• 
  • TOP PAGE
• 
  • 新着情報
  • 開発情報
  • Up&Coming
  • キャンペーン情報
  • ポイント・バンク
  • プレスリリース
• 
  • コンテスト／協議会
  • 有償セミナー
  • 体験セミナー
  • イベント
  • セミナーレポート
  • セミナー・イベントカレンダー
• 
  • 製品情報：シリーズ別
    • UC-winシリーズ
      • シミュレーション
      • FEM解析
    • 3DCGシリーズ
    • UC-1シリーズ
      • 構造解析／断面
      • 橋梁上部工
      • 橋梁下部工
      • 基礎工
      • 仮設工
      • 道路土工
      • 港湾
      • 水工
      • 地盤解析
      • CALS／CAD
      • 維持管理・地震リスク
      • 建築／プラント
      • 船舶／避難
    • Suite/スイートシリーズ
    • サポート/サービス
  • 製品情報：ソリューション別
    • 耐震診断／補強
    • 鋼橋設計
    • 橋梁新工法
    • 建築設計
    • 自治体
    • ECO
  • 新製品／バージョンアップ情報
  • 開発中製品情報
  • 受託開発サービス
  • Products Guide製品カタログ
  • 電子マニュアル・操作ガイダンス
• 
  • オーダーページ（製品購入／御見積作成）
  • レンタルライセンス／フローティングライセンス
  • WEB見積サービス　
  • 資料請求
• 
  • 製品別サポート
  • 動作環境一覧表
  • 問合フォーム
  • ユーザ情報ページ
  • 電子メールサービス
• 
  • 特許一覧
  • 商標一覧
  • メディアでの紹介／記事・広告掲載
  • 協賛・スポンサー／パートナー
  • リンク集
  • 論文発表
  • WebLesson
  • リンク集
• 
  • 会社案内
  • 採用情報
  • 決算公告
  • Branch&Showroom (支社一覧)
  • お問い合わせ
  • 海外代理店

地盤改良の設計計算　Ｑ＆Ａ　('25.02.05)

更新内容 Ｑ２−２６．層ごとに液状化による低減係数を設定し計算することは可能でしょうか？('25.02.05) Ｑ１−２０．自動で液状化の判定を行って、その影響を考慮した地盤改良の設計ができるか。('25.02.05)

１．適用範囲
Ｑ１−１．	どの基準に対応した設計が可能なのでしょうか
Ａ１−１．	下記に準拠した設計が可能です。 建築基準として「建築物のための改良地盤の設計および品築管理指針(日本建築センター)」 深層混合処理工法／浅層混合処理工法 土木基準として「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル（土木研究センター）」 深層混合処理工法 　液状化対策基準として 「河川堤防の液状化対策の手引き（土木研究所）」または「液状化対策工法設計・施工マニュアル（案）（土木研究書ほか）」 深層混合処理工法
Ｑ１−２．	格子配置、千鳥配置には対応できますか？
Ａ１−２．	格子配置は、建築基準および液状化対策基準でのみ可能です。 千鳥配置は、土木基準の場合のみ対応しております。
Ｑ１−３．	浅層混合処理工法において、片側に応力の広がりを考慮しない場合の検討が可能でしょうか
Ａ１−３．	可能です。考慮しない方はn=0でご入力下さい。
Ｑ１−４．	接地圧の入力はできませんか？
Ａ１−４．	「建築基準：深層混合処理」においてはVer3.2.0にて、最大、最小接地圧の入力に対応しました。 ※設定方法を「接地圧の指定」とした場合は、概略検討として常時、中地震時までの鉛直、水平支持力の検討のみ対象となります。
Ｑ１−５．	円弧すべりの入力画面にあるすべり円中心位置の指定方法の「格子範囲」にはどのような数値を入力すればよいか
Ａ１−５．	Ｘ座標は構造物下の改良の場合には基礎前面位置、盛土下の改良の場合には盛土起点(左端)位置を原点とした座標を指定してください。 Ｙ座標は、従来は改良体の頭部が原点でしたが、現在は「円弧すべり」画面においてＹ座標の基準位置を改良体頭部または標高０の位置から選択することができます。(Ver.7.1.0以降) Ｙ座標の基準位置が改良体頭部の場合、下図のようになります。 結果確認および計算書に表示される中心座標は、常に標高０の位置を原点として表示されます。
Ｑ１−６．	液状化を考慮した計算は可能ですか？
Ａ１−６．	Ver.4.0.0より「液状化対策工法設計・施工マニュアル（案）」に準拠した液状化時の検討に対応しました。 Ver.6.0.0より「河川堤防の液状化対策の手引き（土木研究所）」に準拠した液状化時の検討に対応しました。 Ver.7.0.0より建築基準の深層混合処理校の液状化対策に対応しました。Ver.7.0.0では、格子配置のみの対応です。
Ｑ１−７．	「擁壁の設計」の結果を流用することができますか？
Ａ１−７．	「メニュー｜ファイル｜基礎連動用ファイル（*.XPR）からのインポート」にて、「擁壁の設計」（Ver.13以降）からエクスポートしたファイル（XPR形式）を読み込み事が可能です。 インポートするデータは、擁壁形状（描画用）、基礎寸法、荷重ケース、作用力です。 適用基準ごとに反映されるデータは異なります。 詳細は、製品ヘルプ「他製品との連動｜基礎連動ファイルのインポート」をご参照ください。
Ｑ１−８．	ベタ基礎に対応していますか？
Ａ１−８．	現バージョンでは対応しておりません。 配置状態によっては、基礎スラブ下の検討で代用できるかもしれませんが、軸力の指定は基礎スラブ中心１点のみです。
Ｑ１−９．	土木基準の深層混合処理工法で構造物的設計手法と複合地盤的設計手法はどのように使い分けるのでしょうか？
Ａ１−９．	改良体の配置状態で使い分けます。 構造物的設計手法 改良体をラップして壁式またはブロック形式とし、改良体を一種の地中構造物として設計する場合 複合地盤的設計手法 改良体を杭形式で配置し、改良体と無改良地盤との複合地盤として設計する場合
Ｑ１−１０．	改良厚の自動計算はできませんか？
Ａ１−１０．	Ver.5より浅層混合処理工法の多層地盤の場合のみ改良厚を自動で計算することが可能です。
Ｑ１−１１．	sampleCivil01.F4Sにおける許容沈下量30�pの出所を教えてください。 許容沈下量に関して参考となる記述はありませんか？
Ａ１−１１．	サンプルデータの許容沈下量は「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版（平成16年3月）」のP192許容残留沈下量を参考としています。 （「道路土工軟弱地盤対策工指針」昭和61年11月(社)日本道路協会p.54参照） 「道路土工軟弱地盤対策工指針」平成24年版P119には、許容残留沈下量として盛土中央部で舗装完了後あるいは供用開始3年間で10cm〜30cmとしてきた事例が多いとの記述がございます。
Ｑ１−１２．	擁壁下の深層混合処理の検討で、もたれ式やブロック積みのような形状でも計算できますか
Ａ１−１２．	もたれ式やブロック積み擁壁のような、背面に持たれた形状の構造物に直接的には対応しておりません。 擁壁底面における作用力は別途入力するので問題ありませんが、背面土の重量算定や円弧すべりの検討には背面土砂の形状が必要です。 構造物の範囲のH1やB2は、背面土砂ブロックを定義する基準点を決めるためのものですので、もたれ式のような場合は、構造物高さH1に擁壁底版背面側の鉛直部高さを設定し、そこから土砂ブロックを定義してください。 構造物の範囲は、構造体の重量が作用する範囲の指定なので、フーチング幅を指定します。
Ｑ１−１３．	改良体の前面側と背面側で異なる地盤条件を考慮することはできますか？
Ａ１−１３．	大変申し訳ございませんが、前面側、背面側で異なる条件を設定することは出来ません。
Ｑ１−１４．	どういった場合に偏土圧の検討が必要なのか
Ａ１−１４．	擁壁等の偏土圧を受ける構造物が対象となります。 擁壁は抗土圧構造物ですので、一般的には擁壁下の改良体は偏土圧を受けているとみなすことができるかと存じます。 BOXカルバートのような構造物で左右からの荷重が釣り合っている場合は、偏土圧をうける構造物ではありませんが、BOXでも片側の載荷荷重が大きく、片方からの土圧が大きければ偏土圧を受ける構造物とみなせる場合もあるかと存じますが、最終的には設計者においてご判断ください。 本製品においては、「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」のP101〜「第7章 編土圧による改良地盤の滑動、抜出し、地盤反力の検討」に準じていますので、こちらをご参照頂きますようお願い致します。
Ｑ１−１５．	偏土圧が発生しない改良体を土木基準の構造物的設計手法で行うことはできるか
Ａ１−１５．	土木基準の構造物的設計手法は、基本的に背面側（画面上の右側）から偏土圧が発生し、改良体は背面側から主働土圧、前面側から受働土圧を受けるものとして検討を行います。 偏土圧を考慮しない場合、以下のいずれかの入力方法が考えられますが、適用の可否については、設計者でご判断ください。 　・「荷重設定」画面「荷重設定−主働側／受働側土圧・水圧」タブの「土圧を考慮しない高さ」を改良体高さとする。（改良体に土圧が作用しません） 　・「荷重設定」画面「荷重設定−主働側／受働側土圧・水圧」タブの「土圧式」を「係数入力」または「強度入力」として、同画面「土圧係数・強度」において、主働側と受働側の土圧係数（または強度）に同じ値を設定します。（改良体の両側に同じ土圧が作用します）
Ｑ１−１６．	土木基準の深層混合処理工法で、H29道示の基準による計算には対応予定がありますか？
Ａ１−１６．	H29道路橋示方書には対応していません。 H29道路橋示方書では、従来の許容応力度法による設計から部分係数法による設計にかわり、その照査内容が大きく変更されています。 「道路橋示方書�W（ケーソン基礎）」を選択することで、H29道路橋示方書の直接基礎における基礎底面の極限鉛直支持力算出式と同じ考え方とすることは可能ですが、上記のとおり、支持力式を変更するだけではH29道路橋示方書に対応することはできませんので、現状では本製品の適用基準としてH29道示に対応する予定はありません。
Ｑ１−１７．	液状化の判定は可能でしょうか。
Ａ１−１７．	Ver.8にて、液状化の判定に対応しています。 「建築基礎構造設計指針（2019年版）」「道路橋示方書V耐震設計編(H24/H29)」に準拠した液状化の判定が可能です。
Ｑ１−１８．	地盤の調査データの基準位置より上に改良体の頭部がある場合は、どのように入力したらよろしいでしょうか。
Ａ１−１８．	改良体が地盤より突出した状態での計算は出来ません。 盛土を含む完成後の地盤条件を設定して下さい。
Ｑ１−１９．	土木基準、液状化対策基準：BOX下の改良の検討を行うことができるか
Ａ１−１９．	Ver.10においては、土木基準のときに「構造物基礎下の改良(複合的設計手法)」を選択することができます。このとき、構造物および改良体には偏土圧は発生しないものとして複合地盤としての検討を行います。 「構造物基礎下の改良(構造物的設計手法)」として検討する場合においては、改良体が偏土圧を受けるものとして、改良体の右側を主働側、左側を受働側として改良体に作用する土圧を算出しています。 仮に、本製品で偏土圧が作用しないBOX下の検討を構造物的設計手法として行う場合、左右の土圧を０とするか左右が同じになるように指定していただく必要があります。 改良体に土圧を考慮しない場合は、「荷重設定」−「主働側（受働側）土圧・水圧」画面において、下記�@�Aいずれかの方法でご入力下さい。 �@「土圧式」にて強度入力または係数入力を選択し、土圧係数・強度を全て0.0で設定する。 �A「土圧を考慮しない高さ(m)」に改良体長を指定する。 また、液状化対策基準の場合は、土木基準の「構造物基礎下の改良(構造物的設計手法)」と同様、改良体が偏土圧を受けるものとして、改良体の右側を主働側、左側を受働側として改良体に作用する土圧を算出しています。 液状化対策基準では盛土形状の入力しかサポートしていませんので、BOX底面の荷重と等しくなるように盛土の形状や単位体積重量を調整して入力するよりございません。 どの方法を適用するかおよび結果の妥当性については設計者のご判断となります。
Ｑ１−２０．	自動で液状化の判定を行って、その影響を考慮した地盤改良の設計ができるか。
Ａ１−２０．	Ver.9においては、検討対象が建築基準(深層混合処理工法)の場合に、液状化の判定を行い、その結果を反映して照査を行うことができます。 「地層」画面で「□液状化の影響を考慮する」−「□液状化の判定を行う」にチェックを入れてください。 類似Q&A：Ｑ１−２０．層ごとに液状化による低減係数を設定し計算することは可能でしょうか？
Ｑ１−２１．	「2018年版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針」に掲載される擁壁下の設計例のように仮想ケーソンとして検討する事は可能でしょうか。
Ａ１−２１．	Ver.9では、2018年指針に準拠した擁壁下の改良において仮想ケーソンとしての照査に対応しています。
Ｑ１−２２．	浅層混合処理の検討で、設計用荷重に偏心を考慮することはできますか。
Ａ１−２２．	Ver.9より、荷重に偏心を考慮した設計に対応しております。
Ｑ１−２３．	土木基準の深層混合処理工法において、構造物下に杭配置（複合地盤的設計手法）とすることはできますか？
Ａ１−２３．	Ver.10にて「構造物基礎下の改良（複合地盤的設計手法）」に対応しました。 構造物下において、杭配置とする場合はこちらの手法をご選択ください。
Ｑ１−２４．	建物物の独立基礎下の改良地盤で、独立基礎の配置状態を入力することはできますか
Ａ１−２４．	Ver.10において、建築基準の深層混合処理工法検討時における独立基礎下の支点配置入力に対応しました。 「計算条件」画面において「建物下の独立基礎 支点配置情報を入力する」にチェックを入れ、「支点配置」画面で配置情報を入力してください。 支点配置を行ったサンプルデータ「Sample2018Fulcrum.F4S」もご参照ください。
Ｑ１−２５．	二層地盤の検討はできますか
Ａ１−２５．	検討対象が「深層混合処理工法：建築基準」の場合、2層地盤としての検討が可能です。 「地盤」画面「共通」タブの「2層地盤として鉛直支持力を検討を行う場合」にチェックをいれてご検討ください。 このとき、「考え方」画面において2層地盤としての鉛直支持力の算出式の選択が可能となっています。 また、検討対象が「深層混合処理工法：土木基準」の場合、「計算条件」画面の設計対象の選択で「構造物(擁壁)基礎下の改良(構造物的設計手法)」を選択している場合は2層地盤の検討が可能です。 ただし、2層地盤としての検討を選択した場合は、支持力の照査は2層地盤としての検討のみ行っています。
Ｑ１−２６．	建築基準：スウェーデン式サウンディング試験(スクリューウエイト貫入試験)の結果に基づいた検討を行う場合でも、「地盤」画面の「多層地盤」の入力は必要ですか
Ａ１−２６．	必要です。 深層混合処理工法(建築基準)において、計算条件画面で「戸建て住宅等(SWS)」が選択されている場合にスウェーデン式サウンディング試験の結果を入力することが可能となりますが、この場合でも多層地盤データの入力は必須です。ただし、SWS試験結果から自動で多層地盤のデータを生成することも可能です。 また、「基本条件」画面において「戸建て住宅等(SWS)」を選択しない場合でも、許容鉛直支持力の算定方法を「スクリューウェイト貫入試験」とすることは可能です。 その場合は、「地層」画面の「共通」において、Nsw（改良地盤底面より下２メートルまでの間のスクリューウエイト貫入における１ｍあたりの半回転数平均値）を直接指定してください。
Ｑ１−２７．	浅層混合処理工法において、下部地盤の荷重分布を宅地防災マニュアルの解説に記載される有効幅を考慮した等分布荷重として計算できますか。
Ａ１−２７．	可能です。 「計算条件」画面にて下記の設定を行います。 　作用力の指定：作用力V・M 　接地圧の算定方法：等分布(有効幅) 式の表現は異なりますが、宅地防災マニュアル式(�[.3-26)と等価の有効載荷幅を用いた算定を行います。
Ｑ１−２８．	改良体が支持地盤に着底しない浮き型(フローティング方式など)の地盤改良の照査は可能ですか？
Ａ１−２８．	本製品では ・改良体が支持地盤に着底した着底型 ・改良体が支持地盤に着底しない浮き型(フローティング方式など) のどちらでも入力は可能です。 ただし、本製品では底着型と浮き型(フローティング方式など)との区別を明確に行っているわけではありません。 改良体下端が存在している地層データをもとに、各適用基準による計算式から許容支持力を算定し検討を行っています。

Ａ２−１．	どちらを選んでも基礎スラブ重量は考慮されます。 含める場合 ： 作用力として基礎スラブ重量を含んだ値を設定します。 含めない場合 ： 基礎スラブ重量を別途設定します。計算時にすべての荷重ケースの荷重に加算されます。
Ｑ２−２．	「荷重」画面の主働側・受働側土圧の基礎底面載荷重ｗには、何を入力すればよいですか
Ａ２−２．	「荷重」画面「荷重設定−主働（受働）側土圧・水圧」タブのガイド図にもありますように、改良体頭部（基礎底面）における荷重の入力ですので、改良体頭部より上にある土砂重量等を指定して下さい。 主働側であれば基礎底面より上の背面土砂の重量、受働側であれば基礎底面より上の前面土砂の重量による荷重強度となり、 土砂高さ(m)×土砂の単位体積重量(kN/m3) で算出された数値となります。 建築基準または土木基準の構造物基礎下の改良の場合には、同画面にある[ｗの計算]ボタンにより、入力された土砂形状から基礎底面載荷重ｗの値を初期化することができます。
Ｑ２−３．	ボーリングデータではなく、スウェーデン式サウンディング試験（スクリューウェイト貫入試験）による地盤のデータしかない場合のデータの入力方法はどうすればよいですか
Ａ２−３．	深層混合処理工法(建築基準)においては、「戸建て住宅等(SWS)」が選択されている場合にスウェーデン式サウンディング試験の結果を入力することが可能です。 上記以外では、スウェーデン式サウンディング試験の結果を直接入力することはできませんので、地層データにはＮ値や土質等により同一層とみられる範囲を1層として入力して頂ければ結構です。 「戸建て住宅等(SWS)」は「計算条件」画面の基準の選択で「2018年版 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」としているときに選択可能です。 「考え方」画面の許容鉛直支持力の算定方法では、「スウェーデン式サウンディング試験」を選択してください。 ※「2018年版 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P131ではスウェーデン式サウンディング試験結果を用いる場合の対象を四号建築物としています。適用に当たってはご注意下さい。
Ｑ２−４．	一様地盤として水平力を検討する場合、地盤の変形係数にはどの地盤の値を入力すれば良いのでしょうか？
Ａ２−４．	設計者のご判断にて、代表的（支配的）な層の値、または平均値などを設定して下さい。 妥当性のチェックとして多層地盤としての解析結果と結果を比較していただくことも、有効かと存じます。 「2018年版 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」p.196に「水平抵抗に支配的な影響を与える範囲は、地表面から１/βであると判断する」と記載があります。 Ver.7.0.0以降では、多層地盤のデータより自動計算を行う事が可能です。1/βの範囲を平均化した変形係数を適用します。
Ｑ２−５．	液状化安定計算で、主働側と受働側の水位を変えることができますか？
Ａ２−５．	申し訳ございませんが、現バージョンにおいては液状化検討時に主働側と受働側で水位を変えることはできません。ご了承ください。
Ｑ２−６．	改良仕様画面で両方向ラップしていると、「上下左右で重複しています。ラップ幅を調整して下さい。」と表示され確定できないのはなぜですか？
Ａ２−６．	ラップ幅が大きく、上下左右だけでなく、斜めの改良体同士もラップする状態になっているために表示されるメッセージです。 このような場合、改良率や改良体の断面二次モーメントの算出等に対応していないために入力を制限しています。 外周の形状を除いてはほぼ全面改良の状態となりますので、全面改良として計算する方法も考えられます。
Ｑ２−７．	建築基準：深層混合処理工法の作用力では、曲げモーメントの入力が1つしかありません。 抵抗モーメントと転倒モーメントをどのように入力すれば良いのでしょうか？
Ａ２−７．	建築基準の入力は、底版中心位置での作用曲げモーメント（ΣM=ΣMo-ΣMr）を入力します。 ※荷重が底版前面位置で集計されている場合は、換算が必要になるのでご注意下さい。
Ｑ２−８．	建築基準の場合、擁壁の前面位置（つま先位置）で集計された荷重はどうやって入力すれば良いでしょうか？
Ａ２−８．	フーチング中心位置での作用力に換算してご入力下さい。 前面位置での曲げモーメントを底版中心位置へ補正する式は以下の通りです。 　Ｍｘ＝ΣＶ・Ｂ／２−（ΣＭｒ−ΣＭｏ） Ｍｘ：擁壁前面の曲げモーメント（ΣＭｒ−ΣＭｏ）をスラブ中心位置へ補正した値(kN･m) ΣＶ：底版に作用する鉛直力の合計(kN) ΣＭｏ：底版前面位置での転倒モーメント(kN･m) ΣＭｒ：底版前面位置での抵抗モーメント(kN･m) Ｂ：底版幅(m) ※荷重が単位幅あたりの場合は、作用力指定方法を「単位荷重」としてください。
Ｑ２−９．	建築の深層混合処理工法の入力のところで下部地盤の摩擦係数というのが出てきますが、どのような値を設定すればよろしいでしょうか
Ａ２−９．	「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P102に下記の記載がございます。 　a)下部地盤が砂質土の場合　μ＝tanφ（φ：砂質土の内部摩擦角） 　b)下部地盤が岩盤の場合　　μ＝0.6
Ｑ２−１０．	沈下の量の算定をmv法で行う場合に、代表値を入力したい。 平均圧密圧力Pには何を設定すれば良いのでしょうか？
Ａ２−１０．	代表値1点で入力される場合は、計算に影響がないので何を設定されても問題ありません。 mvの値を2点以上入れる場合は、この平均圧密圧力Pの値に応じてmvの値を補間し適用します。
Ｑ２−１１．	建築の深層混合処理工法の「地層｜共通」入力に下部地盤の摩擦係数というのがありますが、どういった場合に入力が必要ですか？ また、一般的には摩擦係数0.5くらいで良かったでしょうか？
Ａ２−１１．	下部地盤の摩擦係数は、偏土圧時の検討を行う際の滑動の照査において、改良地盤底面に作用する摩擦抵抗力の算出に使用します。 このとき、下部地盤が粘性土の場合の摩擦抵抗力には、「多層地盤」の入力で指定された粘着力ｃが使用され、μは使用されません。 また、「考え方」画面の「鉛直支持力−荷重の傾斜角」が「考慮する」の場合、荷重の傾斜角θ(＝H/V）の上限値として使用されます。 「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P102に下記の記載がございます。 　a)下部地盤が砂質土の場合　μ＝tanφ（φ：砂質土の内部摩擦角） 　b)下部地盤が岩盤の場合　　μ＝0.6
Ｑ２−１２．	擁壁の一方側にのみ改良体がはみ出した形状を入力できませんか？
Ａ２−１２．	建築基準：深層混合処理工法 　Ver.8において、基礎スラブ中心位置と改良地盤の中心位置の偏心量が指定可能です。（格子配置以外） ただし、基礎スラブ中心に改良地盤がないような入力はできない等の制限事項もあります。詳細は「改良仕様」画面のヘルプをご参照ください。 土木基準：深層混合処理工法 　「地盤」画面の「土砂形状」タブで構造物と改良体の位置関係を指定することが可能です。
Ｑ２−１３．	改良体の内部摩擦角度の初期値30度は何によるものでしょうか？
Ａ２−１３．	「改訂版 改訂版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針」(日本建築センター)および「建築基礎のための地盤改良設計指針案」(日本建築学会)に掲載される設計例を参考とした値です。 「2018年版 改訂版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針」(日本建築センター)では、P71に内部摩擦角度を30°(図4.2.6に示すφの平均値)とする記述が追加されてます。
Ｑ２−１４．	土木基準では、入力の「考え方」画面で背面側に偏心する場合の地盤反力度の算出方法が選択できますが、液状化対策基準（河川堤防の液状化対策）にはないのでしょうか？
Ａ２−１４．	液状化対策基準　河川堤防の液状化対策の手引きにより支持力を算定する場合、支持力の検討では外力が釣り合っているものとして考え、滑動の照査用外力のうち、水平地盤側（受働側）の支持力層および非液状化層から作用する土水圧合力と改良地盤底面のせん断力抵抗に補正を加えます。 土木基準では、背面側に偏心した場合に水平力が釣り合うに受働土圧を考慮するなどの調整を行えますが、液状化（河川堤防）に準拠した場合は、釣り合いを考慮した状態で地盤反力が算定されていますので、選択肢はございません。 Ver.6.0.5〜は、背面側に偏心する状態の場合も支持力の検討を行うように修正しております。
Ｑ２−１５．	「荷重設定」画面「荷重設定−主働側／受働側土圧・水圧」タブの「土圧を考慮しない高さ」とは何か
Ａ２−１５．	改良体に作用する土圧をプログラムで算出する際、改良体底面から「土圧を考慮しない高さ」までの範囲は土圧が発生しないものとして荷重を集計します。 岩盤等により土圧が発生しない区間がある場合に指定してください。通常は０で構いません。
Ｑ２−１６．	改良体の単位体積重量を原地盤と同じにしても良いような記述が指針等にあるのでしょうか？
Ａ２−１６．	改良体の単位体積重量について、明確な記述はございません。 設計例では、現地盤の単位体積重量と同じ値を用いています。 また、実務上のポイントP58 に沈下検討に用いる単位体積重量として「スラリー系による深層混合処理工法では、一般に、改良体あるいは改良地盤の自重の算定に使用する単位体積重量は、現地盤と同等の値を採用しています」と記載されています。
Ｑ２−１７．	建築基準：深層混合処理工法において、Df’の項を考慮しない設定はありますか。
Ａ２−１７．	考慮の有無の設定はありません。 Df’は、Df’算定位置の標高から改良体底面までの距離です。 Df’を考慮したくない場合は、「地層｜共通」画面の設定で「Df’算定位置の標高」を改良体底面位置としてください。
Ｑ２−１８．	スウェーデン式サウンディング試験（スクリューウェイト貫入試験）による場合、Nswは改良地盤底面より下２メートルまでの間の平均値とありますが、改良体底面以下2mまでの試験値が無い場合、試験値がある範囲での平均値を用いてもよいか。
Ａ２−１８．	最終的には、設計者の判断となりますが、2m以上またはそれに近い範囲の試験値が必要であると考えます。 Nswを自動で算定する場合、プログラムでは改良体底面~2mまでの試験値が設定されていない場合、警告を表示します。
Ｑ２−１９．	建築基準：深層混合処理の水平力計算を多層地盤としたとき、杭頭固定度に指定する数値は基準類等で規定されていますか
Ａ２−１９．	「2018年版 改良地盤の設計及び品質管理指針」P66において、「改良体の上に剛な基礎スラブがある場合、改良体頭部の固定度αrは、0.25とする。（中略）基礎スラブと改良体間に5〜10cm程度の砕石を敷くなどの一般的な地業がなされている場合でもこの係数を用いる事ができる。適切な試験により固定度が確認されている場合は、その値を用いる事ができる。」と記載があります。 また、「改良地盤の設計及び品質管理指針(H14)」p.71 にも同様の記述がありますので、これらを参考に設定してください。
Ｑ２−２０．	頭固定度の指定が考え方の画面にありますが、固定度αを０とするにはどうすればよいですか。
Ａ２−２０．	「考え方」画面の「水平抵抗｜常時・中地震時の検討｜杭頭条件」の設定にて「自由」を選択することで、杭頭固定度を0とした計算を行います。
Ｑ２−２１．	建築基準の深層混合処理工法において、計算条件の「改良体上の土砂重量の考慮」はどのような場合にチェックすればいいですか。
Ａ２−２１．	改良体の幅が基礎スラブ幅より大きく、基礎スラブ外で改良体上にある土砂重量の影響を考慮した計算を行う場合にチェックを入れてください。 水平力の検討および偏土圧の検討に考慮されます。
Ｑ２−２２．	多層地盤の入力において、せん断cuの値は何を参考に入力すればよいか。
Ａ２−２２．	cuは改良体間現地盤の抜出しに対する抵抗力を算出する際のせん断強度で、「改訂版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針(H14.11)」の計算例では、地盤の粘着力(=qu/2)と同じ値で考慮されています。 最終的には設計者においてご判断ください。
Ｑ２−２３．	「円弧すべり」画面の「計算対象範囲」とは何か
Ａ２−２３．	円弧すべりの計算において、生成されるすべり円は地表面との交点が必要ですが、計算対象範囲が狭いと地表面との交点がない状態となり計算できません。 すべり円が生成できるように左右の計算対象範囲を指定してください。 入力した改良体、擁壁基礎幅、背面土砂、盛土の範囲のうち、最も左(右)にある点からの距離を指定します。
Ｑ２−２４．	建築基準「円弧すべり」画面の「形状係数α」には何を入力すればよいか
Ａ２−２４．	円形＝1.2、円形以外＝1.0+0.2Bb/Lb (Bb,Lb：改良地盤の短辺長,長辺長)を指定します。 下記をご参照ください。 「改訂版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針(H14.11)」p.110 「2018年版 建築物のための改良地盤の設計および品質管理指針」p.108
Ｑ２−２５．	建物下の独立基礎で支点配置を入力する場合に作用力として曲げモーメントを考慮できるか。
Ａ２−２５．	Ver.11.0.0にて、支点配置における曲げモーメントの入力に対応しました。
Ｑ２−２６．	層ごとに液状化による低減係数を設定し計算することは可能でしょうか？
Ａ２−２６．	「深層混合処理工法（建築基準）」において可能です。 「地層─共通」において低減を考慮する地層データを選択し、 「□液状化の影響を考慮する」にチェック 「□液状化の判定を行う」はチェックなしとします 「地層─多層地盤」の「低減係数β中地震時」に低減係数を設定してください。 なお、層ごとのβを計算に反映する場合は、「考え方─水平抵抗」画面で曲げモーメントの算定を「多層地盤」としてください。 「単層地盤(Changの)式」で計算する場合、「地層─ 一様地盤」画面の「中地震時液状化による低減係数β」の欄に低減係数を設定してください。 ※大地震時の水平力の検討においては、基準書および設計例で低減の記述がないため地盤反力の低減などの設定は行っておりません。 　そのため、大地震時に低減を考慮させる場合は設計者のご判断で群杭の低減係数μ1、μ2のいずれかにその影響を含め直接指定することで適用いただくことになります。

Ａ３−１．	Ver2.00.01より、Z＞5.0の場合も（Z=5.0）の係数を適用するように変更しました。 Ver.5.0.0より、「考え方｜水平支持力」の設定により、Z＜0.5の場合に0.5の係数で計算を続行できるようにしました。
Ｑ３−２．	建築基準における水平力に対する検討　常時の検討において引張り応力度の照査が満足しない場合の対応は？
Ａ３−２．	「改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント（日本建築センター）Q&A集」に記載される方法で再検討を行う事が可能です。 「考え方」の画面にて「常時の引張応力度の照査が満足できない場合に別項目にて照査を行う」をチェックして下さい。但し、加力方向にラップされている場合のみ有効です。
Ｑ３−３．	建築基準：偏土圧時の地盤反力の照査、土木基準：構造物基礎下の地盤反力の検討を行わないのはなぜか？
Ａ３−３．	建築基準の偏土圧時の検討および土木基準の構造物基礎下の検討（構造物的設計手法）における作用力の集計では、前面側の抵抗力として受働土圧を考慮しています。 受働土圧は、背面側の主働土圧や慣性力に対して抵抗する力であり、実際には背面側からの力を上回る事はなく、実際に背面側に転倒したり偏心したりするわけではありません。 つまり、受働土圧を考慮して作用力を集計するということは、前面側に偏心することが前提となりますので、背面側に偏心した場合には支持力の照査は行いません。 ただし、Ver.4.1.0では、このような場合でも以下のいずれかの方法で支持力の検討を行えるように機能拡張しています。 (1)水平力が釣り合うように受働土圧の有効率を考慮する (2)偏心がないものとして地盤反力度を算出する 詳細は、製品ヘルプ「計算理論および照査の方法−改良体底面における地盤反力度」をご参照ください。 ※これらの方法は、基準書に規定された方法ではありません。内容をご理解の上、設計者のご判断にて適用して下さい。
Ｑ３−４．	せん断力度の検討におけるχ（形状係数）が全面改良の場合１．５となる根拠を教えてください
Ａ３−４．	「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P76 (6.1.9)の式により矩形としての形状係数を算定しています。 x = Sx / (bI)・A = 3b^2h^3/2b^2h^3 = 3/2 = 1.5 Sx = bh^2/8 I = bh^3/12 A = bh
Ｑ３−５．	円弧すべりの検討で、すべり円半径の指定方法が「中心からの一定刻み」の場合に、図のような意図しないすべり面が生成されないようにすることができるか
Ａ３−５．	「円弧すべり」画面の「表層すべり制限」を指定（＞０）することで、表層のみを切る浅いすべりを照査対象から除外することが可能です。
Ｑ３−６．	建築基準：深層混合処理工法の荷重の分配方法を「均等に分配」を選択しているのに面積比によって分配されています
Ａ３−６．	「均等に分配」のスイッチは、基礎底面の荷重状態が等分布の場合のみ有効となります。 「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P67 表6.1.1の�@�A「改良体間隔が同じ場合は全荷重を改良体本数で除した値で近似できる」に対応するためのスイッチです。 基礎底面下の荷重が等分布ではない場合は、「均等に分配」は適用されません。
Ｑ３−７．	土圧が0.0となる区間があるのはなぜでしょうか？
Ａ３−７．	土圧力の算定式は、ヘルプ「計算理論および照査の方法｜土圧」に記載の通り、以下の式で算出されます。 　PA = KA・γ・x - 2・C・√(KA) + KA・q ここに、 　γ ：土の単位重量(kN/m^3) 　PA ：深さｘにおける主働土圧強度(kN/m^2) 　KA ：主働土圧係数 　ｘ ：土圧が壁面に作用する深さ(m) 　ｃ ：土の粘着力(kN/m^2) 　ｑ ：地表載荷加重(kN/m^2) 粘着力が大きい場合は、PAが負になることがあり、その区間は土圧を０としています。
Ｑ３−８．	建築基準：計算実行時に「偏土圧による抜出しの検討　Y方向の間隔が正しくありません 」と表示され、計算できない
Ａ３−８．	サンプルデータ「Sample02.F4S」のように擁壁の延長方向（Y方向）の一部のみをモデル化した場合、偏土圧の検討における抜出しの検討では、改良体のY方向の間隔を「改良仕様」画面の「基礎スラブ：Ｙ方向の配置間隔」で指定する必要があります。 また、このようなモデル化の場合、Ｙ方向の配置間隔は水平方向の検討における群杭効果による低減係数の算出にも影響します。
Ｑ３−９．	土木基準で作用荷重の位置が擁壁の底版をはみ出しますとのエラーメッセージが表示されます。 その理由を教えてください。
Ａ３−９．	土木基準の場合の作用力の入力は、底版前面（左側）位置で集計した鉛直力、水平力、転倒モーメント、抵抗モーメントが必要です。 水平力が発生せず、鉛直力の偏心がない場合でも、自重等による鉛直力とそれによる抵抗モーメントは必ず入力することになります。 「荷重ケース」画面「荷重設定」タブの作用力の入力をご確認ください。 鉛直力のみ設定してモーメントを設定していない場合、このエラーが発生します。
Ｑ３−１０．	先端付近の平均N値算定における改良体先端から下に1d、上に1dの範囲のdの考え方を教えてください
Ａ３−１０．	改良体の最小幅をｄとします。 ラップされている場合は、X方向幅,Y方向幅のいずれが小さい方の幅 ラップされてない場合は、コラム径 がｄとなります。
Ｑ３−１１．	ラップ形状の断面定数はどのように算定されているのでしょうか？
Ａ３−１１．	「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P79〜P81に記載される方法で算定しています。
Ｑ３−１２．	円弧すべりの検討で、「[土質ブロック]：改良の座標数が足りません。」のエラーが発生します
Ａ３−１２．	地層が細かく入力されているため、地盤データブロック数が上限値を超えている可能性があります。 地層数が多い場合は、同じ条件の地層をまとめて地層数を減らしていただきますようお願い致します。
Ｑ３−１３．	建築基準：深層混合処理工法　せん断応力度の検討の常時と中地震時の本数が違うのですがなぜでしょうか？
Ａ３−１３．	この本数は、圧縮力が作用する範囲内に含まれる本数です。 常時と中地震時では、荷重が異なり圧縮力が作用する範囲が違いますので、範囲に含まれる本数が異なっています。 圧縮力が作用する範囲は、表中のL(m)で示されています。 詳細は、ヘルプ「計算理論および照査の方法｜深層混合処理工法(建築基準)｜水平支持力の検討｜常時・中地震時の検討」（2）せん断応力度の検討　をご参照下さい。
Ｑ３−１４．	考え方の水平支持力で「曲げモーメントの算定＝多層地盤（弾性床上梁の計算）」で計算したとき、どのような計算式で算出しているか教えてください
Ａ３−１４．	多層地盤が選択されている場合については、弾性床上の解（剛性マトリクスを用いた解法）が適用されます。 申し訳ございませんが、changの式のように簡単には算定式を示す事はできません。 解法については、一般的な構造力学の公式集などに記載されておりますのでそちらをご参照いただきますようお願い致します。 弊社所有の資料では、 　　「構造力学公式集 (土木学会)」P173〜 　　「杭基礎設計便覧 平成27年3月(日本道路協会)」参考資料 6.弾性床上梁の部材の剛性マトリクスを用いた計算法 P471 　　「既製コンクリート杭　基礎構造設計マニュアル 建築編 2009年5月(社団法人 コンクリートパイル建設技術協会)」P261〜 に記載がございます。
Ｑ３−１５．	土木基準：深層混合処理工法において、「上載荷重」画面の載荷荷重と「荷重ケース」画面「荷重設定−主働側土圧・水圧」画面の地表面載荷荷重ｑを指定すると、2重計上されないか？
Ａ３−１５．	2重で計上はされません。 プログラムで改良体に作用する土圧を計算するときはクーロン土圧として土圧力が算出されますが、その際の地表面載荷重としては「主働側土圧・水圧」画面の地表面載荷重が参照されます。 一方、改良体の範囲に作用する外力としての鉛直力を算定する際には　「上載荷重」画面で指定された荷重の入力が参照されます。
Ｑ３−１６．	建築基準：深層混合処理工法において、大地震動の検討時の接地圧の算定ですが、中地震動と同様に台形分布または三角形分布として算定することは出来ないのでしょうか？
Ａ３−１６．	申し訳ございませんが、現行バージョンでは出来ません。 大地震時における接地圧は、「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針(日本建築センター)」の計算例をもとに、有効幅B’の等分布に作用するものとして計算します。
Ｑ３−１７．	土木基準：構造物(擁壁)基礎下の改良における改良体の耐力検討は、改良体の設計基準強度quckではなく、許容圧縮強度σaと比較しなければならないのではないか？
Ａ３−１７．	本製品の耐力の検討は、「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル（財団法人 土木研究センター）」p.80を参考に、設計手法によらず以下の式で照査しています。 Fs = quck・ap/W ≧ Fsa ここに、 quck: 設計基準強度 ap : 改良率 W : 改良体に作用する上載荷重(qmax) Fs : 安全率 Fsa: 許容安全率 ただし、許容圧縮応力度σcaは、quckを安全率（通常、常時:3,地震時:2）で除することで求められ、上記の耐力検討式を変形すると quck・ap/Fsa ≧ W となり、σca=quck/Fsa とすると\ σca・ap ≧ W となりますので、許容圧縮応力度と比較していることと等価といえます。 本製品では改良体の耐力検討時の安全率と許容圧縮応力度算出用の安全率は別の扱いとしておりますので、「基準値」画面の「改良体の耐力」の安全率を安全率を常時:3,地震時:2 とすれば、許容圧縮応力度との比較による検討と等価となります。
Ｑ３−１８．	先端付近の平均N値の算定方法を教えて下さい。
Ａ３−１８．	算定方法は下記の通りです。 「□測定点N値からの算定」がチェックされている場合は、測定点N値のデータを用いて算定します。 チェックされていない場合は、多層地盤の平均N値の値より算定します。
Ｑ３−１９．	建築基準：深層混合処理工法において、「抜出しの検討」は、どのような場合に必要になるのでしょうか。
Ａ３−１９．	「抜出しの検討」では、壁形式で偏土圧を受けかつ壁の間隔が大きい場合に前面と背面の土圧差により改良体間原地盤抜け出す可能性がある為、この安全性を照査します。 よって、下記の条件では検討が必要です。 ・壁形式の場合 ・偏土圧が作用する場合 ※「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」では、杭形式でも加力直角方向の改良体間隔が加力方向に対して極端に大きい場合も検討を追加すると記載されていますが、プログラムでは杭形式の場合の検討には対応しておりません。
Ｑ３−２０．	曲げ応力度の結果が「−」表示になっているのは、なぜでしょうか。
Ａ３−２０．	「考え方｜水平支持力」の設定で「水平加力方向の細長比が1以下の場合に曲げ応力度の照査を省略する」が選択されていて、これに該当するケースは「−」で表示されます。 　※「2018年版建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」P60の記述による設定です。 　上記設定でチェックを外すと、細長比1以下の場合も照査を行います。
Ｑ３−２１．	一様地盤の地盤の変形係数を多層地盤のデータより算定する場合、平均化の範囲(1/β)が出力されますが、結果のβと合いません。
Ａ３−２１．	平均化する1/βの範囲の算定には、変位による地盤反力係数の低減は考慮されません。 そのため「□変位による地盤反力係数khを補正する」と設定されている場合は、結果で表示されるβと変形係数を算定したβでは値が異なります。 「考え方｜水平支持力」の画面にて、「□変位による地盤反力係数khを補正する」のチェックを外した状態で算定されたβと一致致します。
Ｑ３−２２．	建築基準：計算実行時に、「合力の作用位置が改良体底面から外れているケースがあります。[偏土圧　地盤反力の照査]」のメッセージが表示されます。
Ａ３−２２．	改良体底面で集計した合力の作用位置が改良体底面からはずれる場合、改良体底面における地盤反力度を算出することができず、偏土圧に対する照査における支持力の検討が行えません。このようなケースがある場合、このメッセージを表示しています。 作用力を集計する際、前面側の土圧として受働土圧、背面側の土圧として主働土圧を考慮しますが、受働土圧は主働土圧に比べて大きくなることが多いため、計算上、合力の作用位置が背面側に大きく偏心することがあります。 また、合力の作用位置が改良体底面から外れるか否かにかかわらず、背面側に偏心する結果となる場合には偏土圧の地盤反力の照査は行いません。 これは、作用力を集計する際、前面側の土圧として受働土圧を考慮しますが、受働土圧は背面側の主働土圧や慣性力に対して抵抗する力であり、実際には背面側からの力を上回る事はなく、実際に背面側に転倒したり偏心したりするわけではないためです。 合力の作用位置が背面側に偏心している場合、「考え方」画面の「背面側に偏心する場合の支持力の照査」を「照査しない」以外にすることにより、このような場合でも地盤反力度の照査を行うことを可能としています。 ただし、これらの手法は、基準類に明記されているわけではありませんので、設計者により適用の可否をご判断ください。
Ｑ３−２３．	常時の水平力の検討において、曲げモーメントの照査がNGとなっているのに全体の照査結果がOKとなるのはなぜか。
Ａ３−２３．	常時に縁応力度に引張が生じた場合、「改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント（日本建築センター）Q&A集」に記載される方法で再検討を行う事が可能です。この再検討でOKとなった場合は、別の方法で安全が確認されたとして全体の結果がOKとなります。 加力方向にラップされている場合または全面改良時のみ有効な方法です。 「考え方｜水平抵抗」画面に「常時の引張応力度の照査が満足できない場合に別項目にて照査を行う」の設定がございます。
Ｑ３−２４．	「考え方｜水平抵抗」画面で設定する杭頭固定度はどの計算に影響するのか具体的な式を教えて欲しい。
Ａ３−２４．	水平力照査における、改良体の断面力算定に影響します。 計算式は、計算書「曲げモーメントの算定」の項をご参照下さい。 ここで使用されている、RMmax、RMo、Ryoの係数が杭頭固定度によって異なります。 多層地盤で解析する場合も断面力の算定に考慮されます。
Ｑ３−２５．	建築基準　深層混合処理工法において、「下部地盤の極限鉛直支持力度」で使用される内部摩擦角度は、どこの値でしょうか。
Ａ３−２５．	「下部地盤の極限鉛直支持力度」で使用される内部摩擦角度は、支持地盤(改良体底面が接している地盤)の内部摩擦角度です。 「地層｜多層地盤」画面で入力されているデータで改良体底面が接する層（層境の場合は下の層）の入力値が使用されます。

ＵＣ−１　INDEX