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電波タイムズダイジェスト Vol.5
2015.10〜12
このコーナーでは電波タイムズ紙で掲載されたニュースより、U&C読者の皆様に関連の深い画像・映像、情報通信、建設土木、自動車など各分野の注目トピックをピックアップしてご紹介いたします。 |
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■車の動きを示す図形を路面に投影など「路面ライティング」コンセプトを発表（三菱電機）
三菱電機は、光で車の動きを伝える図形を道路に描く自動車向け「路面ライティング」のコンセプトを提案した。車とその周囲とのコミュニケーションを促進させて事故を未然に防ぐなど、安全・安心で快適な車社会の実現に貢献する。同社コンセプトカー「EMIRAI３xDAS（イーミライスリー エックスダス）」に搭載した。
コンセプトの特長は「車の動きを示す図形をアニメーション化して路面へ投影」。◇アニメーション化したライティング：ブレーキランプ、ハザードランプやウィンカーだけでなく、ドア開けや前進・後退する際に道路へ光で図形を描いて、車の動きやドライバーの意思をわかりやすく投影◇周囲へ与える効果：路面へのライティングにより運転者の顔が見えなくても車の動きが素早く理解でき、周囲の迷いやいら立ちを低減して道路環境の安全性を向上。大きくわかりやすいライティングにより、車の動きを直観的に察知することで他のドライバーにゆとりが生まれ、急ブレーキが減るなど安全運転を促進。（2015.10.30／2面）
■政府が閣議決定／無人航空機関連法12月10日施行へ
政府は10月27日、「航空法の一部を改正する法律の施行期日を定める政令」を閣議決定した。これは、最近における無人航空機を巡る状況に鑑み、無人航空機の飛行に関し、航空機の航行や地上の人・物の安全を確保するため、無人航空機の飛行の禁止空域及び無人航空機の飛行の方法を定める等の措置を講じるもので、施行期日を平成27年12月10日とした。
無人航空機を飛行させる際は、国土交通大臣の承認を受けた場合を除いて、以下の方法により飛行させなければならないこととする。▽日中において飛行させること▽周囲の状況を目視により常時監視すること▽人又は物件との間に距離を保って飛行させること、等。
技術の進歩や利用の多様化の状況等を踏まえ、関係者との十分な調整の上で、無人航空機の機体の機能や操縦者の技量の確保、事業の健全な発展を図るために必要な措置を講じるとしている。
（2015.11.2／1面）
■東京タワーが展望台フロアの室内窓面360度にPM投影
東京タワーは、大展望台の室内窓ガラスに３Dプロジェクションマッピング（PM）映像を投影する「TOKYO TOWER CITY LIGHT FANTASIA 2015―2016」を13日からスタートさせているが、その前日となる12日にプレスプレビューを行った。投影面が1方向だった昨年から進化し、日本初となる展望台フロアを一周する全長約80mの室内窓ガラスに３Dプロジクションマッピングを投影するという試みで行われることとなった。
東京タワーの展望台はタテに四段並んだ窓の形状が特徴的でもあるが、この上2段で透明特殊フィルムを貼り３DPMを上映、下2段には実際に見られる高さ150ｍの夜景がそのまま楽しめるようになっている。（2015.11.27／3面）
■８K３D映像でサカナクションの世界観を表現（NHKメディアテクノロジー）
NHKメディアテクノロジーは12・13日の2日間、渋谷ヒカリエで「2015 MEDIA TECHNOLOGY！」を開催した。このイベントは、同社が保有する様々な放送技術などのビジネスシーンへの具体的な展開を想定した7項目の展示と特別展示の８K３Dシアターで構成。
大きな注目を集めていたのは「８K３D Theater feat.サカナクション」であった。「８K+３D+22・２ch立体音響+サカナクションの世界観を融合したMusic Clip」を上映。鑑賞用の３Dメガネをかけ、オープニングのスモークとレーザーによる演出、そしてメンバーが演奏する音楽を立体音響で感じ、間近で映像を観ることができた。
また、「Light Field Imaging」は、光線空間を再現する立体映像テクノロジーによって、自然で存在感のある立体映像を実現したという技術。これにより、３Dディスプレイに映し出される美術品や医療関係の立体映像をメガネなしで鑑賞できる。ニコンとの共同開発によるライトフィールドカメラを使って実写撮影した立体コンテンツや。アスカネットのAIプレートと組み合わせることで、空中に裸眼３D映像を結像させ立体映像がまるでそこにあるかのような展示も見ることができた。
（2015.11.30／3面）
■国交省と国総研／ETC2.0車両運行管理支援サービス／プローブ情報を活用し社会実験
土交通省と国土技術政策総合研究所（国総研）は、道路を賢く使う取組みの一つとして、IT（通信技術）を活用した賢い物流管理を推進しているが、今回、「ETC2.0車両運行管理支援サービス」の社会実験を実施するにあたり、実験参加者の募集を開始した。
この社会実験は、車両のプローブ情報を活用し、運航管理の効率化やドライバーの安全確保等を試行実施する事業者又は事業グループを公募し、実験参加者から、様々なサービス利用方法の提案を求め、その実現可能性、有効性を確認するのが狙い。
実施期間は、第I期が平成27年11月から平成29年3月（20社程度）、第II期が平成28年春頃から平成29年3月（第I期を踏まえ設定）。ETC2.0車載器の調達税込み価格（1台当たり3万円上限）の車載器購入を支援する。バスやレンタカー等も併せて実験参加者を公募。
ETC2.0のビッグデータを活用した同サービスの導入により、深刻なドライバー不足が進行するトラック輸送について、リアルタイムな位置情報で正確な到着時間の予測が可能となり荷待ち時間を短縮でき、また、トラック運転の危険箇所をピンポイントで特定し、ドライバーの安全を確保できる、等の効果が期待される。（2015.12.9／4面）
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| ■協力・記事提供：株式会社電波タイムス社 HP：http://www.dempa-times.co.jp/ |
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| (Up&Coming '16 新年号掲載) |
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