| Ｑ１． |
覆工板の許容値はどこで入力するのか？ |
| Ａ１． |
旧バージョンでは覆工板の許容値の入力はなく、以下の値で固定でした。
建築：曲げ＝２４０Ｎ／ｍ㎡ せん断＝１３５Ｎ／ｍ㎡
土木：曲げ＝２１０Ｎ／ｍ㎡ せん断＝１２０Ｎ／ｍ㎡ になっています。
ｖｅｒ１．１０より曲げに対する許容応力度は「許容応力度の指定」で入力出来る仕様に変更していますので、最新版をご入手いただきご利用下さい。
許容曲げ圧縮応力度が入力された場合、
建築 ： せん断＝９０×割増（N/m㎡）
土木 ： せん断＝８０×割増（N/m㎡） になっています。
許容曲げ圧縮応力度が０と入力された場合、
建築 ： 曲げ＝１６０×割増（N/m㎡） せん断＝９０×割増（N/m㎡）
土木 ： 曲げ＝１４０×割増（N/m㎡） せん断＝８０×割増（N/m㎡） になっています。 |
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| Ｑ２． |
荷重分担率の指定とは何を指定するのか？ |
| Ａ２． |
覆工板の設計に用いる分担率の入力データになっています。
使用覆工板がタイプ１の場合は指定された設計桁（中／外／全桁）の荷重分担率を、使用覆工板がタイプ２の場合はH鋼１本当りの荷重分担率を入力してください。
使用覆工板がタイプ３の場合は入力は不要です。（入力できなくなります）
ここで言うタイプ１～３は以下の覆工板です。
タイプ１（旧スミデッキ） １,０００×２,０００ １,０００×３,０００
タイプ２（旧メトロデッキ） １,０００×２,０００ １,０００×３,０００
その他の覆工板 １,０００×２,０００１,０００×３,０００ |
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| Ｑ３． |
杭の根入長に制限があるのですが？ |
| Ａ３． |
「設計要領第二集 くい先端は２ｍは打撃によって根入れさせることが望ましい。」
の記載などから、根入れ長の入力範囲を２ｍ以上としています。 |
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| Ｑ４． |
設計条件の水平係数は何ですか？ |
| Ａ４． |
水平力を考慮する際に、載荷荷重に対し乗じる係数のことを表します。
固定係数は固定荷重に、載荷係数は載荷荷重に乗じ、水平力とします。
水平力の算出においては、
(1) 固定荷重による水平力
(2) 載荷荷重による水平力
となり、(1)＋(2)を内部計算するようになっているます。
道路公団 「設計要領」によれば「作業荷重の５％、または設計水平震度０．１」
道路協会 「土工指針」によれば「Ｔ活荷重の際１０％ 建設用重機荷重の場合１５％ 」
となっていますが、
(1)＋(2)では、荷重を多く考える場合があります。こういった場合の様に 水平力の算出で「固定荷重による水平力」と「載荷荷重による水平力」のどちらかのみを考慮したい場合は、考慮したくない方の水平係数に０．００を入力してください。
一般的には水平係数は、０.２です。水平方向の検討を省略したい場合は０.０を入力して下さい。 |
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| Ｑ５． |
使用部材登録の部材の横座屈用二次モーメントとは？ |
| Ａ５． |
横座屈用二次半径は、適用規準が建築学会仕様の場合に、杭の設計においての許容曲げ応力度を算出するのに使用します。
「鋼構造設計規準」（社） 日本建築学会の5章許容応力度を参照頂ければ詳しく記載されており建築学会基準時にのみ採用されるものです。
製品helpに於いて計算理論及び照査の方法→許容応力度の算出→許容応力度→建築学会仕様を選択いただくと建築学会基準時の計算方法が記載しております。
この式中では、ｉ ： 座屈軸についての断面２次半径(cm)と記載されています。
この考えは、建築学会にのみ採用され、適用規準において土木（道示・首公、道路公団）を選択された場合はこのデータは使用しません。（参考にhelpの許容応力度→土木学会仕様でご確認下さい。）
実際の設計時の鋼材諸元値については、メーカーの鋼材表などをご利用される事をお奨めします。
鋼材表によってはこのｉについては「曲げ応力の為の断面性能」とも記載されている場合がありますので設計時の条件などに応じてご利用下さい。 |
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| Ｑ６． |
許容応力度入力の「部材中間の固定数」はどう考えるのか？ |
| Ａ６． |
許容曲げ圧縮応力度や許容軸方向圧縮応力度の算出において、フランジ固定点間距離（曲げ座屈拘束点間距離）や座屈長を求める時に使用します。
部材中間の固定数を入力することにより部材長を（固定数＋１で）分割した値がフランジ固定点間距離や座屈長になります。
「０」と入力した場合は部材長がそのものの値として採用されます。
「フランジ固定間距離に対しての固定数」は許容曲げ圧縮応力度のフランジ固定点間距離を算出する時のデータで、「有効座屈長に対しての固定数」は許容軸方向圧縮応力度の座屈長を算出する時のデータです。
支柱の場合は、軸方向と曲げモーメントを受ける場合の座屈の両方を検討している為入力が２つ必要になります。 |
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| Ｑ７． |
「土工指針」に準じて設計を行いたい場合にはどうすればいいか？ |
| Ａ７． |
本プログラムでは 適用基準を 「土木（道示・首公）」と選択して頂き、且つ単位系をＳＩ単位系とされた場合、「道路土工仮設構造物工指針」Ｈ１１年３月に準拠した設計となります。 |
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| Ｑ８． |
柱部材設計で 土工指針 の規定に基づき、座屈長を設定いたしたいが？ |
| Ａ８． |
適用規準を土木（道示・首公）とし、ＳＩ単位系でくいの設計を行う際に土工指針の２－１１－９（３）のｌ１，ｌ２のうちの大きい値を座屈長として設計致します。
ただし、現仕様では桟橋高さが高い場合の橋軸方向の座屈に対する照査は行っておりません。 |
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| Ｑ９． |
使用覆工板がタイプ２の場合、荷重分担率はどう考えるのか？ |
| Ａ９． |
Ｈ鋼１本が分担する載荷荷重の分担率を入力します。
例えば幅1.00ｍの覆工版では１本当たりフランジ幅が２０ｃｍのH鋼から形成されているので，0.2/1.00とし0.2と入力下さい。
実際には、ご使用になる覆工板の資料に記載があるかと存じます。メーカーによっては覆工板加工時に鋼材の大きさや性能が異なり数値が異なる場合があります。
ご利用仮設構台材の諸元を確認の上ご設計下さい。 |
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| Ｑ１０． |
支柱杭の設計時に振動工法は、ＳＩ単位系のみでしか検討できないのか？ |
| Ａ１０． |
適用基準が土木（道示・首公）で従来単位系の場合は旧土工指針に、
適用基準が土木（道示・首公）でＳＩ単位系の場合は土工指針Ｈ１１年に準拠しておりますので、振動工法は、適用基準が土木（道示・首公）でＳＩ単位系の場合でしか計算できません。
振動工法の計算を可能にするには、「オプション(O)｜単位系(U)」でSI単位系に切り替えて計算していただく他に方法はございません。
この場合、結果確認レベルの内容でしたら、従来単位に換算した結果を表示できますが、計算書の出力はSI単位のみとなります。
その為、お考えの方法への対策としてはお手数ですが、この結果確認機能を利用いただき、従来単位結果としてお書き添え頂くなどの作業となります。 |
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| Ｑ１１． |
入力の補強桁の材料データとは何か？ |
| Ａ１１． |
「覆工板を設計する載荷荷重」に■補強桁 の設計の選択が御座います。
作業荷重により覆工板の設計がＮＧになった場合などで 覆工板を強化したい場合などに利用します。
ここで必要な断面諸元の鋼材を入力いただき、「設計する」との設定を「覆工板を設計する載荷荷重」でしていただくと、補強設計が可能となります。
合わせて製品付属のサンプルデータをご確認いただけると入力例が確認いただけますので、ご利用下さい。 |
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| Ｑ１２． |
登録外のクロ－ラクレ－ンを使いたいが、クレーンのカタログに記載のない作業時分担率など各々の率はどうすればいいのか？ |
| Ａ１２． |
土工指針のｐ３１１ 参考資料－２．建設重機の載荷方法をご確認下さい。
本資料では、特に重機名称の記載はなく、一般重機の記載として紹介されており、考え方としては此方に準じられれば良いかと存じます。 |
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| Ｑ１３． |
はりのせん断力を計算する場合（桁受けに平行荷重）、 隣接支間が反映されないが？ |
| Ａ１３． |
はりに利用する部材が、片溝形鋼になっているため、隣接支間側の影響は受けません。
以下に、梁部材と隣接支間の関係を記載しますが、隣接支間≠０で片溝形鋼の場合に該当します。
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| Ｑ１４． |
使用部材の登録にて、準備値として入力してある諸元の根拠は？ |
| Ａ１４． |
現仕様でデフォルト登録部材データの準備値は、JIS規格の製品として土工指針(pp316)に記載されている値と一部異なる場合があります。
是は弊社資料より適当と思われる値を設定しており、設計時にお考えの諸元が在る場合には、ご使用になる部材のカタログにある値を入力されることをお勧めします。 |
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| Ｑ１５． |
支持力計算の適用基準は、単位系で異なるのか？ |
| Ａ１５． |
本プログラムでは、支柱の支持力の検討時に、適用基準を土木（道示・首公）を選択の際には以下の仕様で計算しています。
・従来単位系の場合は旧土工指針（Ｓ62年版）
・ＳＩ単位系の場合は土工指針Ｈ１１年
に準拠しております。 |
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| Ｑ１６． |
「支柱の設計条件」にある軟弱層の厚さと、「地層の設計条件」にある層厚は計算上、同じものを使用しているのか？ |
| Ａ１６． |
本プログラムでは、軟弱層厚は支柱の設計条件と地層データで入力いただきますが、支柱の設計条件は、変位などを計算する際の仮想支点の算出に利用しています。
詳しくは、製品ｈｅｌｐ「支柱（くい）に働く水平力による応力」に記載しておりますので、此方をご確認下さい。計算式中の「Ａ」が入力いただく厚さになります。
また、地層データ値は杭の許容支持力算定時に利用します。併せて「支柱（くい）の許容支持力」もご確認下さい。 |
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| Ｑ１７． |
車両荷重を考慮しない設計は可能か？ |
| Ａ１７． |
人道橋や資材ヤードのような設計をされる場合は、設計時に車両以外の群集荷重などのみの設計が出来ますので可能です。
現最新版ｖｅｒ１．１．２では橋面荷重などのみの設計が可能です。
最新版をご利用いただき「覆工板を設計する載荷荷重」「部材を設計する載荷荷重」の項目で車両の検討項目全てを「OFF」として設計下さい。 |
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| Ｑ１８． |
クローラクレーンの走行時の計算はどのようにしてするか ？ |
| Ａ１８． |
「クローラクレーン荷重の選択」においてクローラークレーンの諸元の「側方作業側分担率」を0．5，「吊荷重」を０と入力していただければ、走行時と同じ結果が得られます。
但し、出力時には「クローラクレーン走行時」とは出力されません。
「クローラクレーン側方吊時」と出力されますのでご利用の際に加筆頂くか、ファイル出力いただき加工頂きますよう御願いいたします。 |
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| Ｑ１９． |
支柱の支持力において、建築学会基準の埋込み杭の場合、オーガ削孔径はどこで入力するのか？ |
| Ａ１９． |
現仕様では、help「支柱（くい）の許容支持力」に記載の公式により、許容支持力を計算しており、杭種が埋め込み杭の際には、
Ｒａ=9.8*(2/3)｛１５ＮＡｐ＋（ＮｓＬｓ／５＋２ＮｃＬｃ０ψ｝－Ｗ
により算出します。
このときの杭先端の有効断面積Ａｐは、1/4・πＤ^2で算出されます。
このＤがオーガー削孔径になりますが、支柱設計条件部にはこの入力諸元はありません。
本プログラムはご存じのように 部材登録データ中より入力条件に応じた諸元材料をもって結果を算出（結果部で変更確認可）します。
その為、鋼材諸元毎に削孔径も予め入力いただくものとしています。
この杭径Ｄは 使用部材の登録において支柱（くい）データの杭径（ｃｍ）に当たりますので、必要諸元を変更する場合にはこの値を変更下さい。 |
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| Ｑ２０． |
一般車両用の仮橋の計算は可能か？またその場合、設計水平震度をあたえての地震時も検討可能か？ |
| Ａ２０． |
何れも可能です。
プログラム内部で用意しているデータは、製品ｈｅｌｐの「トラック荷重の考え方」に記載の荷重のみですが、登録→荷重の登録にて登録して戴くか、「トラック荷重の選択」で直接入力して戴くことにより可能です。
荷重の登録をされる際は、輪軸荷重を入力登録いただきご利用下さい。
登録荷重は、「トラック荷重の選択」にて選択が可能となります。
水平係数として入力いただく諸元が、地震時の水平震度となります。
但し、本プログラムでは、水平力としての設計に対応していますので、鉛直震度成分のＫｖについては考慮できません。 |
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| Ｑ２１． |
覆工板の計算において、前方吊り作業時、斜方向吊作業時の際クローラクレーンの荷重強度ｗはどのように求めるのか？ |
| Ａ２１． |
Ｈｅｌｐの「荷重の考え方」の下の「クローラクレーン荷重の考え方」を参照ください。以下は、根太に平行な場合の考え方です。
覆工板はご存じのように、サイズが規定されており、吊り作業時のように設置荷重が三角形分布となる場合には覆工板一枚上にクローラー（キャタピラ）の接地面が全てが載らない為、分布状況を考慮した検討が必要です。
また、覆工板の設計方向によっては、三角形分布で考慮する荷重も全てが上載されません。
この様な場合には、載荷荷重が載る範囲での設計となり、単位面積あたりの荷重強度ｗも覆工板上に載荷される荷重を考慮したものとなります。
載荷幅が覆工板幅１ｍより明らかに大きい場合には、上記図の斜線部の面積が載荷される文応荷重となります。
即ち、三角荷重となる載荷分布荷重のｑ１より覆工板幅分の荷重分のみの考慮となります。
さらに、計算時は入力されている衝撃荷重を考慮し、覆工板・部材それぞれに加算された値がｗです。 |
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| Ｑ２２． |
支柱の設計計算において、先端支持層の層厚が２Ｍを満たないときには、下層地盤のＮ値を考慮できるか？ |
| Ａ２２． |
くい先端位置の平均Ｎ値の取り扱いは、「道路土工 仮設構造物工指針」では、P.71（下から2行目）、P.72より「くい下端からの層厚2ｍに満たない場合は、下層地盤のＮ値を用いて先端で支持する極限支持力度を算定する」と記述されています。
本プログラムでは、この条件下において、根入れ長として入力した諸元と、地層入力の諸元に於いて該当する支持層が２ｍ未満となっても本プログラムでは現在その層以深の層を対象層として扱ってはおりません。
その為、別途考慮いただく必要が御座います。 |
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| Ｑ２３． |
覆工板のタイプを選択するとき、タイプ１、タイプ２、タイプ３の選択肢があるが、タイプ３とは何を想定しているのか？ |
| Ａ２３． |
覆工板位、２のタイプは出力にも（ ）書きで解るように一般的に流通している材料であり、覆工板３はこれら一般的に流通している覆工板以外の製品を解析に使用する場合に利用頂く為に設けております。
その諸元は、「覆工板材料データ」にて入力いただくこととしています。
このとき、荷重分担率を入力としていないのは、製品ｈｅｌｐ「その他の覆工板の応力度」に示していますように、解析計算の方法が異なり、分担率を考慮しないためです。
製品ｈｅｌｐの「使用覆工板」「覆工板（タイプ１）の応力度」、「覆工板（タイプ２）の応力度」、「その他の覆工板の応力度」を併せてご確認下さい。 |
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| Ｑ２４． |
覆工板の計算で、覆工板材料データは、中のリブ一枚のＡｗとＺですか？覆工板板１枚の断面係数は1560ｍ＾３です。 |
| Ａ２４． |
断面設計時の断面係数などはメイカーのカタログをご確認頂くなどがよいと存じますが、
メトロデッキ ３１２
旧スミデッキ ４２３
リバーデッキ ５００（７１８）
なお、入力画面でも表示しておりますが、覆工板タイプ１のとき：１ｍあたりの断面係数と断面積です。
覆工板タイプ２のとき：覆工板を構成するＨ鋼1本あたりの断面係数と断面積です。
覆工板タイプ３のとき：１ｍあたりの断面係数と断面積です。
１５６０m＾3とする断面計数は全段面を有効とした場合の諸元ですが、通常は有効断面における諸元での設計を行います。
覆工板タイプ３を選択して断面係数は1560ｍ＾３と断面積を入力して頂ければ、その値でも設計頂くことが可能ですが、その場合にはＱ１１．も合わせてご確認下さい。 |
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| Ｑ２５． |
覆工板の強度不足の場合は、補強桁を入力しますが、補強桁と覆工板の断面係数を合計しないのですか？ |
| Ａ２５． |
本ＰＧでは、使用選択する覆工板で持たない場合に、補強桁により設計をする仕様としています。
現仕様では、選択されている覆工板と入力される補強桁の諸元を合算し設計するのではなく、入力諸元で設計を行っています。
その為、言い換えれば、覆工板＋補強桁分の断面諸量を入力して頂き設計することも可能です。
合算された断面係数を入力されればその値をもって計算し、覆工板の代わりに別の部材を用いるとして設計される場合には、その部材の諸量入力により計算をおこないます。 |
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| Ｑ２６． |
支柱杭に鋼矢板を使用することは可能か？ |
| Ａ２６． |
現版では直接鋼矢板を支柱杭とすることはサポートしておりません。
支柱杭としてはＨ型鋼を主眼としており、その入力諸元もＨ型鋼における入力方法となっています。
鋼矢板を使用しようと入力データを工夫して入力したとしても、そのデータで計算して得られた結果のうち、特にくいの支持力につきましては、そのままでは使用できません。
これは、土工指針ｐ６７以降に基づき計算する場合などその評価が鋼矢板とＨ型鋼では異なるためです。
その為必要諸元の入力には注意が必要です。
登録鋼材の諸元ではAf,Awが有りますが、くいの安定計算でＨ鋼の場合はAwを使用しせん断応力度を算出しています。その為、それに応じた諸元を検討して相応の入力値が必要となります。
他にも、鋼矢板としての検討の際に必要な項目がある為現仕様では、その入力に対して適切な結果となるか保証外となります。
なお、本来鋼矢板自身はその構造諸元から断面係数などが低く座屈に抗し得ないとの考え方が多く支持杭としては適していないと考えられます。
ご設計される場合には一度Ｈ型鋼による結果を基に軸力などの計算反力を元に別途必要な諸元による計算を設計者判断でされることをお奨めいたします。 |
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| Ｑ２７． |
土木（道示、首公）基準で、支持力算定時にＮ値の上限があるようだが？ |
| Ａ２７． |
プレボーリング工法－モルタル充填工法の場合、Ｎ値の先端地盤の上限を「３０」としています。
これは、土工指針（平成11年）ｐ76によります。
また、プレボーリング工法－モルタル充填以外の場合は「４０」としています。
こちらは、土工指針（平成11年）ｐ70によります。
また、製品内ヘルプの「支柱（くい）の許容支持力」の項も併せて参照してください。 |
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| Ｑ２８． |
トラッククレーンの吊り荷重は、アウトリガー4箇所に分散されているのか？ |
| Ａ２８． |
アウトリガーの荷重分散については、道路土工 仮設構造物指針 ｐ３１１参考資料－２ 建設用重機の載荷方法等を参考にされると良いと存じます。作業時の分担を考慮し、設定するものとされています。土工指針P311の（ｃ）斜め後方しか想定していませんので、アウトリガー３箇所で分担してます。 |
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| Ｑ２９． |
補強桁の支間長の最小値２．００ｍの制限はなぜか？ |
| Ａ２９． |
現版では覆工板のサイズが１＊２ｍ、１＊３ｍを採用しています。
その為、覆工板補強桁の最低長さはこのサイズの最低値２Ｍとなるため、この長さを最小値として採用しています。 |
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| Ｑ３０． |
出力時柱状図データが空白となるが、何処で入力するのか？ |
| Ａ３０． |
「地層の柱状図」はVer1.21より追加した機能で、『深度』以外のデータは、ファイル→地層の柱状図にて入力していただくようにになっております。
画面上のヘルプボタンによるオンラインhelpもご参照下さい。
なお、「地層の柱状図」のスピードボタンをツールバーへ追加される場合は「オプション→表示項目の設定にて指定ください。 |
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| Ｑ３１． |
［タイトル］－［説明その他］にて、2行目に書き込んだ文章がうまく保存されない。 |
| Ａ３１． |
入力文字列を確定して、次行へカーソルが移動した時点で、その行へ書きこんだ文字列が有効となります。
カーソルが次行へ移行するまでは、その行は入力中として、保留された状態にありますので、保存の対象となりません。
入力セルよりカーソルを移動して頂くことで有効な入力となりますのでご確認下さい。 |
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| Ｑ３２． |
支持杭の支持力照査では、根入れ部分の支持杭自重は加算されないのか。 |
| Ａ３２． |
支持杭照査は、入力されている固定荷重や載荷荷重による軸力にて検討を行ってお
ります（製品ｈｅｌｐの支柱（くい）の設計記載事項を参考下さい）が、根入れ部の重量は考慮しなくて良いと考え加算しておりません。
その理由としては、
- 建築学会の設計例では、自重の考慮がされていない。
- 全体の軸力に対して、根入れ部の支持杭重量は微少であること。
以上から設計上の対象荷重としておりません。 |
仮設構台の設計計算 Ｑ＆Ａ
