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| 下水道・水工設計体験セミナー |
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●開催日 ： 2014年9月26日（金）13：30～16：30
●本会場 ： 東京本社 品川インターシティA棟セミナールーム
※TV会議システムにて東京・大阪・名古屋・福岡・仙台・札幌・金沢 にて同時開催
●参加費：無償 |
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| 「マンホールの設計」では、公益社団法人 日本下水道協会の「下水道施設の耐震対策指針と解説」（以下、耐震対策指針）に準拠した耐震計算が可能ですが、この耐震対策指針が5月に改定され、2014年版となりました。前回の改定は2006年でしたので、実に8年ぶりの改定となります。「マンホールの設計
Ver.5」では、耐震対策指針2014年版への対応を含め、様々な機能強化を行います。ここでは、その概要を説明します。 |
耐震対策指針2014年版の改定内容の中で、マンホールの耐震計算に関連するものとして、以下の項目があります。
- 地盤反力係数の算出方法変更
- マンホール浮上判定式の明記
- 液状化の判定の準拠基準変更
「マンホールの設計 Ver.5」では、マンホールの耐震設計を行う際に適用基準の選択を可能とし、耐震対策指針2006年版及び2014年版に準拠した計算を行うことができます。
地盤反力係数の算出方法変更
耐震対策指針2006年版では、地盤反力係数を「道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編」に記載の方法で算出していましたが、2014年版ではその算出式が変更され、動的変形係数から求める式となっています。
マンホール浮上判定式の明記
耐震対策指針2006年版では、マンホールの浮き上がりの判定については、具体的な記載はありませんでしたが、2014年版では、液状化の可能性のある地盤に埋設されているマンホールについては、浮上判定を行った上で対策を講じることとされ、浮上判定式も記載されています。Ver.4でも、液状化の影響を考慮した浮き上がりの検討は可能ですが、耐震対策指針2014年版の方法とは異なるため、Ver.5では耐震対策指針に準拠した浮き上がりの判定を行うようにします。
液状化の判定の準拠基準変更
耐震対策指針2014年版では、液状化の判定を「道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編」（平成24年3月）に準じて行うことになりました。耐震対策指針2014年版に準拠した場合は、平成24年の道路橋示方書に準じた液状化の判定を行います。2006年版に準拠した場合には、平成14年と平成24年のどちらに準拠するかを選択することができます。 |
矩形側壁の開口の入力制限緩和
マンホールの設計では、開口寸法を指定が行えますが、矩形側壁の開口については、各面ごとに1つのみ指定が可能でした。Ver.5では、その制限を緩和し、各面ごとに2つの開口を指定できるように拡張します。
継手バネ直接指定時の機能拡張
組立式マンホールの場合に指定する継手バネ特性は、Aタイプ（弾性シールタイプ）、Bタイプ（プレート接合タイプ）、Cタイプ（ボルト接合タイプ）、バネ定数直接入力のいずれかとなりますが、A～Cタイプでは、円形マンホールを前提として継手の特性値をプログラムで算出しているので、矩形の組立式マンホールの場合にはバネ定数直接入力を指定することになります。しかしながら、Ver.4では、前後・左右の両方向に同じバネ特性を適用するので、マンホールが長方形で前後方向と左右方向でバネ特性が異なる場合には適用できませんでした。Ver.5では、方向毎にバネ特性を指定できるようになり、このような場合にも適用可能となります。
結果一覧計算書の書式改善
「マンホールの設計」の計算書には、結果一覧計算書と結果詳細計算書がありますが、Ver. 4の結果一覧計算書は、結果詳細計算書の断面照査の表と同じ書式となっており、ページ数も多くなっていました。Ver.
5では、一覧計算書をより簡潔な書式に変更し、最終結果の確認がより見やすくなるように改善します。
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| ▲図1 結果一覧計算書 |
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| 「マンホールの設計Ver.5」では、今回紹介した項目以外にも機能改善等を行っています。今後も、ユーザ様からのご意見，ご要望を取り入れ改善・改良を加えて参ります。どうぞご期待ください。 |
| (Up&Coming '14 盛夏の号掲載) |
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