ２－７． |
地盤の水平変位振幅(Uh)を求める際、レベル1地震時の算出式には、K'h1(= Cz・K'h10)が含まれていますが、レベル2地震時の算出式には
K'h1 ではなくTG（地盤の固有周期）により算出する式となっています。そのため、入力する設計震度はレベル1地震時のみに使用されます。 |
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Ｑ２－８． |
耐震設計でポリエチレン管のとき、温度変化によるひずみは計算されないのか |
| Ａ２－８． |
耐震設計において、通常温度変化によるひずみは線膨張係数と温度変化量から計算されますが、ポリエチレン管（一体構造）の場合は、「水道排水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書」(P.53)の記述により、0.011％としています。このひずみ量は、基本条件画面で変更することが可能です。 |
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Ｑ２－９． |
耐震設計で、常時荷重として温度変化や不同沈下を考慮するのはどういう場合か |
| Ａ２－９． |
耐震設計において、継手構造管路の管体応力照査で考慮される常時の荷重は内圧および自動車荷重のみです。継手構造管路の継手伸縮量および一体構造管路の照査については、温度変化や不同沈下が考慮されます。 |
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Ｑ２－１０． |
液状化の判定を行って液状化層がある場合には、管の計算で土質定数が低減された計算結果となりますか |
| Ａ２－１０． |
液状化の判定の結果は管の計算とは独立しており、パイプラインの耐震計算の結果には影響しません。 |
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Ｑ２－１１． |
横断方向（常時）の設計の、内圧の検討における設計水圧はどのように算出されるのか |
| Ａ２－１１． |
設計水圧は、静水圧＋水撃圧として算出されます。静水圧と水撃圧は「荷重」画面で指定されたものです。 |
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Ｑ２－１２． |
横断方向（常時）の検討で、算出された許容水圧がマイナス値になるが入力に不備があるのか |
| Ａ２－１２． |
布設条件が厳しく、管種の選定が条件にあっていないものと思われます。管種の条件等をご確認ください。 |
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Ｑ２－１３． |
横断方向（常時）の検討で、土かぶりを大きくしても土圧が変わらないのはなぜか |
| Ａ２－１３． |
土かぶりHが2.0(m)までは、布設状態に関わらず、垂直土圧公式で算出します。土かぶりHが2.0(m)を超える場合にはマーストン公式を用いますが、H=2.0(m)の垂直土圧より小さい場合は、H=2.0(m)の垂直土圧を適用します。そのため、土かぶりが2mを超えても、マーストン公式により算出した土圧がH=2.0(m)の垂直土圧より小さい場合には、土かぶりを変更しても土圧が変わらない場合があります。 |
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Ｑ２－１４． |
地盤の剛性係数に対する係数C1,C2は、初期値（C1=1.5,C2=3.0）のままでも問題ないか |
| Ａ２－１４． |
「土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 設計「パイプライン｣」p.344において、「一般には、概ねC1=1.5前後、C2=3.0前後になると想定される」とありますので、プログラムの初期値としてこの値としており、通常そのままでも問題ないと考えられます。 |
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Ｑ２－１５． |
耐震設計でポリエチレン管のとき、内圧による軸方向ひずみは、ν・(P_i ・(D-t))/(2・t・E)の式で計算されないのか |
| Ａ２－１５． |
ポリエチレン管（一体構造）の場合は、「水道排水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書」(P.53)の記述により、0.015％としています。このひずみ量は、基本条件画面で変更することが可能です。 |
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Ｑ２－１６． |
とう性管の常時検討（管厚算定）において、たわみ率の結果が表示されない |
| Ａ２－１６． |
基礎形式が固定支承（コンクリート基礎）の場合、管にたわみは生じないものとしています。
また、たわみ率から求める管厚計算式は、「土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 設計『パイプライン』」（農業土木学会 H21年3月）P.301に記載されており、この式中の基礎材の反力係数e'を算出するための基準反力係数e0'の値は同書P.305にありますが、基礎素材は砂質土と礫質土しか記載されておらず、コンクリート基礎の場合にどのような値を採用すればよいかも不明です。
従いまして、本製品では自由支承の場合のみたわみ率による計算を行っております。 |
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Ｑ２－１７． |
「埋設条件」画面にある、締固めの程度の選択は、どの計算に影響があるのか |
| Ａ２－１７． |
基礎材の変形係数算出時の補正係数αb（「荷重」画面）や、土圧の算定に影響があります。 |
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Ｑ２－１８． |
耐震設計のときに「設計条件」画面「内圧」を０とした場合、内水を考慮しない検討をしているということか |
| Ａ２－１８． |
その通りです。
内圧が０の場合は、内圧による管体応力（管体ひずみ）および内圧による継手伸縮量が０として計算されます。 |
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Ｑ２－１９． |
液状化の判定を行う設定にして土質データを入力しましたが、液状化の判定結果が全て「－」で表示される |
| Ａ２－１９． |
地盤画面の「土質データ」の一番右の項目で「判定＝〇」にした層が判定対象となります。
「判定＝－」の層は液状化の判定は行いません。 |
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Ｑ２－２０． |
液状化の判定をレベル1地震時のみ行うことは可能か。 |
| Ａ２－２０． |
液状化の判定は管本体の計算とは独立しており、現状では常にレベル1およびレベル2（タイプⅡ）地震時に対して計算、出力を行っています。
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更新内容
