一般に受働土圧の壁面摩擦角は、正負の向きを主働土圧と同じとした場合の負値を考慮します。
本プログラムにおきましては、受働土圧の壁面摩擦角は主働土圧と同様に正値を入力して頂く仕様としております。そのため、土工指針Ｐ６９式の表記とはδに関する符号が異なっておりますが、式自体は等価となります。

切土土圧計算時の第1土砂ブロック・第2土砂ブロックは以下のようになります。添付図とあわせてご確認ください。

切土面が一点で折れる場合、盛土中のすべり面ａｍを変化させ、切土部考慮の土圧Ｐ1の最大値を求めます。
この時、ｍから地表面に向かって垂線を延ばし、この垂線と地表面との交点をｅとします。
線分ｅｍを境に、背面側が第１土砂ブロック、前面側が第２土砂ブロックとなります。

受働土圧壁面摩擦角のφ/3は、道示�Wを参考にしています。

但し、以下の場合は、φ/3とはなりません。
■U型以外の逆Ｔ式，重力式等
適用基準が土工指針の場合、鉛直面に作用する時はδ＝０としています。

■U型の時
Ｕ型擁壁は、主に土地改良事業計画設計基準・設計「水路工」に準拠した内容により対応しているため、壁面摩擦角についても「水路工」を基にしています。
「水路工」では、受働土圧の壁面摩擦角の扱いが明確にされていないため、主働土圧の壁面摩擦角と同じ設定としております。

(1)土圧式を「土圧係数（詳細入力）」とする
(2)初期化で土圧係数等の情報を設定し、安定計算土圧係数のみ０とする
(3)組み合わせ画面で(2)の土圧係数をチェックする

残留強度とピーク強度は、地震時の土圧式を修正物部・岡部式（「荷重」−「主働土圧」画面）とした場合にのみ使用します。それ以外の土圧式や常時では、使用しません。
修正物部・岡部式の考え方については、製品ヘルプの以下の内容をご確認ください。
・計算理論及び照査の方法−荷重の考え方−土圧の考え方−物部・岡部式（修正物部・岡部式）

設定値につきましては、道示�XP68に砂及び砂れき，砂質土の値が記載されておりますので、ご確認ください。

クーロン系土圧の場合は、土砂形状が一定である必要があるため、盛土を有する場合は、盛土部分の扱いを指定する必要があります。
荷重換算ではフローリッヒの式で盛土部分を荷重に置き換えます。
一定勾配モデル化は、入力されたｎで一定勾配しているものとして計算を行います。

「土圧を考慮しない高さ」は軽量盛土外の土圧高さに対して有効となりますので、軽量盛土考慮時に軽量盛土部分の側圧，背面土圧を無視する場合は下記設定を行なってください。
・「形状」−「土砂」画面（地層条件）において、「土圧を考慮しない高さ」を０とし、「背面土圧」を「無視する」とする。
・「材料」−「土砂・水」画面の「軽量盛土（EPS）の側圧係数」を0.0とする。

一般的にクーロン式により土圧算出を行う場合、土砂形状は一定勾配となっていることが前提となっております。
本プログラムでは、「荷重」−「主働土圧」画面の「背面盛土の扱い」の指定により盛土を有する場合でも適用できるようにしており、この選択により土圧作用高さが異なります。

■荷重換算
盛土部分を全て荷重に置き換えます。
土圧算出高さは、土砂形状を水平とした場合の高さとなります。

■一定勾配モデル化
背面土砂が水平若しくは勾配ｎの一定勾配であるとして、土圧算出を行います。
土圧算出高さは、ｎにより決定します。

■土圧分布を推定
試行くさび法によって土砂の折れ点毎に滑り面を仮定し土圧強度分布を推定することにより、分布位置毎の土圧係数を算出します。
土圧算出高さは、実高さとなります。

上記設定をご確認頂きますようお願い致します。

クーロン土圧や土圧係数により土圧算出を行う場合、地表面載荷荷重は一様分布となっていることが前提となっており、載荷幅や載荷位置を考慮することはできません。
本プログラムでは、適用する土圧式に関わらず一様分布，任意分布のいずれの載荷方法も選択することができますが、クーロン土圧や土圧係数にて任意分布が選択されている場合は上記理由から土圧算出時には載荷荷重の平均化を行っています。

平均化は、載荷荷重が仮想背面（または壁背面）より後方に全載されているとして、以下のように行っています。
ｑ＝(ｑs＋ｑe)／2
ここに、ｑ：土圧算出に適用する載荷荷重
　　　　ｑs：荷重強度始端側（入力値）
　　　　ｑe：荷重強度終端側（入力値）

以下の手順で設定ください。
1.「荷重」−「土圧」画面の内部ボタンを押す
2.土圧式で「土圧係数」を選択
3.基本条件の土圧係数に0.5を入力
4.特殊条件の壁面摩擦角を0にする

Ｕ型擁壁の杭基礎の場合、下記の２つの計算方法があります。
(1)底版を剛体として計算
(2)底版を弾性体として計算

 

これらの計算方法は、「考え方」−「安定計算」画面の「作用力分担時の計算方法」にて変更することができます。
ここで(2)を選択した場合は、安定照査はフレーム計算結果を用いて行なうため、作用力の集計は表示しておりません。
また、(1)の方法では、杭頭ヒンジの場合のみ対応しているため、杭頭剛結の場合は(2)の方法に固定になります。
Ｕ型擁壁杭基礎の計算方法の詳細については、下記のヘルプをご参照ください。
・計算理論及び照査の方法−Ｕ型擁壁−「杭基礎」時の考え方

土工指針ｐ４０では、「１−５−１０ 荷重の組み合わせ」に記載の「風荷重あるいは衝突荷重による水平荷重を考慮する場合には、地震時の影響と同時に作用する可能性が小さいと考えられることによる」との記載がありますが、安全率については特に明記されておりません。
「車両用防護柵標準仕様・同解説 平成１１年３月 日本道路協会 」ｐ１１３〜ｐ１１４においては、常時においても衝突荷重などの考慮時には安定計算上割り増しを考慮されています。
また、杭基礎設計便覧においては、衝突荷重時は常時扱いとしています。

 

 

「基礎」−「支持地盤、根入地盤」をご確認ください。

「鉛直支持力の照査」で「支持力算出用データ」が、直接指定が設定されていないでしょうか？

こちらを自動設定に変更ください。

水平力は、地震時慣性力の作用方向によって取り扱いが異なります。
・左←右
前面土砂慣性力：考慮しない
背面土砂慣性力：考慮する
・左→右
前面土砂慣性力：考慮する
背面土砂慣性力：考慮しない

上記のように作用方向に部材（壁）が存在しない場合は、土砂の慣性力を考慮していません。
これらの慣性力が必要である場合は、任意荷重にて代用下さい。

擁壁上の土砂は躯体と一体となって挙動すると考えるため、作用力集計表では自重として表示されます。
自重の内訳については、自重集計表をご参照ください。

移動の高さが１ｍ未満の時は１ｍとして初期化しています。
これは愛知県基準に従ったものです。

「初期入力」画面の「考え方」において、「支持に対する照査」と「鉛直支持力の照査」の設定により、選択できる支持力照査基準が変わります。

・支持に対する照査が許容支持力度の計算比較である場合
　全ての基準が選択可能

・支持に対する照査が許容支持力度の計算比較以外である場合
　鉛直支持力の照査を「する」としている場合は、道示�W，設計要領，速度場法のみ選択可能。

鉛直支持力の照査は、最大地盤反力度との比較ではなく、全体の鉛直力との比較を行っているため、道示等の支持力照査のみ選択できるようにしています。

「基礎」−「支持地盤、根入地盤」画面のtanφBの初期設定に使用します。
「栗石を敷く」を指定している場合は、「基準値」− 「計算用設定値」画面の「土質タイプ」における「栗石を敷いた場合のtanφBの上限値」で初期設定されます。

尚、出典は、道示�W下部構造編P281の表−解10.3.4を参考にしています。

建築基礎構造設計指針に準拠した支持力計算は、下記手順により設定を行なってください。
(1)「初期入力」画面の基準名称を「盛土防災(宅地防災)」とするか、「基準に準拠する」のチェックを外す
(2)「初期入力」画面の「考え方」において、「支持に対する照査」を「許容支持力度の計算比較」としてください。
(3)「基礎」−「支持地盤、根入地盤」画面の「照査基準」を「建築基礎構造設計指針」とし、「支持地盤、根入地盤」の設定を行なってください。
(4)「考え方」−「安定計算」画面の「鉛直支持力の照査」における「荷重の偏心」，「荷重の傾斜」の設定内容を確認してください。

「考え方」−「安定計算」画面の「内部土砂，内部水重による慣性力」で設定してください。

バネ基礎時の安定計算地盤反力結果は、フレーム計算結果の分布バネ反力の最大最小を抽出していますが、剛域が設定されている場合は、剛域部分も抽出対象となっているため、最小値が常に０となります。
安定計算上は最小値を使用しませんので問題ありません。

中地震時の照査を行いたい場合は、「考え方」−「安定計算」画面の「中地震時の照査」を「照査する」としてください。

壁面地盤反力（地盤係数法）は、下記手順で設定を行ってください。

(1)「初期入力」画面の「考え方」において、「壁面地盤反力の考慮」を「する」とする
(2)「基礎」−「地盤反力係数」画面において、バネ値を設定する
(3)「考え方」−「安定計算」画面において、「壁面の地盤反力（もたれ、ブロック積の場合）」で「地盤係数法」を選択する

農林省の通達の扱いについては、各自治体によって扱いが異なると考えられるため、「ポンプ場の改訂」にあわせて「水路工」の設計を行う時は、下記設定により対応できるようにしております。
(1)「初期入力：画面の「基準に準拠する」のチェックを外す
(2)「基礎」−「支持地盤、根入地盤」画面の「照査基準」を「建築基礎構造設計指針」とする
(3)「考え方」−「安定計算」画面の「鉛直支持力の照査」において、「荷重の偏心」，「荷重の傾斜」の両方を「考慮しない」とする

「基礎」−「支持地盤、根入地盤」画面の「突起有時の適用基準」で「土工指針」を選択してください。
滑動抵抗力の一部として、擁壁前端から突起前面までの区間の粘着力を考慮することができます。
この時の粘着力は同画面の「支持地盤の粘着力ｃ」となりますのでご確認ください。

鉛直支持力の算出を「道示�W」や「設計要領」等に従う場合、tanθとφの関係によっては道示�W（P274）の支持力係数グラフから支持力係数が導き出せず０となる場合があります。

尚、支持力係数が求められない場合は、「基礎」−「支持地盤、根入地盤」画面の「支持力算出用データ」を「直接指定」とすることで、「計算確認」モードの「安定計算」-「支持力データ」画面にて直接指定することができますので、こちらもご利用ください。
パラメータ変更後、［再計算］により入力データにて計算します。

必要安全率1.5＝計算結果の安全率1.5となるのは、以下の理由によります。
両側に主働土圧を考慮した上で滑動が発生するという結果になった場合は、滑動させないだけの反力を算出する必要があります。
つまり、滑動安全率（常時1.5）から逆算する形で水平反力を求めますので、水平反力が発生した場合は必要安全率1.5＝計算結果の安全率1.5となります。

尚、「考え方」−「安定計算」画面の「滑動に対する照査」において「抵抗力として最大値（受働土圧）を適用する」を選択している場合は、水平反力ではなく受働土圧を考慮して滑動計算を行うため、必要安全率≦計算結果の安全率となります。

何れの場合でも、両側に土砂がある場合は必要安全率を下回ることはありません。

水平反力については、以下をご覧ください。

Ｕ型擁壁の直接基礎の場合は、比較的強固な地盤において採用されるため、一般に擁壁が変位することは考えずにモデル化します。
左右の壁に作用する水平力が極端に異なる場合は小さい方に移動する可能性があり、このような時は小さい方には相当の反力が生じると考えます。但し、これによって生じる反力は、受働土圧の範囲内で超えることはありません。

実際には、以下のように計算を行います。
(1)両側とも主働土圧を適用して安定計算を行う。
(2)(1)により滑動安全率を確保できた場合は、両側とも主働土圧とする。
(3)(1)により滑動安全率を確保できなかった場合は、必要水平反力を算出する。
(4)(3)の必要水平反力が受働土圧以内であれば、左側には水平反力（又は受働土圧）を適用して再度安定計算を行う。
(5)(3)の必要水平反力が受働土圧を越えた場合は、計算不可とする。

詳細は下記ヘルプをご参照ください。
・計算理論及び照査の方法−Ｕ型擁壁−「直接基礎」時の考え方

極限支持力推定法の相違による安全率の補正係数は、極限支持力推定法により異なります。
・支持力推定式：1.0
・鉛直載荷試験：1.2
「基礎」−「地層データ」画面の「算出オプション」で指定できます。

「基準値」-「図面生成条件」-「配筋図」の「生成条件3」の『単位メートルでの作図』が「作図する」に設定されていないでしょうか。
「作図する」に設定されている場合、杭配置の調整（１mメートルあたりの配置に調整）を行っておりませんので、お問い合わせのメッセージが表示される場合があります。

上記に該当する場合は以下の方法でご対応下さい。
「単位メートルでの作図」を行う必要がない場合：「作図しない」を選択下さい。
「単位メートルでの作図」を行う場合：「入力」-「形状」-「正面」の『竪壁長』を「１m」に変更し、「基礎」-「杭の配置」−「条件」画面にて「Y方向の数」を「1」に変更した後に図面作成を行って下さい。

現在、定尺鉄筋の最小長（3.5m）に満たない場合、定尺鉄筋を用いず竪壁先端を天端かぶり位置とする変化鉄筋としています。

属性付きのIFCファイル保存方法は下記となります。(Ver.19.1.0以降)
処理モードの選択で[図面作成]を選択し、条件入力後[3D配筋生成]を押下します。
3DモデルIFC変換ツールが起動しますので、こちらの[ファイル]−[エクスポート]−[IFCファイル保存]−[鉄筋を「鉄筋形式」で出力(属性付き)]を選択し保存を行うことで、属性付きのIFCファイル保存を行うことが可能です。

Ver.7.04.00で対応しました。最新版をご利用ください。