プログラムの機能と特長
|
|
■機 能
1.モデル化 |
|
- 土質条件は1地点のみ指定可能で、水位標高の指定が可能です。
- 円形,矩形マンホールの設計が可能で、混在しても検討できます。組立て式と現場打ちが混在する場合でも、地震時の検討が可能です。
- 地層数,部材数の指定は制限無し。また、各部材毎に断面照査の有無と節点の分割数を指定できます。
- ラーメン解析時には、剛域の有無が選択できます。
|
|
2.常時の設計 |
|
- 頂板、中床板、底板、側壁の設計を行うことができます。
- 頂版上の活荷重の分布幅が小さい場合は、荷重の載荷方法を選択できます。
- 断面力の算出方法として、矩形の場合は四辺固定支持板,四辺単純支持板,四辺固定支持板,三辺固定一辺自由支持板,水平ラーメン,鉛直方向連続梁,円形の場合は周辺固定支持板,周辺単純支持板から選択ができます。
また、平板解析は、建築学会,土木学会から基準の選択が可能です。
- ポアソン比の補正が可能で、矩形の場合は選択により補正できます
- 安定照査は、浮力の検討,支持力検討が可能です。
浮力の検討においては、周面摩擦抵抗力を考慮する場合としない場合の照査を検討することが可能です。
また、支持力検討においては、許容支持力による照査と築造前後の重量比による照査から選択できます。
- 頂板,中床板,側壁における開口部の照査が可能です。
- 側壁の鉛直方向梁モデルによる解析が可能です。
|
|
3.地震時の設計 |
|
- 現場打ちマンホール,組立式マンホールの耐震設計が検討できます。鉛直方向の照査 は弾性体として地盤の応答変位を地盤バネを介し、強制変位として作用させフレーム解析により行い、水平方向の照査は常時の荷重に地盤反力を地震時増分として作用させます。
- 組立式マンホールの場合は、継手のタイプを4種から選択でき、継手の照査(回転角,開口部)が可能です。
- 基盤層の位置は、入力された地盤データの最下位置になります。マンホールが基盤層をまたがる場合は、変位振幅の重ね合わせが可能です。
- 入力された土質条件を基に地盤種別の判定を行うことができます。
- 鉛直方向の弾性体モデルとして、節点バネ・節点荷重,分布バネ・分布荷重を選択することができます。
- フレーム入力データの編集が可能。
- 矩形マンホールの場合は、2方向(長辺,短辺)の照査の選択が可能です。
|
|
4.断面照査 |
|
- ハンチを設けた場合は、ハンチの影響を考慮した断面照査が可能です。ハンチを設けない場合は、端部(格点)の許容値を低減できます。
- せん断応力度,斜引張鉄筋,付着応力度の計算及び許容値の割り増しの扱いにおいては、道路橋示方書,土工指針,コンクリート示方書から選択することができます。
- せん断応力度の照査位置は、付け根、h/2点、2d点の選択が可能で端部(格点)の照査を行うことができます。
- 最小鉄筋量の算出を行うことが可能。
- 曲げ耐力の算出法は、「N一定」,「M/N一定」から選択できます。
|
|
5.その他 |
|
|
|
■特 長
本プログラムは、上記の計算機能に加えて、入出力部分に次のような機能があります。 |
|
- 「基準値」データの活用により、あらかじめ基準類等で定められた値の入力や基本的設計の考え方を毎回入力する煩わしさを解消しています。
- 3D表示を採用することにより、実際の構造物の外観の確認ができます。
- 入力した条件・照査判定結果はアイコンイメージで一目で確認できます。
- 断面力(モーメント,せん断力)等をグラフィック表示で確認ができます。
- 計算書においては、項目をツリー形式で表示し編集することもできます。
|
|
■地震動扱い |
|
|
|
■地盤の扱い |
|
- 地盤は水平であることが前提。
- 基盤層の位置は、入力された地盤のデータの最下位置になります。
- マンホール上部は、地表面以深であることを前提。
|
|
■断面の照査 |
|
- 断面力の算出
円形の場合は、下水道基準の式を適用して、断面力を算出します。
矩形の場合は、フレーム解析から着目点毎に断面力を算出します。
(ハンチの扱いは、骨組みでは無視し、軸力にのみ考慮しています)
- 断面計算方法
|
|
■設計時に考慮する主荷重 |
|
[躯体、浮力] |
鉛直方向照査 (軸力に考慮) |
[土圧] |
水平方向照査 (常時の荷重) |
[水圧] |
水平方向照査 (常時の荷重) |
[地盤反力] |
水平方向照査 (地震時増分) |
[その他荷重] |
鉛直方向照査時の集中鉛直荷重(軸力に考慮) |
|
|
■耐震計算の設計フロー |
|
- 現場打マンホールの耐震設計は、次のフローに従って行います。
- 組立式マンホールの耐震設計は、次のフローに従って行います。
|
|
■適用基準及び参考文献 |
|
(社)日本下水道協会、下水道施設の耐震対策指針と解説−1997年版−
(社)日本下水道協会、下水道施設耐震設計例−管路施設編−2001年版−
(社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 T共通編
(社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 W下部構造編
(社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 X耐震設計編
(社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 X耐震設計編
(社)日本道路協会、道路土工 カルバート工指針
(社)土木学会、[平成8年制定]コンクリート標準示方書 設計編
東京都下水道サービス(株)、下水道施設耐震構造指針(管路施設偏)
(社)日本建築学会、鉄筋コンクリート構造計算用資料集
(社)土木学会、構造力学公式集
東京都下水道サービス(株)、特殊人孔構造計算の手引き |
平成 9年 8月
平成13年 4月
平成14年 3月
平成14年 3月
平成 8年12月
平成14年 3月
平成11年 3月
平成 8年 3月
平成14年 4月
平成14年 2月
平成15年 3月
平成16年 6月 |
|
Page Top |